マカフィーは、米McAfeeによるレポート「攻撃の検出とインシデント対応への取り組み:Tackling Attack Detection and Incident Response」を発表した。
ソフォスとジェイズは、ソフォスの製品をジェイズが一次代理店として販売するディストリビューター契約を締結したと発表した。
チェック・ポイントは、最新の高度なサイバー攻撃への対策強化を目的に、FireEye社と脅威情報の共有に関するパートナーシップを締結したと発表した。
IDC Japanは、2015年の国内企業の情報セキュリティ対策実態調査結果を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、多川貴郎氏が提供するPHPで動作するメールフォーム「TransmitMail」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日本IBMは、「IBM X-Force 脅威に対するインテリジェンス・レポート:2015年第1四半期(日本語版)」を発表した。
NRIセキュアは、特権IDアクセス管理製品「SecureCube / Access Check」に、企業や組織が保有する重要情報の持ち出し検知および通知機能を搭載した新バージョンを販売開始した。
フォーティネットジャパンは、次世代ファイアウォール製品「FortiGate製品ファミリー」に新製品を追加した。
ALSIは、情報漏えい対策シリーズ「InterSafe ILP」をバージョンアップし、5月18日より発売開始すると発表した。
ウェブルートは、「BrightCloud IPレピュテーション」とPalo Alto Networksの次世代ファイアウォール(NGFW)を統合した。
警察庁は、金融機関のフィッシングサイトが増加しているとして「@police」において注意喚起を発表した。
アライドテレシスは、脅威を検出し、可視化する統合監視ソリューション「Envigilant」を発表した。
マカフィーは、情報漏えい対策ソリューション「McAfee DLP」が新たに「社会保障・税番号制度」(マイナンバー制度)に対応したと発表した。
キヤノンITSは、法人向けLinux Desktop用ウイルス・スパイウェア対策プログラム「ESET NOD32アンチウイルス for Linux Desktop」の先行評価版(無料)の提供を開始した。
フィッシング対策協議会は、セブン銀行を騙るフィッシングメールが出回っているとして注意喚起を発表した。
ACCSによると、埼玉県警サイバー犯罪対策課と寄居署は、ファイル共有ソフト「Share」を通じて漫画作品を権利者に無断でアップロードし送信できる状態にしていた東京都町田市の派遣社員男性を、著作権法違反の疑いで逮捕した。
IPAおよびJPCERT/CCは、HPが提供する「HP Network Automation」のWeb管理画面に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
キヤノンITSは、国内総販売代理店として取り扱うESET社の法人向けエンドポイント用セキュリティ対策ソフト「ESET Endpoint Protectionシリーズ」の新バージョンv6を、2015年秋頃より提供開始すると発表した。
ラネクシーは、クライアント操作ログ管理ソフトウェアの最新版「MylogStar 3 Release4.1」の販売を開始する。
日本IBMは、先日公開されたマイクロソフト月例のセキュリティ情報において、WindowsのHTTPプロトコルスタックに関する脆弱性を狙う攻撃が行われていることを同社のTokyo SOCにおいて確認したと発表した。
NTTデータ先端技術は、HTTP.sys の脆弱性により、リモートでコードが実行される脆弱性に関する検証レポートを公開した。