2025.12.12（金）
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菱洋エレクトロ株式会社は3月18日、トレンドマイクロ株式会社がMoxa Japan合同会社と共同開発したスマートファクトリー向けセキュリティ製品「EdgeIPS」、「EdgeFire」、「OT Defense Console」を販売開始したと発表した。
株式会社イエラエセキュリティは3月18日、クラウドサービスを利用する企業向けに「クラウド診断」サービスを同日から提供開始すると発表した。
株式会社イエラエセキュリティとクラスメソッド株式会社は3月18日、AWSを利用する企業向けに「クラウド診断」および「対策サポート」の提供を同日から販売開始すると発表した。
株式会社ユービーセキュアは3月15日、脆弱性管理ソリューション「Tenable」の販売開始を発表した。
イー・ガーディアン株式会社は3月15日、グループ会社である株式会社ジェイピー・セキュアが提供する純国産ホスト型WAF「SiteGuard Server Edition」のNginx版がFreeBSD 11と12の動作サポートを開始したと発表した。
株式会社イエラエセキュリティとBSIグループジャパン株式会社、 BSI Professional Services Japan 株式会社は3月15日、IoT機器におけるセキュリティ基準の標準化実現に向け、協業開始すると発表した。
4つあるセンターの1つが完全に焼失。被害は甚大です。
この情報を資料に載せたとしてもクラウドストライクの製品やサービスが売れることには直接関わらないから、これも教科書的にはまちがいだ。
株式会社ブロードバンドセキュリティ（BBSec）は3月10日、現状の可視化（リスクアセスメント）とゼロトラスト実現のための計画策定を支援する「情報セキュリティリスクアセスメント for ゼロトラスト」を同日から開始したと発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は3月10日、電子決済サービスを提供する企業に向けて「電子決済セキュリティリスク評価サービス」を同日から提供すると発表した。
株式会社LogStareは3月10日、親会社である株式会社セキュアヴェイルと共同で、ネットワーク・ログ監視に特化したオウンドメディア「Knowledge Stare」のオープンを発表した。
BSIグループジャパン株式会社は3月10日、株式会社イエラエセキュリティと共催で3月24日に「IoTセキュリティのあるべき姿」セミナーをオンライン形式で行うと発表した。
株式会社理経は3月10日、鉄道の車両間や車両と地上間での無線接続、駅での高速データオフロードを可能にするイスラエルRADWIN社「TerraBridge」の販売開始を発表した。
Webサイト閲覧のための証明書で使用する暗号アルゴリズム「TLS 1.0および1.1」の廃止が進んでおり、対応していないWebサイトは表示されなくなる可能性がある。
総務省は3月10日、楽天モバイル株式会社に対し個人情報の漏えい及び通信の秘密の漏えい事案に関し、個人情報及び通信の秘密の保護の徹底を図るとともに、再発防止策を含む対策等を早急に講じ、その実施結果を報告するよう文書で指導したと発表した。
M&Aのプロセスにおいて見落とされがちな重要な考慮事項の1つにサイバーセキュリティがあります。この3部構成のブログ・シリーズでは、M&Aにおけるサイバーセキュリティの重要な役割について説明します。今回は、最初のフェーズであるデューデリジェンスについてです。
2020年より提供を開始したフォレンジック調査サービス。ここではそんなフォレンジック調査について、主人公「家良さん」とともにWeb漫画にてご紹介します。
![まるで成長しない社員向け、ユニークな教育プラン続出 ～ オンラインでも強い印象を残した [MBSD Cybersecurity Challenges 2020] 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/33559.jpg)
5 回目となった「MBSD Cybersecurity Challenges 2020」では、脆弱性診断やフォレンジックを取り上げてきたこれまでの回とはがらりと異なる内容となった。テーマはずばり「教育」だ。
昨今、滑走路から飛び立つ飛行機は少ないが、航空業界に技術提供を行う SITA 社が「サイバー攻撃」を受けた後、大量の乗客データがサーバから離陸するのを止めることはできなかった。
![フロリダ州浄水システム攻撃／APOMacrosploit 仏人関係者／とびきり大きなデータリーク ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary] 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/33615.jpg)
私見ですが、現在中国の APT グループは、2018 年以降から大きく変容している印象を持っています。現在の脅威アクターを知る上でも本レポートは参考になるものだと思います。
株式会社日立製作所は3月4日、IoT機器などの製品セキュリティにおける脅威・脆弱性情報を収集・分析する「脅威インテリジェンス提供サービス（AI機能強化版）」を4月1日から販売開始すると発表した。
