一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は9月24日、米MITRE社が管理運営する脆弱性の識別子「CVE（Common Vulnerabilities and Exposures）番号」の体系が、2014年から年間1万件を超える脆弱性にも対応できるよう拡張されたと発表した。これにより、CVEを参照している組織などにおいても、固定長のCVE番号を前提とした機械処理をしている場合には、誤動作する可能性がある。このため米国MITRE社は、2014年1月15日にCVEのWebサイト上で新番号体系による運用を開始している旨のNotificationを公表している。また7月15日には、CVE番号体系変更のReminder Notificationを公表した。そして9月17日、CNA（CVE Numbering Authority：CVE採番機関）をはじめとするCVE利用者や脆弱性情報を参照するエンドユーザに至るまで、このCVE番号の新体系を広く周知すべく、今回の発表に至ったという。米MITRE社では、2013年にCVE番号体系の変更に対応するための調査、関連組織や利用者へのヒアリングやアンケートなどを実施し、約1年間をかけて番号体系の変更を検討した。その結果、数字4桁で不足する場合には漸次桁数を増やす方式が採用されることになり、2014年1月1日より実施されている。JPCERT/CCもCNAとして、この番号体系に準じた運用を開始している。
