一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月8日、Sensorweb製ScadaBRに任意のファイルをアップロードされる問題について発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
アトラシアンは4月6日、同社が提供する「Trello」の一部ユーザーがボードの公開範囲を「公開」に設定したことに起因して、ボード内の情報がインターネット上に公開される事象が発生していると同社blogで発表した。
中国では、3 月 5 日に第 13 期全国人民代表大会第 4 回会議(全人代)と全国政治協商会議(政協)が開催されました。これらの会議で提案および決定された内容は、サイバー領域における情勢へも影響するものです。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月1日、「VMware vRealize Operations Managerなどの複数の脆弱性に関する注意喚起」を発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
「CrowdStrike アドバーサリーカレンダー」は「アドバーサリー(敵性国家)」に関わる、サイバー攻撃に影響を及ぼす可能性がある(あるいは過去影響を及ぼした)地政学的出来事の情報を提供している点に最大の特長があります。記事末尾には当月の記載事項を付記します。
Black Hat USA 2020でPDFの脆弱性やリスクについて、Acrobat Readerをはじめとする世の中に流通する28のPDFビューアーでどんな攻撃が可能なのか、どうやって情報を盗むのかといった方法をデモで実演しながら解説するBlack Hatらしいセッションが行われた。
本記事は、M&A におけるサイバーセキュリティの重要性に関する 3 部作のブログシリーズのパート 2 です。今回のブログではクロージング前のフェーズについて説明します。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月26日、baserCMS における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
たとえ脆弱性診断という、それ自体はありふれたサービスでも、新たな視点によってこんな新しいビジネスアイデアとサービスが成立するのかと驚いた。
クラウドセキュリティ診断サービスによって、今ある課題を整理して、追加のセキュリティ対策強化や、運用体制の見直しにつなげていくことができる。
「診断の必要性は十分認識しているが、毎日はさすがに大げさだろう」そう考える人も少なくないだろうが、本稿を読み終えた後で、最初にそう考えていたことを思い出してほしい。一体、この GRED Webセキュリティ診断 Cloud というサービスは、どんな経緯で生まれたのか。
2021 年 2 月に Windows で管理者権限の奪取が可能となる脆弱性が報告されています。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月26日、「OpenSSLの脆弱性(CVE-2021-3450、CVE-2021-3449)に関する注意喚起」を発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月25日、影舞におけるクロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
約 2 年前の 2019 年 5 月のゴールデンウィーク明けに ScanNetSecurity 編集部は NTTデータ先端技術株式会社に設立された直後のスレットインテリジェンスセンターを取材した。
一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月22日、「複数のBIG-IP製品の脆弱性(CVE-2021-22986)に関する注意喚起」を発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
PlayStation公式Twitterが、同アカウントの「なりすましアカウント」について、注意喚起を行っています。
一部Android端末にて大規模な障害が発生。その影響を受け、Yahoo・Google・LINEといったアプリをはじめ、各種スマホ向けゲームでも強制終了などの不具合が報告されています。
たとえ局所的 短期的に敗北を喫しても、長期的に見れば決して負けることがないという自信は、自社開発製品であること、エッヂで強靱な R & D 体制を持つことから生まれる。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月19日、富士ゼロックス製複合機およびプリンタにおけるサービス運用妨害(DoS)の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
警察庁は3月18日、スマートフォン決済サービスを利用した不正振替事犯に係る対策実施について発表した。