2026.10.13（火）
- 注目検索ワード
株式会社ラックは6月23日、独立行政法人 国立高等専門学校機構 広島商船高等専門学校などが主催する実運航中でのサイバーセキュリティ演習を含むセミナーの実施を発表した。
一般社団法人セキュリティ・キャンプ協議会は6月21日、セキュリティ・キャンプ協議会と一般社団法人宮崎県情報産業協会、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が主催する「セキュリティ・ミニキャンプ in 宮崎2023」の専門講座の参加者の募集を発表した。
NPO法人エル・コミュニティは6月27日、中高生対象のサイバーセキュリティ教育プログラム「CyberSakura（サイバーサクラ）」の第3回の参加チーム募集を開始したと発表した。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は6月28日に、セミナー「「ChatGPT」など対話型AIを組み込むサービス開発でのセキュリティリスクとは？」を開催すると発表した。Zoomを利用したオンラインで開催される。
株式会社エーアイセキュリティラボは6月20日、セミナー「ChatGPTの活用で進化する、次世代のセキュリティ対策」の開催について発表した。6月29日にZoomを利用したオンラインで開催される。
本法人としては、製品紹介以外のセミナーを行うのは、実は創立以来ほぼ初めての試みだという。いわばラピッドセブン・ジャパン株式会社の日本市場への価値や哲学の発信の機会にしたいという意図があるようだ。
DevOpsのシステム環境にバックドアやマルウェアを混入させることができれば、DevOps環境はあたかも「エクスプロイトやリモートコード実行（RCE）をサービスとして提供するプラットフォーム」のような振る舞いをさせることができる。
脆弱性の調査、ペンテスト、あるいは何気なく行うハッキング（非推奨）において、意図せず「見てはいけないデータ」「手元にあってはいけないデータ」に触れてしまうことがある。法的な問題を抱え込むことにならないのだろうか。
日本電気株式会社（NEC）は7月5日に、Webセミナー「今組織に求められるセキュリティスキルとは～CISSPホルダーに聞く資格取得メリットの本質～」を開催すると発表した。
セコムトラストシステムズ株式会社は5月、無料オンラインセミナー「ISMS(ISO/IEC 27001:2022)に追加されたサイバー攻撃対策詳説～セコムの現役コンサルタントによる解説～」を6月22日に開催すると発表した。
株式会社TwoFiveは5月23日、NTTデータ先端技術株式会社が主催するウェビナーでTwoFiveが講演すると発表した。
東京都は5月18日、中小企業サイバーセキュリティ対策継続支援事業の募集を開始すると発表した。
「Smishsmash」とは、SMSを利用した2FAをバイパスする攻撃手法のこと。セキュリティの専門家でありハッカーでもあるトーマス・オロフソン氏、マイケル・ビストロム氏が命名した。
株式会社ナノオプト・メディアは5月19日、開催30回目を迎えるIT総合イベント「 Interop Tokyo 2023 」を6月14日から6月16日に幕張メッセで開催すると発表した。
いまや使われなくなった「キター!!!!」というネットスラングがあるが、今春、日本政府の Web ページを毎時間リロードし続け、探していた五文字の単語をついにそこに発見した時、うっかりこれを本当に声に出して叫んでしまった人物がいる。
CODE BLUE実行委員会は5月16日、11月8日から9日に「CODE BLUE 2023」をリアル開催すると発表した。今年度は対面形式に限定し、オンライン配信は行わない。
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）は5月8日、情報処理安全確保支援士の資格更新のための特定講習 実践サイバー演習「RPCI」の2023年度受講申込受付の開始を発表した。
サイバーセキュリティの文脈でたとえ「有事」「平時」という言葉が使われることがあったとしても、通常そこでの「有事」とはあくまでコンピュータセキュリティインシデントを指す。
日本プルーフポイント株式会社は5月18日に、Webセミナー「今年、政府統一基準に新たに盛り込まれる詐欺メール対策 シェアNo.1ベンダが徹底解説：詐欺メールからお客様を守る特効薬BIMI/DMARC」を開催すると発表した。
株式会社リンクは5月11日に、「PCI DSS バージョン4.0対策セミナー」をオンライン開催する。2023年3月9日に開催したセミナーのアーカイブ配信となる。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は4月25日、「セキュリティ・キャンプ全国大会2023」に同社のエンジニア4名が講師として登壇すると発表した。
現在、攻撃者が ChatGPT などの生成AI を用いることによって、巧妙な日本語のメールが届くようになっています。今まで日本を守ってくれていた日本語のバリアは、すでになくなっており、仕組みでメール詐欺を防ぐことが求められているのです。
株式会社TwoFiveは4月10日、Webセミナー「総務省キーマンに聞く 顧客をなりすましメールから守る『DMARC』の必要性」を4月25日に開催すると発表した。
日本CTO協会は、「Developer eXperience Day 2023」オンラインカンファレンス（6月14～15日開催）の第一弾登壇者情報を公開した。
セキュリティ・キャンプ協議会は、3つのセキュリティ・キャンプ（セキュリティ・キャンプ全国大会2023、セキュリティ・ネクストキャンプ2023、セキュリティ・ジュニアキャンプ2023）の開催告知を発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは4月10日、ECサイトのセキュリティ対策ウェビナーの開催について発表した。
2022年8月、Blackhat USAで、GitHubのAIペアプログラマーであるCopilotは本当に安全なコードを生成してくれるのか？ を検証した研究が発表された。発表者はニューヨーク大学のHammond Pearce氏とカルガリー大学のBenjamin Tan氏。
SHIFTは、同社が主催するセキュリティ監視をテーマとしたセミナー「あきらめていませんか？SOCのコスト削減～新時代のセキュリティ監視で課題解決」を4月21日（金）に開催する。
セキュリティ・キャンプ協議会は、「セキュリティ・ミニキャンプ in 東京 2023 専門講座」を5月13日（土）、14日（日）に東京都立産業技術高等専門学校 品川キャンパスにおいてオフラインで開催する。
NPO法人エル・コミュニティは3月28日、中高生対象のサイバーセキュリティ教育プログラム「CyberSakura（サイバーサクラ）」の第2回目の決勝ラウンド最終結果を発表した。
●セキュリティに興味・関心を抱く専門学校生を発掘し、力を発揮してもらう場に
Blackhat USA 2022において「IAM The One Who Knocks」というタイトルのセミナーがあった。ドラマのセリフにかけたタイトルだが、IAMはIdentity and Access Managementのことだ。つまり、クラウドサービスにおける認証アカウントのことを指す。
Active Directoryはアクセス制御や認証にもかかわるシステムのため、攻撃者に狙われやすい存在である。そのためAcitive Directoryに関する脆弱性は、研究者やセキュリティ担当者、なにより攻撃者にとって目が離せない関心事でもある。
正面からクラウドシフト時代のセキュリティ対策について向かい合わなければならない現在、NECソリューションイノベータがこの 3 年間現場で試行錯誤を繰り返しながら磨き上げてきた、セキュリティ対策の最適解が示される予定だ。
株式会社セキュアヴェイルは3月7日、ウェビナー「ゲートウェイの防御が疎かになっていませんか？2022年の事件事故から考えるセキュリティ運用の在り方」を4月19日に開催すると発表した。
情報収集や脅威インテリジェンスで注目を集めているのが OSINT と呼ばれる公開情報ベースのインテリジェンス手法だ。基本的には合法であり誰でもできる。
一般社団法人セキュリティ・キャンプ協議会は3月2日、「セキュリティ・ミニキャンプ in 大阪 2023」（3月24日開催）の一般講座のオンライン視聴参加者を募集すると発表した。
JPAAWG 5th General Meetingにおける毎年恒例パネル系 3 つの目玉プログラム、「フィッシングサイトを落とさナイト」、「現場発！メールサービスを支える運用者の集い」、「Open Round Table」をレポートする。
ナノオプト・メディアは、情報セキュリティに関する専門イベント「Security Days Spring 2023」を東京（3月7日（火）～3月10日（金））および大阪（3月16日（木））で開催すると発表した。
総務省 関東総合通信局は、サイバーセキュリティ月間関連行事として2月24日に「2022年度関東サイバーセキュリティセミナー」が開催されたと発表した。
2023 年 2 月 11 日土曜日から 12 日日曜日にかけて SECCON2022電脳会議が浅草橋ヒューリックホール＆カンファレンスにて実施された。当日は天候にも恵まれ約 300 名の参加者が訪れた。
XDR を最初に定義・提唱した人物の名は Nir Zuk氏。ファイアウォール最大手を経た後にパロアルトネットワークスを創業、NGFWを世に問うことで、それまでの伝統的ファイアウォールの世界観をアップデートしてみせたこの男が、XDR にこめたビジョンとは一体何だったのか。
「同様の数字ならいろんな資料で散見するぜ」と言うかもしれないが、本調査は 550 の企業や団体に属する 3,600 人への聞き取りインタビュー取材を世界 17 ヶ国 17 産業に対して行った結果をまとめたものであり、n 数の数が桁違いの点で類似調査とは信頼性が異なる。
ID とパスワードによる認証などより、ずっと良い選択肢の存在を、市場が理解してくれることを 20 年以上「待っていた」。
カスペルスキーが提供するセキュリティアウェアネストレーニングは一体どんなものなのだろう。ひとつだけ言えるのは、総務部からメールがきて年に一回受けるような例の「形式的な」トレーニングではきっとないだろうということだ。
株式会社TIプランニングは2月3日、第10回「ペイメントカード・セキュリティフォーラム2023」を3月7日に開催すると発表した。
2023 年春のこのタイミングで報告がなされるのは、総務省による新たなガイドライン改訂を 3 月に控えているからだ。もちろんこれこそが、待たれていた「クラウドのデータ消去をどうするか問題」を解決する改訂でもある。
株式会社インターネットイニシアティブ（IiJ）は3月2日に、Webセミナー「メールの専門家が語るDMARC対応のススメ～なりすましメールへの対策、自社ブランドを守るためには～」を株式会社TwoFiveと共催すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルは1月30日、「セキュリティリスクを分析する “実践型” ログ分析ウェビナー」を5月17日に開催すると発表した。
総務省関東総合通信局は2月10日、サイバーセキュリティ月間関連行事として「2022年度関東サイバーセキュリティセミナー」を2月24日に開催すると発表した。
日本銀行金融研究所は、「オープン・ソース・ソフトウェアのセキュリティ」をテーマとした第23回情報セキュリティ・シンポジウムを3月3日（金）に開催する。
![[初心者から中級者対象] AWS セキュリティログ分析＆監視ウェビナー、LogStareが共催 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/40552.jpg)
株式会社セキュアヴェイルと100％子会社である株式会社LogStareは2月9日、「明日から使える！ AWS セキュリティログ分析＆監視ウェビナー」を共催すると発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は2月6日、2023年度の責任者向けプログラム 業界別サイバーレジリエンス強化演習（CyberREX）について発表した。
リスクベース認証に必要な不正検知、ふるまい検知にとって、AI（機械学習や統計学的手法）は欠かせない存在だ。AI系のセキュリティ応用技術では中国やアメリカ、イスラエルが世界をリードしているが、国内で同様な研究がないわけではない。
SECCON 実行委員会は2月11日・12日の2日間、「SECCON 2022 電脳会議」を浅草橋ヒューリックホール＆カンファレンスで開催すると発表した。
「SMSフィッシング」「スミッシング」などの手法に対し、モバイル事業者はどのように対応しようとしているのだろうか。昨年 11 月に開催された JPAAWG 5th General Meeting の「携帯キャリアによる SMSフィッシング対策の最新情報」では、主要3事業者が取り組みを紹介した。
厚生労働省は、2月15日に医療機関におけるサイバーセキュリティ対策セミナーを開催する。
JPAAWG 5th General Meeting の「サイバー事案の事例と警察・総務省の取組ーフィッシング対策を中心にー」と題するセッションでは、サイバー犯罪の取り締まりに当たる警察庁、情報通信ネットワークの安全性確立に取り組む総務省の取り組みが紹介された。
総務省関東総合通信局は12月23日、2023年4月29日から30日まで開催される「G7群馬高崎デジタル・技術大臣会合」の関連イベントとして、群馬県高崎市で「サイバーインシデント演習 in 関東」を開催すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルと同社の100％子会社である株式会社LogStareは1月12日、「Microsoft 365もっと活用セミナー ～全国の情シス50人に聞いたMicrosoft 365の「困った」「焦った」を解決します！～」の同日からのオンデマンド配信の開始を発表した。
サイバーセキュリティイニシアティブジャパン（CSIJ）は12月7日、公開シンポジウム「サイバーセキュリティをリスキリングする時代～DX時代に必要な人材育成を考える～」を1月24日に開催すると発表した。
なりすましメール対策である「DMARC」、そして、正しいメールを視覚的に認識してもらう手段である「BIMI」。海外に比べ日本国内ではなかなか浸透が進まなかったが、ここにきて風向きが変わりつつあり、日本の主要なサービスプロバイダーや通信事業者も対応を始めている。
一般社団法人日本クラウドセキュリティアライアンス（CSAジャパン）は12月28日、第92回CSA勉強会を1月24日に開催すると発表した。
