2024.08.02（金）
- 注目検索ワード
サイランスは、エンドポイントにおける検知と対応（EDR）機能「CylanceOPTICS」の一部として、自動化されたインシデント対応のためのPlaybook機能を提供すると発表した。
IPAは、2018年第4四半期（10月から12月）における「脆弱性対策情報データベース『JVN iPedia』の登録状況」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
テナブルのデータサイエンスチーム「Tenable Research」は、IDenticardが開発したビルセキュリティシステム「PremiSys」のアクセスコントロール・システムに複数のゼロデイ脆弱性を発見した。
ソフォス、APRESIA Systems、ディアイティの3社は、サイバー攻撃に対抗する「スレットハンティング」ソリューションの提供を開始した。
三菱電機株式会社は、車載情報機器の多層防御機能を強化し、コネクテッドカーの普及により今後の増加が懸念される、インターネット経由や意図せずにインストールした不正ソフトウェアによる車両制御への攻撃を検知・防御する「車載システム向け多層防御技術」を開発した。
GRCSは、全社的リスクマネジメント（ERM）のためのクラウドアプリケーション「Enterprise Risk MT（ERMT）」（エンタープライズリスクエムティ）を正式にローンチしたと発表した。
日立製作所ソフトウェア事業部は、同社のセキュリティ情報サイト「HIRT」において2件のセキュリティ情報を公開した。
ミック経済研究所は、個人認証とアクセス管理型セキュリティ市場を中心に捉えたマーケティングレポート「個人認証・アクセス管理型セキュリティソリューション市場の現状と将来展望2018年度版」を発刊した。
IPAおよびJPCERT/CCは、オムロンが提供する、制御システムの可視化や制御を行うソフトウェア「CX-Supervisor」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
Dr.WEBは、2018年の年間ウイルスレビューを発表した。
ISEPAは、「セキュリティ業務を担う人材のスキル可視化ガイドライン ～ プラス・セキュリティ人材の可視化に向けて ～ ＜β版＞」を公開した。
米デジサート・インクは、スイスのサイバーセキュリティおよびIoT関連企業WISeKey International Holding Ltd.（SIX: WIHN）からQuoVadis Group（クオバディスグループ：QuoVadis）を 買収する取引を完了したと発表した。
フィッシング対策協議会は、三井住友銀行を騙るフィッシングメールが出回っているとして、注意喚起を発表した。
ACCSによると、大阪地方裁判所は、日本最大級の出版海賊サイト「はるか夢の址」を運営・管理するなどしていた主犯格の男性3名について、いずれも実刑判決を言い渡した。
IDC Japanは、2018年上半期までの実績に基づいたソフトウェアとアプライアンス製品を含めた国内の情報セキュリティ製品市場とセキュリティサービス市場の2018年～2022年の予測を発表した。
JPCERT/CCは、2018年10月1日から12月31日までの四半期における「インシデント報告対応レポート」および「活動概要」を公開した。
マカフィーは、2018年第3四半期の脅威レポート「McAfee Labs 脅威レポート：2018年12月」を発表した。
GRCSは、マネージドセキュリティサービス（MSS）事業者および社内SOC向けのマルチテナント型インシデント管理ツール「CSIRT MT.mss」を開発、提供を開始すると発表した。
日本マイクロソフトは、同社製品のサポート終了に関して、ユーザの移行状況と最新のクラウド環境への移行支援施策を発表した。
IPAは、「Oracle Java の脆弱性対策について（CVE-2018-11212等）」を発表した。JPCERT/CCも、「2019年 1月 Oracle 製品のクリティカルパッチアップデートに関する注意喚起」を発表している。
