業界動向のニュース記事一覧 | 製品・サービス・業界動向 | ScanNetSecurity[国内最大級のサイバーセキュリティ専門ポータルサイト]
2018.06.22(金)

製品・サービス・業界動向 業界動向ニュース記事一覧

アジア地域のセキュリティリーダー、6名の日本人がISLA賞を受賞((ISC)2) 画像
業界動向

アジア地域のセキュリティリーダー、6名の日本人がISLA賞を受賞((ISC)2)

(ISC)2は、第12回年間アジア・パシフィック情報セキュリティ・リーダーシップ・アチーブメント(ISLA)の受賞者を発表した。

2017年度の国内マネージドEDRサービス市場は3.5億円、今後は急速に成長(ITR) 画像
業界動向

2017年度の国内マネージドEDRサービス市場は3.5億円、今後は急速に成長(ITR)

ITRは、国内のマネージドEDRサービス市場規模推移および予測を発表した。

ロシアのハッキングコンテスト初出場で準優勝、テーマはスマートシティ(イエラエセキュリティ) 画像
業界動向

ロシアのハッキングコンテスト初出場で準優勝、テーマはスマートシティ(イエラエセキュリティ)

イエラエセキュリティは、ロシアで開催されたハッキングコンテスト「MeterH3cker」において準優勝したと発表した。

[速報] Interop Tokyo 2018 Best of Show Award セキュリティカテゴリの受賞プロダクト一覧と受賞理由 画像
セミナー・イベント

[速報] Interop Tokyo 2018 Best of Show Award セキュリティカテゴリの受賞プロダクト一覧と受賞理由

Interop Tokyo 2018 Best of Show Award が 6 月 13 日午後発表された。セキュリティカテゴリの受賞プロダクト/サービスは下記の通り。

セキュリティ投資と保険金額の適正額を算出(損保ジャパン日本興亜、SOMPOリスケア、日立) 画像
業界動向

セキュリティ投資と保険金額の適正額を算出(損保ジャパン日本興亜、SOMPOリスケア、日立)

損保ジャパン日本興亜とSOMPOリスケア、日立は、共同研究により、「セキュリティ診断システム」と「損害発生モデルシミュレータ」の開発および技術検証を行ったと発表した。

シンガポール支店開設、ASEAN地域の日系企業サポート(ラック) 画像
新製品・新サービス

シンガポール支店開設、ASEAN地域の日系企業サポート(ラック)

ラックは、「シンガポール支店」を開設し7月1日から営業を開始すると発表した。

超絶うっかり注意:GDPR 対応完了メール送信し情報漏えい、海外で炎上事案大量発生(The Register) 画像
TheRegister

超絶うっかり注意:GDPR 対応完了メール送信し情報漏えい、海外で炎上事案大量発生(The Register)

GDPRが先週末施行され、混乱が生じる中、最も基本的な技術でつまずき、他の人の送信先を隠さずユーザにメールを送信してしまった企業があるようだ。

来週開催 Interop Tokyo 2018 セキュリティ関連講演リスト 画像
セミナー・イベント

来週開催 Interop Tokyo 2018 セキュリティ関連講演リスト

本稿では「Interop Tokyo カンファレンス」のうち特にセキュリティ関連の注目セッションをリストアップした。

サイバーセキュリティ分野での人材育成に向けて協業(日立、日立インフォメーションアカデミー、トレンドマイクロ) 画像
業界動向

サイバーセキュリティ分野での人材育成に向けて協業(日立、日立インフォメーションアカデミー、トレンドマイクロ)

日立と日立インフォメーションアカデミー、トレンドマイクロの3社は、セキュリティ人材の育成加速を目的に、サイバーセキュリティ分野での人材育成に関する協業について基本合意書を締結したと発表した。

ブラウザでWeb媒介型攻撃の観測・分析、対応を行う「タチコマSA」無償配布(NICTほか) 画像
業界動向

ブラウザでWeb媒介型攻撃の観測・分析、対応を行う「タチコマSA」無償配布(NICTほか)

KDDI総合研究所、セキュアブレイン、横浜国立大学、神戸大学、構造計画研究所、金沢大学、岡山大学、NICTは、NICTの委託研究「WarpDrive」において、ユーザ参加型の実証実験を開始した。

データ適正消去実行証明書発行事業を開始、ソフトとサービスの事業者も募集(CSAJ) 画像
業界動向

データ適正消去実行証明書発行事業を開始、ソフトとサービスの事業者も募集(CSAJ)

CSAJは、データ適正消去実行証明書発行事業を開始すると発表した。同時にデータ消去ソフトウェア開発企業および消去サービス事業者を募集する。

英法務長官「国家主導のサイバー攻撃は戦争行為」と発言(The Register) 画像
TheRegister

英法務長官「国家主導のサイバー攻撃は戦争行為」と発言(The Register)

王立国際問題研究所(チャタムハウス)でサイバースペースの国際法について語った際、勅選弁護士で国会議員でもあるジェレミー・ライト氏は以下のように述べた。

STIX・TAXII を採用したサイバーセキュリティ情報共有基盤開発(NEDO、日立製作所ほか) 画像
新製品・新サービス

STIX・TAXII を採用したサイバーセキュリティ情報共有基盤開発(NEDO、日立製作所ほか)

日立製作所と日立システムズは、「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)/重要インフラ等におけるサイバーセキュリティの確保」において連携し、重要インフラ事業者が他の企業や組織との間でサイバーセキュリティに関する情報共有基盤を開発したと発表した。

2017年の国内セキュリティ製品市場は2,973億円、サービス市場は7,581億円(IDC Japan) 画像
業界動向

2017年の国内セキュリティ製品市場は2,973億円、サービス市場は7,581億円(IDC Japan)

IDC Japanは、国内情報セキュリティ市場予測を発表した。

クラウド型サンドボックスとEDRを連携(ジュニパーネットワークス) 画像
新製品・新サービス

クラウド型サンドボックスとEDRを連携(ジュニパーネットワークス)

ジュニパーネットワークスはカーボン・ブラック・ジャパンとのグローバル・パートナーシップに基づき、ネットワークおよびエンドポイントの連携ソリューションを国内で提供すると発表した。

経産・総務各省のサイバーセキュリティ政策、概要や相違 共通点 画像
セミナー・イベント

経産・総務各省のサイバーセキュリティ政策、概要や相違 共通点

日本のセキュリティ政策を担う省庁といえば経済産業省と総務省が思い浮かぶ。それぞれが最終的に見ているものは同じかもしれないが、政策や取り組みではどのような違いがあるのだろうか。また棲み分けはどうなっているのか。

自社CTF開催し研鑽積む 総勢100名のインシデントレスポンスチーム、セコムの対処事例に学ぶ 画像
セミナー・イベント

自社CTF開催し研鑽積む 総勢100名のインシデントレスポンスチーム、セコムの対処事例に学ぶ

セコムトラストシステムズの組織や体制などについてはこれまであまり知られていなかった。

今夏 Black Hat USA で初の日本人講師によるトレーニング開催(IIJ) 画像
業界動向

今夏 Black Hat USA で初の日本人講師によるトレーニング開催(IIJ)

IIJは、セキュリティカンファレンス「Black Hat USA 2018」において、世界のセキュリティエンジニアを対象とする4日間のトレーニングプログラムの講師に、同社のセキュリティエンジニアチームが選ばれたと発表した。

2017年DLP製品市場規模57億円、暗号化鍵管理市場135億円(IDC Japan) 画像
業界動向

2017年DLP製品市場規模57億円、暗号化鍵管理市場135億円(IDC Japan)

IDC Japanは、情報保護対策(DLP)製品の国内市場予測を発表した。

インターネットでのいじめやトラブルなどを防止するため神奈川県警と神奈川県教育委員会と協定(LINE) 画像
業界動向

インターネットでのいじめやトラブルなどを防止するため神奈川県警と神奈川県教育委員会と協定(LINE)

 LINEは平成30年5月21日、神奈川県警察および神奈川県教育委員会とインターネット利用に起因したいじめや非行・被害、トラブルなどを防止するため、「インターネットに起因した非行・被害などの防止対策に関する協定」を締結した。

自社CTF開催時に外注してはいけないこと 画像
セミナー・イベント

自社CTF開催時に外注してはいけないこと

第4回目となるScanNetSecurity読者向け勉強会「CTF開催の秘訣~人材育成や採用へのCTF活用について」が3月20日に都内で開催された。本稿ではその模様をレポートする。

  1. 1
  2. 2
  3. 3
  4. 4
  5. 5
  6. 6
  7. 10
  8. 20
  9. 30
  10. 40
  11. 50
  12. 最後
Page 1 of 517
★★Scan PREMIUM 会員限定コンテンツにフルアクセスが可能となります★★
<b>★★Scan PREMIUM 会員限定コンテンツにフルアクセスが可能となります★★</b>

経営課題としてサイバーセキュリティに取り組む情報システム部門や、研究・開発・経営企画に携わる方へ向けた、創刊19年のセキュリティ情報サービス Scan PREMIUM を、貴社の事業リスク低減のためにご活用ください。

×