トレンドマイクロは、二木ゴルフが全国の店舗に設置されているPOS端末のウイルス対策として、「Trend Micro Safe Lock(TMSL)2.0 スタンダード」を採用したと発表した。
シーイーシーは、同社が昨年12月に発表した、複合機のプリント、コピー、スキャンおよびファクスのログ管理を、マルチメーカー対応で一元的に実現するアプライアンスモデル製品「SmartSESAME M's eye connect box統合ログプラットフォーム」の提供を3月1日から開始する。
IPAおよびJPCERT/CCは、Adtrustmediaが提供する「PrivDog」にサーバ証明書の検証不備の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review(IIR)」のVol.26を発行した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2014年間セキュリティラウンドアップ」を公開した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Lenovoが提供する「Komodia Redirector」にHTTPSスプーフィングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Lenovoが提供するPCにHTTPSスプーフィングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日本オラクルは、企業・組織のデータ保護における暗号化の新製品「Oracle Key Vault」の国内提供を開始した。
NVCは、NSFOCUSジャパンと日本における販売代理店契約を締結し、国内販売を開始する。
チェック・ポイントは、同社インターナショナル本社がイスラエルのテルアビブに拠点を置くHyperwise社を買収したと発表した。
警察庁は、インターネット上に不用意に公開されている「MongoDB」を探索する目的と考えられるアクセスが増加しているとして、注意喚起を発表した。
ラックは、一般財団法人 草の根サイバーセキュリティ運動全国連絡会(Grafsec-J)の、設立後初の啓発活動「第1回全国大会」をインターネット中継すると発表した。
東陽テクニカは、米Zimperium社とモバイル・サイバー・セキュリティ事業の強化を目指した戦略的パートナーシップを確立し、国内での同ソリューションの正式販売を開始した。
ソリトンは、ネットワーク認証サーバアプライアンスの新版「NetAttest EPS V4.8」を3月5日より販売する。
日立製作所ソフトウェア事業部は、同社のセキュリティ情報サイト「HIRT」においてセキュリティ情報を公開した。
IPAおよびJPCERT/CCは、クレアルが提供するWindows向け電子メールクライアント「AL-Mail32」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
初期に商品化された「第一世代」サンドボックスは、アメリカの国家組織の要請で開発されたもので、そうした組織には検知後の対応を行うプロがいるため、検知だけできればよかった。つまり、一般企業ユーザの使用には課題が多すぎるのです。
「エンドポイントセキュリティの重要性が改めて認識されています。一台の感染端末を起点として伝播を広げる、高度な攻撃を止められないからです。変更を検知し、修復を促すトリップワイヤのソリューションの役割にも新しい光が当たっていると思います。」
「マルウェアも他のソフトウェアと同様に、環境が合わないと上手く動作せずにクラッシュします。標的型攻撃などで長期間潜伏している間もクラッシュさせることがあるかもしれません。クラッシュするという観点では、通常の業務アプリもマルウェアも同じなのです。」
マカフィーは、中小規模企業向けのセキュリティスイート製品「McAfee Endpoint Protection for SMB」を発表した。
NRIセキュアは、米国カリフォルニア州の北米支社内に、最先端技術を取り入れたセキュリティオペレーションセンター(SOC)を2月9日に開設した。
JPRSは、BIND 9.xの脆弱性(DNSサービスの停止)について発表した。
モバイルアイアンは、パーソナルクラウドのセキュアな業務利用を実現する新製品「MobileIron Content Security Service(CSS)」を発表した。
ジェムアルトは、米SafeNet社が2014年第3四半期におけるデータ漏えいの深刻度を指標化した「SafeNet Breach Level Index(BLI)」の内容を発表した。
アズムは、同社が日本総代理店を務める米Vormetric社によるレポート「2015 Insider Threat Report(ITR)Global edition」のダイジェストを日本語化し、公開した。
トレンドマイクロは、地理的名称トップレベルドメイン「.tokyo」を悪用した不正サイトを2月11日に確認したと発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Henry Spencerが作成した正規表現(regex)ライブラリにヒープベースのバッファオーバーフローの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ACCSによると、岡山県警生活環境課と玉島署は、Webサイトを通じて音楽番組を権利者に無断で複製した海賊版を販売していた、京都府の自営業男性を著作権法違反の疑いで逮捕した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2015年1月度)」を発表した。
IPAは、インターネット利用者を対象に実施した「2014年度 情報セキュリティの脅威に対する意識調査」および「2014年度 情報セキュリティの倫理に対する意識調査」の報告書を公開した。
トーマツは、クライシスマネジメントに関する日本企業の実態調査結果を発表した。
シスコシステムズは、米シスコによる年次セキュリティレポート「Cisco 2015 Annual Security Report」を発表した。
BSAは、組織内違法コピーの解決につながる有力情報の提供者に対し、最高300万円を提供する報奨金プログラム「知財ブラック企業は通報だ!」を実施する。
IPAおよびJPCERT/CCは、Microsoft Windowsのドメインで構成されているクライアントのグループ ポリシーに、UNCパス上のサーバを認証しない脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
カスペルスキーは、サイバー攻撃を視覚化したオンラインサービス「Targeted Cyberattacks Logbook」を発表した。
BSAは、マイクロソフトと、インターネットオークションでクラックツールを販売していた男性のID取得のためにクレジットカード情報を貸与した女性との間で、訴訟上の和解が成立したと発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、大垣共立銀行が提供するスマートフォンアプリ「スマホ通帳」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
横河電機は、Ciscoと協業して包括的なサイバーセキュリティ管理ソリューションの提供を開始すると発表した。
NRIセキュアは、英Dysart Solutions社と戦略的な提携プログラムの検討を開始することに合意したと発表した。
IPAとNISCは、サイバーセキュリティ基本法等を踏まえた包括的な協力について新たに締結したと発表した。
警察庁は、「平成26年中のインターネットバンキングに係る不正送金事犯の発生状況等について」を発表した。
トレンドマイクロは、「Deep Security」と、「TMSC」の2製品において、Microsoft Azure環境との連携をさらに強化する機能拡張を行うと発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、ホームページの飾り職人が提供するツリー型電子掲示板ソフトウェア「PerlTreeBBS」にクロスサイトスクリプティングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ディー・ディー・エスPR事務局は、パスワードに関するインターネット調査の結果を発表した。
日本マイクロソフトは、2015年2月のセキュリティ情報を公開した。公開されたセキュリティ情報は9件で、このうち最大深刻度「緊急」が3件、「重要」が6件となっている。
トレンドマイクロは、Mac向けのシステムチューナーアプリ「Dr. Cleaner」の無償提供をMac App Storeで開始した。
NTTコムウェアは、SNS等に投稿される画像コンテンツからアダルト等の不適切なコンテンツを高精度に識別するシステムの開発に成功したと発表した。
ソフォスは、標的型攻撃においてサイバー犯罪者が利用するC&Cサーバとエンドポイントとの通信をブロックする新機能「Malicious Traffic Detection(MTD)」を提供開始する。
EMCジャパンは、ID&アクセスガバナンス管理ソリューション「RSA Identity Management & Governance(RSA IMG)」の提供を開始した。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Topline Systemsが提供するマクロ機能が有効な Excel のスプレッドシート「Opportunity Form」に情報漏えいの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
アドビは、「Adobe Flash Player」のセキュリティアップデート(APSB15-04)を公開した。このアップデートでは「CVE-2015-0313」の脆弱性に対応したほか、CVEベースで17件の脆弱性に対応している。
IPAは、「情報セキュリティ10大脅威 2015」を公開した。今回は近年の情報セキュリティの重要性や変化の速さを考慮し、順位を先行しての公表となった。
NRIセキュアは、企業向けの情報セキュリティ運用監視サービス「FNCサービス」に新メニューを発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Perl CGI's By Mrs.Shiromuku が提供する掲示板ソフトウェア「shiromuku(u1)GUESTBOOK」にクロスサイトスクリプティングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
NECは、IDとアクセス権限の統合管理を可能とするソフトウェア「WebSAM SECUREMASTER」の新製品を販売開始した。
IPAおよびJPCERT/CCは、SerVisionが提供する「HVG Video Gateway」のWebインタフェースに複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ニフティは、同社が提供するネットワークサービス「スマートサーブ」の機能を活用したセキュリティサービス「常時安全セキュリティ24プラス」の提供を開始した。
フォーティネットジャパンはNTT Comと協業し、FortiGate仮想アプライアンスとFortiGuardサブスクリプションサービスを使って、日本および海外でビジネスを行う企業向けクラウドサービスと、マネージドセキュリティサービスを強化した。
NICTは、「SECCON CTF 2014決勝戦」(2月7日、8日開催)において、大会参加者によるサイバー模擬攻防戦の様子をリアルタイムに視覚化する
アドビは、「Adobe Flash Player」のセキュリティ情報を公開した。この脆弱性は、悪用に成功するとシステムをクラッシュされたりシステムを乗っ取られる可能性がある。
マカフィーは、次世代ファイアウォールおよびVPN・ファイアウォールの新製品を日本で提供を開始した。
日立製作所ソフトウェア事業部は、同社のセキュリティ情報サイト「HIRT」においてセキュリティ情報を公開した。