ラックは、突き抜けた技術力を持った若者を応援する2016年度「ITスーパーエンジニア・サポートプログラム“すごうで”」の支援対象者に、山内奏人氏(15歳)を決定した。
デジタルアーツは、教育関係者を対象に実施した情報モラル教育についてのアンケート調査の結果をまとめ、発表した。
JASRACは、山口県警察本部サイバー犯罪対策室および山口警察署が、「BitTorrent」を用いてインターネット上に音楽ファイル等を公開していた山口県下関市在住の男性を、著作権法違反の疑いで山口地方検察庁へ送致したと発表した。
レイセオンジャパンは、世界12カ国のミレニアル世代(18~26歳)におけるサイバーセキュリティ職への関心を国際比較した調査「Securing Our Future:Closing the Cybersecurity Talent Gap」のうち、日本の結果を公開した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
米NTTと、米マイクロソフト コーポレーションがグローバルネットワークおよび法人の顧客をサイバー攻撃から保護することを目的に、戦略的なパートナーシップを発表した。
セコムとセコムトラストシステムズは、両社がサービス提供している、インターネットバンキングの不正送金対策「セコム・プレミアムネット」がみちのく銀行の法人向けインターネットバンキングに採用されたと発表した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2016年2月度)」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、SolarWindsが提供するヘルプデスクのリモートデスクトップ接続などによるサポート作業を補助するソフトウェア「DameWare Mini Remote Control」にバッファオーバーフローの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ウェブルートは、脅威インテリジェンス「Webroot BrightCloud Threat Intelligence」をSIEMプラットフォーム「HPE ArcSight Enterprise Security Management(ESM)」と統合したと発表した。
NTT.Comは、「Enterprise DaaS アプリケーション仮想化機能」の提供を開始したと発表した。
JIPDECとITRは、共同で実施した「企業IT利活用動向調査2016」の速報結果を発表した。
警察庁は、「平成27年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢について」をまとめ、発表した。
トレンドマイクロは、SDN連携セキュリティ対策製品「Trend Micro Policy Manager(TMPM)」を3月25日より国内で発売開始すると発表した。
ラックは、三重県警とサイバー空間の脅威に対する共同対処協定を締結したと発表した。
回答者は1人に1台のPCが用意され、仮想の製薬会社のSOCチームとして問題を解いていく。ツールとして、「RSA Security Analytics」や「RSA ECAT」を利用できる。制限時間は2時間。
アカマイは、ボット検知・緩和ソリューション「Akamai Bot Manager」を発表した。
バラクーダネットワークスジャパンは、Webサイトやアプリケーションの脆弱性を検知するクラウドベースサービス「Barracuda Vulnerability Manager」を発表した。
トレンドマイクロは、「Trend Micro Cloud App Security」が、Box、Dropbox、およびGoogleドライブに対応すると発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、日本国内外からJPCERT/CCに、国内のWebサイトにSQLインジェクションの脆弱性が存在することが報告されていると「JVN」で発表した。
米Vormetric社は、データセキュリティの調査結果「Vormetric 2016 Data Threat Report 日本版」を公開した。