2024.08.02（金）
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アンラボは、「Dropbox」サービスを悪用したマルウェアが持続的に発見されているとして注意喚起を発表した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート（2014年11月度）」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Honeywell Internationalが提供するMicrosoft Windows OSで稼動する小売向けPOSシステムで使われるソフトウェア「Honeywell OPOS Suite」にスタックバッファローの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ラックは、同社のサイバー救急センターが緊急対応や情報漏えい事故調査で得た情報をサイバー・グリッド研究所にて分析した「日本における、標的型サイバー攻撃の事故実態調査レポート（Cyber GRID View vol.1）」を発表した。
ウォッチガードは、2015年度の情報セキュリティ予測を発表した。この予測は、同社のセキュリティ調査チームにより分析されたもので、重視すべき2015年のネットワークセキュリティの傾向とともに、懸念する必要のないセキュリティ傾向も5項目説明している。
カスペルスキーは、Kaspersky Labによる発表の抄訳として、2015年のサイバー犯罪の傾向予測を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、LinPHAが提供する、Web上で画像ファイルを管理するためのソフトウェア「LinPHA」にクロスサイトスクリプティングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
サイトロックとインフォサイエンスは、統合ログ管理の分野で協業すると発表した。
ユニアデックスは、「企業内ネットワーク」と「複数のクラウド環境」をセキュアなネットワークで接続する「ダイレクトコネクションサービス」の提供を開始した。
日本IBMは、米IBMによる第3回年次調査「最高情報セキュリティー責任者調査（CISO Study）」の結果を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、再帰的名前解決を行うDNSリゾルバの実装に、委任を参照する名前解決を無限に繰り返す問題が存在すると「JVN」で発表した。
Lastlineは、米Lastline社が日本法人を設立し、日本市場に本格参入すると発表した。
マカフィーは、2014年第3四半期の脅威レポートを発表した。レポートには2015年の脅威予測も含まれている。
アドビは、「Adobe Reader」および「Acrobat」のセキュリティアップデート（APSB14-29）を発表した。
日本マイクロソフトは、2014年12月のセキュリティ情報を公開した。公開されたセキュリティ情報は事前通知通りの7件で、このうち最大深刻度「緊急」が3件、「重要」が4件となっている。
トレンドマイクロは、マイナンバー制度の運用に対応した、地方公共団体等向けセキュリティ対策製品「Trend Micro マイナンバー向けサンドボックス」の販売を2015年第2四半期より開始する。
キヤノン電子はマクニカネットワークスと協業し、米Splunk社の連携ソリューション「Security App for SML」と自社開発のセキュリティ対策ソフト「SML」を組み合わせ「Security App for SML」を開発 、Splunk Appsサイトでの無償公開を開始した。
NISCは、2014年度の重要インフラにおける分野横断的演習の実施結果について発表した。
JPRSは、複数のDNSソフトウェアにおける脆弱性について注意喚起を発表した。
テナブル・ネットワーク・セキュリティは、ネットワーク脅威データの検知・評価製品「Nessus v6」に、「Cisco Identity Services Engine」を統合すると発表した。
ネットワールドは、米Cumulus Networks社とディストリビュータ契約を締結し、同社が開発・提供するネットワークOS「Cumulus Linux」を販売開始すると発表した。
