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調査・レポート・白書
Black Hat参加者が感じる自組織の課題は「OSのパッチとアップデート」（Cylance）
Cylanceは、7月に開催された「Black Hat USA 2017」のディスカッション参加者100名を対象に米Cylance社が実施したアンケート調査の結果を発表した。
日本の従業員がサイバー攻撃を受けた経験は世界平均の約半分、意識の甘さも（A10）
A10は、日本を含むグローバルで実施したスマートフォンアプリとセキュリティに関するレポート「アプリケーションインテリジェンスレポート（AIR）」のビジネスパーソン/セキュリティ編の結果を公開した。
「顔貌売人 ハッカー探偵 鹿敷堂桂馬」柳井 政和（ブックレビュー）
前作でもそうだったが、この小説には悪人が登場しない。犯人ですら元から悪人ではなく、救われるべき人間だ。
IoT機器の遠隔操作を狙う通信が1年で6.4倍に増加--年次レポート（NRIセキュア）
NRIセキュアは、「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2017」を発表した。
サイバー犯罪者に人気の電子カルテ、しかし10万台の医療機器がネットに露出（トレンドマイクロ）
トレンドマイクロは、医療業界の脅威動向やリスク状況を分析したレポート「医療業界が直面するサイバー犯罪とその他の脅威」を公開した。
休暇中もデバイスをオフラインにしない日本人、公共Wi-Fi利用のリスクを指摘（マカフィー）
マカフィーは、休暇中のユーザの行動や考え方、またデジタルに関する習慣が原因で個人情報が危険にさらされる可能性を詳しく理解するための調査（調査名：“Digital Detox: Unwind, Relax and Unplug ”）の結果を発表した。
青少年のインターネットや携帯電話に関する相談、架空請求が36％で最多(インターネット協会)
インターネット協会は7月12日、「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク（こたエール）」平成28年度の相談実績を公表した。スマートフォンに起因する相談が72％を占める。トラブルがもっとも多いのは中学1年生だという。
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・なぜいま、「セキュリティ運用」なのか
漏えいデータで暗号化されていたのは8％、半数以上は機密データの場所も知らず（ジェムアルト）
ジェムアルトは、第4回「Data Security Confidence Index」の調査結果を発表した。
3年間にIT投資を行っていない中小企業は47.7％、主な理由は費用対効果（IPA）
IPAは、「2016年度 中小企業における情報セキュリティ対策に関する実態調査」報告書について発表した。
マルウェアが検知回避に利用する23種類の闇ツールの料金や条件などを紹介（マカフィー）
マカフィーは、2017年第1四半期の脅威レポート「McAfee Labs脅威レポート: 2017年6月」の日本語版を公開した。
子供がSNS利用でトラブルに遭うのは親のセキュリティ対策不足--実態調査（トレンドマイクロ）
トレンドマイクロは、「子どものSNSコミュニケーションに関する実態調査」の結果を発表した。
重要なインシデントにつながる脆弱性に対する早期対策を呼びかけ（ラック）
ラックは、同社のセキュリティ監視センター「JSOC」によるセキュリティレポート「JSOC INSIGHT vol.16」を公開した。
「セキュリティ」が前年に引き続き最優先のIT投資領域に（IDC Japan）
IDC Japanは、IT投資動向に関する国内CIO調査の結果を発表した。
迷惑メールに悪用されたブランド、トップ3は「USPS」「Amazon」「FedEx」（エフセキュア）
エフセキュアは、フィンランドF-Secureの研究所であるF-Secure Labsによる「2017年上半期に迷惑メールにより偽装されたトップ企業のリスト」を公開した。
HTTPS移行とクラウドアプリ利用の増加で、脅威やデータの可視性が低下（フォーティネットジャパン）
フォーティネットジャパンは、2017年第1四半期を対象としたグローバル脅威レポートの調査結果を発表した。
モバイルマルウェアの倍増とMac向けアドウェアによりマルウェアが増加（マカフィー）
マカフィーは、2017年第1四半期の脅威レポート「McAfee Labs脅威レポート: 2017年6月」を発表した。
ランサムウェア実被害は22％、セキュリティ投資は1千万以上が4割--実態調査（KPMGコンサルティング）
KPMGコンサルティングは、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査「KPMGサイバーセキュリティサーベイ2017」を発表した。
日本に精通した標的型攻撃「BRONZE BUTLER」の詳細レポートを公開（SecureWorks）
SecureWorksは、同一のサイバー攻撃グループによるものと思われる、複数の日本企業に対する標的型攻撃のホワイトペーパー「日本企業を狙う高度なサイバー攻撃の全貌 - BRONZE BUTLER」を公開した。
データ漏えい時に発生したコストがグローバルで10％減少、米国などは増加（日本IBM）
日本IBMは、「2017年データ漏えいコスト・レポート」の結果を発表した。
日本のインターネットリスクの高さは183中155位、ただし危険なサーバは多数（Rapid7）
Rapid7は、インターネット上のリスク状況を明らかにするグローバル調査「National Exposure Index 2017」の結果を発表した。
