2021.03.04（木）
>> あらすじと主な登場人物 >> #NoMoreFake 第9回「フェイクニュースパイプライン」
イギリスではロックダウン下で学習する子供たちのために教育省が学校にノートパソコンを提供しているが、ある回の出荷で PC にマルウェアが仕込まれていた。本誌 The Register が独占報道を行った。
総務省は3月2日、「IoT国際競争力指標（2019年実績）」をとりまとめ公表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は3月2日、Apache Tomcat の脆弱性に対するアップデート公開について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
株式会社コナミデジタルエンタテインメントと株式会社コナミアミューズメントは3月1日、同社外のクラウド型顧客管理システムに第三者から不正アクセスがあり、顧客情報の一部流出を確認したと発表した。
株式会社NTTデータ数理システムは2月26日、同社主催イベントに関するメール送信時に顧客の個人情報を流出したと発表した。
日本通運株式会社は3月1日、同社パソコンへの不正アクセスによる情報流出の可能性について発表した。
株や投資をやらない人にはピンとこないかもしれないが、昨年、現代の「ロビンフッド」がウォール街や大手ファンドを相手に暴れまわった。
「ビジネスOSINT」という言葉をご存じだろうか。1年ほど前から海外では使われ出している言葉だという。公開情報をベースとした企業向けの高度な情報分析のことだ。日本ハッカー協会 代表理事 杉浦隆幸氏がビジネスOSINTについて解説する。
日本電気株式会社（NEC）は3月1日、セキュリティ設計・実装能力を備えた人材の育成と適正人材の発掘を目的とした演習型の教育サービスを同日から提供開始すると発表した。
株式会社みずほ銀行は3月1日、2月28日午前から発生したシステム不具合について3月1日午後3時現在で当該システムは復旧した旨を発表した。
長野県長野市は3月1日、窓口でのマイナンバーカードに関する手続きの一部ができない事象が発生したと発表した。
ホーユー株式会社は2月26日、同社がクラウド型顧客管理システムで管理するお客様相談室の個人情報に対し、外部の第三者からの不正アクセスがを確認したと発表した。
日本生命保険相互会社は2月18日、一部報道機関で報道された同社の契約者向けサービス「ずっともっとサービス」のサンクスマイルの同社社員による不正利用について発表した。
「災い転じて」ではないが、さまざまな講演やイベントがオンライン化され、配信され、かつ講演動画が積極的にアーカイブされ公開されるようになったのは、with コロナ時代の肯定的な側面のひとつかもしれない。
さまざまな講演やイベントがオンライン化され、配信され、かつ講演動画が積極的にアーカイブされ公開されるようになったのは、with コロナ時代の肯定的な側面のひとつかもしれない。
2020 年 2 月に、CMS Web アプリケーションである CMS Made Simple に、遠隔から任意のコード実行が可能となる脆弱性が報告されています。
総務省は2月26日、2021年の「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」の受賞者を公表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は2月26日、2月11日にオンライン形式で開催したCTF形式ハッキングトーナメント「NRI Secure NetWars 2020」の開催報告を公表した。
アドビ株式会社は2月26日、電子サイン使用に関するグローバル調査を実施し、調査結果を発表した。
ワンビ株式会社とネットアップ合同会社は2月25日、総務省が定めるコンピュータ・ストレージのデータ消去ガイドラインに沿ったデータ消去機能と、ADECが認証する消去証明書の発行機能を備えたソリューションを3月1日から提供開始すると発表した。
