2025.02.28（金）
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BLUEは、日本発の情報セキュリティ国際会議「CODE BLUE 2018」の基調講演および全トレーニング・新レビューボードメンバーが決定したと発表した。
フィッシング対策協議会は、Amazonを騙るフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起を発表した。
JIPDECは、「（平成29年度）『個人情報の取扱いにおける事故報告にみる傾向と注意点』について」を発表した。
IPAセキュリティセンターは、「偽口座への送金を促す“ビジネスメール詐欺”の手口（続報）」と題する注意喚起を発表した。
テリロジーは、米Lastline社の日本法人であるラストライン合同会社の国内販売代理店として、「Email Defender-Cloud」および「Network Defender」の提供を開始したと発表した。
ラックは、工場におけるネットワーク化された制御系システムを対象に、サイバーセキュリティリスクを総合評価する「産業制御システム向けリスクアセスメントサービス」を提供開始した。
フィッシング対策協議会は、LINEを騙るフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起を発表した。
ネットイヤーグループは、自社Webサイトにおける現状のGDPR対応レベルを簡易に把握するための「GDPR対応簡易調査サービス」の提供を新たに開始した。
JPCERT/CCは、「Apache Struts 2 の脆弱性（S2-057）に関する注意喚起」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Artifex Softwareが提供する「Ghostscript」に、リモートから任意のコマンドを実行される複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日立製作所ソフトウェア事業部は、同社のセキュリティ情報サイト「HIRT」において、2件のセキュリティ情報を公開した。
NTT-ATは、サイバーセキュリティ分野において協業関係にあるディアイティと合同で、サイバー保険付き会員制CSIRTコミュニティサービス「CS@T倶楽部」の提供を開始した。
セイコーソリューションズと米Planetway Corporationは、医療や金融のシステム利用時に使用する個人情報の安全な交換が可能なPlanetwayの「PlanetCross」の販売事業を共同で推進することで合意したと発表した。
アルファテック・ソリューションズは、「働き方改革時代のセキュリティ対策セミナー ～ひとり情シスの業務が変わる編～」を9月11日15時から17時30分、秋葉原UDXにおいて開催する。
PTCジャパンは、脆弱性協調開示（CVD：Coordinated Vulnerability Disclosure）プログラムを発表した。
チェック・ポイントは、2018年6月の「Global Threat Index（世界の脅威指標）」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、ソニーが提供するソニー製電子ペーパー専用のドキュメント管理ソフトウェア「Digital Paper App」に、DLL読み込みに関する脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日本IBMセキュリティーは、新しいラボ「X-Force Redラボ」を開設すると発表した。
フィッシング対策協議会は、セゾンNetアンサーを騙るフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起を発表した。
Avastは、グローバルで4万9,000台以上のMQTTサーバがインターネット上で公開状態にあることを発見したと発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Intel製CPUの投機的実行機能に、サイドチャネル攻撃によりL1データキャッシュ情報が漏えいする脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
