NTT.Comは、「Enterprise DaaS アプリケーション仮想化機能」の提供を開始したと発表した。
トレンドマイクロは、SDN連携セキュリティ対策製品「Trend Micro Policy Manager(TMPM)」を3月25日より国内で発売開始すると発表した。
アカマイは、ボット検知・緩和ソリューション「Akamai Bot Manager」を発表した。
バラクーダネットワークスジャパンは、Webサイトやアプリケーションの脆弱性を検知するクラウドベースサービス「Barracuda Vulnerability Manager」を発表した。
トレンドマイクロは、「Trend Micro Cloud App Security」が、Box、Dropbox、およびGoogleドライブに対応すると発表した。
JX 通信社は11日、スマートフォン用ニュースダイジェストアプリ「NewsDigest(ニュースダイジェスト)」をリニューアルし、地域別の災害情報を取得できる機能を強化したことを発表した。
楽天銀行は、トレンドマイクロと提携し、同行の顧客を対象にインターネット銀行で初となる「バンキングマルウェアサポート窓口」の提供を開始したと発表した。
サイバー犯罪者の標的がパソコンからスマホに移行し、スマホにも必須となってきたセキュリティアプリ。基本的な検出機能だけであれば、ノートンやMcAfee、ウイルスバスターなどの有名メーカーの製品アプリが無料で利用できる。
ソフトバンクは、災害発生時などに家族がお互いの居場所をマップで確認でき、安否情報の共有などができるアプリ「みまもりマップ」を2016年5月以降に提供開始する。SoftBankやY!mobileのスマートフォン利用者はもちろん、他社のスマートフォン利用者も利用できる。
NTT東日本とNTT西日本は、18日から両社が運用している「災害用伝言ダイヤル(171)」の機能を拡充することを発表した。
STマイクロエレクトロニクスは3月9日、コネクテッドカーの安全性を実現する新しいセキュアマイコン「ST32G512A」および「ST33G1M2A」を発表した。
iPhoneユーザーのための新ガジェットとして登場したApple Watch。価格や機能面から、大流行とまではなっていないが、「これなら、Apple Watchが欲しくなるかも」というアプリが、セキュリティ企業のLookout社から登場した。
デジタルアーツは、ファイル暗号化・追跡ソリューション「FinalCode」に、クラウド型ファイル共有・コラボレーションプラットフォーム「Box」に対する機能連携オプションを提供開始した。
KDDI研究所は、中高生のスマートフォン長期間利用問題を改善するためのホームアプリ「勉強うながしホーム」を開発した。心理学的なアプローチにより、中高生が自ら適切なスマートフォン利用を行えるようにするという。Android(バージョン4.2以上)対応。
IIJは、地方自治体向けのクラウド型Web閲覧サービス「IIJ GIOセキュアブラウジングサービス」の提供を開始すると発表した。
日本IBMとCheck Pointは、脅威インテリジェンスの共有を含む提携の拡大を発表した。
ラッドは、次世代ネットワーク可視化・監視システムの新バージョン「NIRVANA-R Ver 1.2」をリリースしたと発表した。
パブリッシャーMerge Gamesは、インディーデベロッパーRebelephantとのパートナーシップを締結し、同社開発の新作ゲーム『Mainlining』をPCで10月にリリースすることを発表しました。
米Microsoftは2日(現地時間)、Windows 10搭載タブレット「Surface Pro 4/Pro 3」向け指紋センサー搭載のキーボードカバーを日本でも発売すると発表した。出荷時期や日本での価格は未定。
5年前の東日本大震災のとき、TwitterをはじめとするSNSが大きく活躍した。スマートフォンの普及期に重なったこともあり、以降もSNS利用者は増加しているが、「地震速報アプリ」「家族との連絡のためのアプリ」なども普及することとなった。
警視庁犯罪抑止対策本部は、スマートフォン用の防犯アプリ「Digi Police」のリリースを記念して、2日、池袋にあるニコニコ本社にて公開記者発表会を開催した。
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