2021.03.03（水）
「災い転じて」ではないが、さまざまな講演やイベントがオンライン化され、配信され、かつ講演動画が積極的にアーカイブされ公開されるようになったのは、with コロナ時代の肯定的な側面のひとつかもしれない。
さまざまな講演やイベントがオンライン化され、配信され、かつ講演動画が積極的にアーカイブされ公開されるようになったのは、with コロナ時代の肯定的な側面のひとつかもしれない。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は2月26日、2月11日にオンライン形式で開催したCTF形式ハッキングトーナメント「NRI Secure NetWars 2020」の開催報告を公表した。
日本を代表するセキュリティカンファレンスのひとつである Security Days が今春、「Security Days Spring 2021」として開催される。本稿では ScanNetSecurity 読者に特におすすめしたい講演を、5 つ厳選して紹介する。
日本を代表するセキュリティカンファレンスのひとつである Security Days が今春、「Security Days Spring 2021」として開催される。本稿では ScanNetSecurity 読者に特におすすめしたい講演を、5 つ厳選して紹介する。
日本を代表するセキュリティカンファレンスのひとつである Security Days が今春、「Security Days Spring 2021」として開催される。本稿では ScanNetSecurity 読者に特におすすめしたい講演を、5 つ厳選して紹介する。
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）は2月22日、「Network Security Forum 2021（NSF2021）」開催について発表した。本イベントはCPEポイント（CAISとCISSP）申請対象イベントで、参加費は無料だが各日毎にそれぞれ参加登録が必要となる。
同一内容のセミナーだが、録画されたコンテンツではなく、鈴木氏が毎回カメラとマイクに向かう。そして終了後には、全参加者の気の済むまで、質疑応答の時間を設けるという。
2010年ごろ、国内で制御システムセキュリティ、SCADAが話題になったことがある。きっかけのひとつがかの有名はStuxnetによるイラン核関連施設へのサイバー攻撃だ。
クレジットカードのスキミングは、店頭レジやATMといったリアルワールドからECサイトなどネットの世界に移っている。デジタルスキミングと呼ばれる犯罪だ。
PwC Japan合同会社は12月、2021年1月26日から29日にかけてオンラインセミナー「PwC’s Digital Trust Forum 2021」を開催すると発表した。本セミナーは2021年2月14日までオンライン配信を予定している。事前登録制で参加費は無料。
防衛省は1月22日、サイバーセキュリティに関する専門的知見を備えた人材発掘を目的にサイバーコンテストを開催すると発表した。
総務省北陸総合通信局は12月17日、学生とサイバーセキュリティの人材育成に関わる関係者を対象に「サイバー攻撃の手口と守り方～情報セキュリティ入門～」を開催すると発表した。
セキュリティ対策の必要性は認知されているものの、実際の対策はどうすればいいのかという現実的な課題がハードルとなっている企業は少なくない。そういった企業こそ、このJSSECの「IoTセキュリティチェックシート」のようなツール（道具）が有効である。
フィッシングメールの対策には、メール文面、タイミング、送信元ドメインの確認など、受信者のリテラシーに頼るものが多い。その理由は、メール関連のプロトコルはもともとセキュアではないからといわれている。
クラウドストライク株式会社は12月28日、2021年1月31日までの期間限定で「CrowdStrike Forum - Virtual Showroom 2021 冬」の複数オンデマンドビデオでの提供を開始した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は1月6日、CTF形式ハッキングトーナメント「NRI Secure NetWars」をオンライン形式で2月11日に開催すると発表した。本イベントは今回7回目で、同社の会社設立20周年を記念し学生および社会人100名を無料招待し行う。
株式会社ディアイティの青嶋信仁氏の講演（CODEBLUE2019＠TOKYO）をもとに、インシデント対応における情報公開と謝罪会見・記者発表の注意点をまとめてみたい。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社（GSX）は12月23日、トレーニングと認定試験で構成されるセキュリスト（SecuriST）認定脆弱性診断士のプレ開講を実施し、受講者インタビューを公開した。
デジサート・ジャパンは、「2021年 耐量子コンピューティング / 情報セキュリティ予測」と題する記者説明会を開催した。
大手コンサルファーム主催のカンファレンスなど「上流工程の抽象論」と思いがちだが、実際のプログラムはその正反対。日本企業12社のサイバーセキュリティの責任者や実務担当者が登壇し、課題や解決過程を泥臭く語る。
