2024.07.27（土）
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株式会社インターネットイニシアティブ（IiJ）は3月2日に、Webセミナー「メールの専門家が語るDMARC対応のススメ～なりすましメールへの対策、自社ブランドを守るためには～」を株式会社TwoFiveと共催すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルは1月30日、「セキュリティリスクを分析する “実践型” ログ分析ウェビナー」を5月17日に開催すると発表した。
総務省関東総合通信局は2月10日、サイバーセキュリティ月間関連行事として「2022年度関東サイバーセキュリティセミナー」を2月24日に開催すると発表した。
日本銀行金融研究所は、「オープン・ソース・ソフトウェアのセキュリティ」をテーマとした第23回情報セキュリティ・シンポジウムを3月3日（金）に開催する。
![[初心者から中級者対象] AWS セキュリティログ分析＆監視ウェビナー、LogStareが共催 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/40552.jpg)
株式会社セキュアヴェイルと100％子会社である株式会社LogStareは2月9日、「明日から使える！ AWS セキュリティログ分析＆監視ウェビナー」を共催すると発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は2月6日、2023年度の責任者向けプログラム 業界別サイバーレジリエンス強化演習（CyberREX）について発表した。
リスクベース認証に必要な不正検知、ふるまい検知にとって、AI（機械学習や統計学的手法）は欠かせない存在だ。AI系のセキュリティ応用技術では中国やアメリカ、イスラエルが世界をリードしているが、国内で同様な研究がないわけではない。
SECCON 実行委員会は2月11日・12日の2日間、「SECCON 2022 電脳会議」を浅草橋ヒューリックホール＆カンファレンスで開催すると発表した。
「SMSフィッシング」「スミッシング」などの手法に対し、モバイル事業者はどのように対応しようとしているのだろうか。昨年 11 月に開催された JPAAWG 5th General Meeting の「携帯キャリアによる SMSフィッシング対策の最新情報」では、主要3事業者が取り組みを紹介した。
厚生労働省は、2月15日に医療機関におけるサイバーセキュリティ対策セミナーを開催する。
JPAAWG 5th General Meeting の「サイバー事案の事例と警察・総務省の取組ーフィッシング対策を中心にー」と題するセッションでは、サイバー犯罪の取り締まりに当たる警察庁、情報通信ネットワークの安全性確立に取り組む総務省の取り組みが紹介された。
総務省関東総合通信局は12月23日、2023年4月29日から30日まで開催される「G7群馬高崎デジタル・技術大臣会合」の関連イベントとして、群馬県高崎市で「サイバーインシデント演習 in 関東」を開催すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルと同社の100％子会社である株式会社LogStareは1月12日、「Microsoft 365もっと活用セミナー ～全国の情シス50人に聞いたMicrosoft 365の「困った」「焦った」を解決します！～」の同日からのオンデマンド配信の開始を発表した。
サイバーセキュリティイニシアティブジャパン（CSIJ）は12月7日、公開シンポジウム「サイバーセキュリティをリスキリングする時代～DX時代に必要な人材育成を考える～」を1月24日に開催すると発表した。
なりすましメール対策である「DMARC」、そして、正しいメールを視覚的に認識してもらう手段である「BIMI」。海外に比べ日本国内ではなかなか浸透が進まなかったが、ここにきて風向きが変わりつつあり、日本の主要なサービスプロバイダーや通信事業者も対応を始めている。
一般社団法人日本クラウドセキュリティアライアンス（CSAジャパン）は12月28日、第92回CSA勉強会を1月24日に開催すると発表した。
ベライゾンジャパン合同会社（Verizon）は12月8日に、「ベライゾン サイバーセキュリティセミナー2022 増加するサイバー攻撃、ランサムウェアにどう対処するのか」をオンライン開催した。
日本ネットワーク・オペレーターズ・グループ（JANOG）は12月8日、山梨県富士吉田市で「JANOG51 Meeting」を2023年1月25日から27日に開催すると発表した。
例えばクレジットカードの情報が漏れるとか、個人情報が漏れるって言う話だと思うんですけれど、何らかの仕組みで個人情報も使い捨てできるようになるといいんじゃないか、と。
LogStareは、12月8日に開催されたオンラインイベント「Microsoft 365もっと活用セミナー 」のレポートを公開した。
ラザルスグループといえば、北朝鮮が関与しているとされるAPTグループだ。近年では仮想通貨への攻撃やランサムウェアなど金銭がからむ活動に主力を置いているが、2019年末から22年1Qにかけて、EU圏を狙ったスパイ活動が確認されている。
