株式会社エーアイセキュリティラボは5月1日、ウェビナー「すべての脆弱性診断『迷子』たちに捧ぐ! 内製 or 外注・ツール or 手動 自社に合った診断方法の見極め方」を5月20日に開催すると発表した。
あまたのセキュリティ対策と同様に、2FAおよび追加認証とて、効果がある、安全性が向上するという理由だけで経営層や消費者を納得させるのは難しい。
セコムトラストシステムズ株式会社は、無料Webセミナー「今後のセキュリティ対策の要?!SASEの必要性を20分で徹底解説!」のアーカイブ配信について発表した。
なりすましメールを見破りやすくする DMARC は、金融機関をはじめとする民間企業のみならず、地方自治体においても導入が進んでいる。中でも群を抜いて対応率が高いのが北海道、およびその市町村だ。なんと 2024 年には道庁も含めた全 180 団体で DMARC 対応を完了している。一体どのようにして、これだけの自治体が対応を進めていったのだろうか。
60 型と思われるモニターが 100 台、壁面に配置され、それぞれが 6 × 6 で分割されている。さすがに 3,600 台すべてがカメラからの生データではないが、映画で見たような、既視感のある超マルチスクリーンは圧巻だ。3,600 チャネルあったらもはや人力ではチェックできない。だからこれは文字通りのデモンストレーションなのだが、今後 AI がカメラ監視を担うなら、このような構成もあながち荒唐無稽とは言えないかもしれない。
韓国 科学技術情報通信部は、3月19日から21日まで、京畿道にある韓国最大のコンベンションセンターKINTEXで「SECON & eGISEC 2025」を開催する。今回で22回目の開催。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)ナショナルサイバートレーニングセンターは4月22日、若手セキュリティイノベーターの育成を目的としたプログラム「SecHack365」の2025年度受講生の募集について発表した。
株式会社スリーシェイクは4月15日、ベルサール汐留で5月13日に開催される交流特化型イベント「超・交流会」にブース出展すると発表した。
国内でいち早く BIMI を導入した楽天グループと KDDI の担当者を招き、導入時のポイントや効果などを紹介した。
無料相談や性能テストができることは、スタートアップを含む民間企業にとっては心強い支援となるだろう。何よりもコストや費用が助かる以前に、韓国では「国産セキュリティプロダクトを開発する人間も企業も、国が歓迎して積極的に手助けしてくれる」このメッセージの発信はとても大きい。
HENNGE株式会社は4月16日、「HENNGE Cybersecurity Day 2025 Tokyo」を6月26日に開催すると発表した。
本ウェビナーでは、最新のFISC(金融情報システムセンター)安全対策基準の改訂ポイントを中心に、限られたリソースでも実践可能なクラウドセキュリティ対策について解説される。
特に、今回の改訂で注目される「CSPM(クラウドセキュリティポスチャ管理)」の活用方法が紹介され、実務者にとって即戦力となる情報が提供される予定だ。
株式会社エーアイセキュリティラボは4月10日、4月17日にウェビナー「脆弱性診断の内製化を加速せよ!5ステップで構築する実践フレームワーク」を開催すると発表した。
HENNGE株式会社は3月10日から5月6日に、HENNGEのすべてを知る限定動画配信イベント「ROCKET PITCH 2025」を開催すると発表した。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)は4月8日、情報処理安全確保支援士の資格更新のための特定講習 実践サイバー演習「RPCI」の2025年度の受講申込受付を同日から開始すると発表した。
株式会社ティエスエスリンクは4月1日、Webシステムやファイルサーバ上のファイル持ち出し禁止を実現するソフトウェアを「情報セキュリティEXPO 春 2025(Japan IT Week)」に出展すると発表した。
とりわけ対策が困難なサプライチェーンのセキュリティリスクに対応するためには「自社だけ」「本社だけ」ではないのはもちろんのこと、「グループやエコシステム全体の対策」が必要であり、また「IT 部門だけが責を負う仕事でもない」
HENNGE株式会社は4月7日、5月15日開催の「第3回 自治体サミット」にプラチナスポンサーとして協賛すると発表した。
今、AI を巡ってどのような懸念が浮上しているのだろうか。Kent氏によると、AI の Abuse として最も懸念されているのが「なりすまし」、いわゆる「ディープフェイク」だ
HENNGE株式会社は3月19日、情報システム部門を対象とした特別イベント「HENNGE Unveiled 2025」を4月22日にTOKYO NODEで開催すると発表した。
家電メーカーのうちパナソニックが新しい取り組みを行っている。開発中の製品を含む展示を行うショールームにハニーポットをしかけ、実際の攻撃やマルウェアを分析し、それを製品開発や出荷後のアップデートやセキュリティ対策に役立てるというもの。
セコムトラストシステムズ株式会社は4月23日、24日に、「\総務省が公開/20分で解説!クラウドの設定ミス対策ガイドブック 無料Webセミナー」を開催すると発表した。
そして 2025 年 2 月、GMO は「ネットのセキュリティもGMO」というスローガンを打ち出し、グループ全社を挙げてセキュリティオリエンテッドな企業グループであることの発信を開始した。記事冒頭で書いたハクティビスト氏は「何を小癪な真似(こしゃくなまね)を」と思うに違いない。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)産業サイバーセキュリティセンターは3月21日、「責任者向けプログラム サイバーセキュリティ企画演習(CyberSPEX)」の2025年度 第1回 名古屋開催について発表した。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は3月19日、「GMOサイバーセキュリティ会議&表彰式2025」の開催報告記事とアーカイブ動画の公開について発表した。
個人情報やプライバシーリスクの視点では注意が必要な項目だ。なぜなら、プロンプトインジェクションは、必要な個人情報・プライバシー情報を直接手に入れることができるからだ。アプリケーションセキュリティの場合は、脆弱性を利用してファイルを特定し盗み出す必要がある。
注目すべき講演は、東京海上日動火災保険株式会社の教学大介氏による「サイバー保険の開発者が語るサイバー保険の最新動向とその活用」である。教学氏は、2015年に国内大手損保初の「サイバーリスク保険」を開発し、サイバーセキュリティ事業を牽引してきた専門家。サイバー攻撃の脅威が高まる中で、「保険」といういつもと違う視点からリスクコントロールを考える絶好の機会である。
UCSQ は、クイズ形式でセキュリティに関する知識を競う場として企画されました。CTF のように専門的なスキルを持たなくても、頭の中にある知識だけで気軽に参加できることが特徴です。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は3月4日、3月25日に「サイバーセキュリティーシンポジウム2025」を開催すると発表した。
韓国 科学技術情報通信部は、3月19日から21日まで、京畿道にある韓国最大のコンベンションセンターKINTEXで「SECON & eGISEC 2025」を開催する。今回で22回目の開催。
「『正規メールは見てわかる』それがとても重要であると申し上げて、私の発表を終わらせていただきます」平塚氏の講演結びの言葉が胸に刺さって余韻が残った。すべからくセキュリティ対策とはユーザーの判断の手間を最小限にすることを目指すべきだ。
株式会社エーアイセキュリティラボは3月25日に、オンラインセミナー「なぜ脆弱性診断の内製は「運用」でつまずくのか?失敗しない5つのステップからガバナンス強化まで詳しく解説」を開催すると発表した。
ちなみに講演で杉浦氏は、OSINT の実行例として、Security Days を主催する企業である株式会社ナノオプト・メディアメディアを標的にした。セミナー会場のスクリーンには、会社の登記簿、受注した公募事業、オフィスの見取り図まで表示された。
講演では Security Copilot の活用事例を中心に紹介します。特に SOC アナリスト向けの事例をスクリーンショットを交えながら解説する予定です。
コロナ禍以降、リモートワークやハイブリッドワークが普及し、ユーザーの働く環境も変化しました。人が移動すれば新たなリスクも生まれます。EDR の普及によって利便性は向上しましたが、まだまだ解決すべき課題が残っています。
三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)は、3月12日(水)15:00~16:00にウェビナー「金融庁サイバーセキュリティガイドライン対応への道」を開催する。
Okta Japan株式会社は3月14日に、サイバーセキュリティ月間特別企画としてCISOパネルトーク「Okta Identity Power Lunch」を開催すると発表した。
今回の Security Days Spring 2025 では、2 月末にリリース予定の「グローバル脅威レポート2025年版」について解説する予定です。
丸紅ITソリューションズは 3 月、ZTNA を導入して VPN 脱却を果たした教育機関の事例を、Security Days Spring 2025 の講演「国際基督教大学様におけるZTNA導入事例 ~VPN脱却からSASE実現へのステップ~」で紹介する。
名古屋での講演テーマは「Cyber Risk Exposure Management(CREM)」であり、経産省がガイドラインを出した「ASM(Attack Surface Management)」の不足点を補完する機能だという。
グループ全体で毎日約 650 万通の業務メールが送受信される環境において、Proofpoint 製品を活用し、メールセキュリティの強化とドメイン統一を実施した事例が紹介される予定だ。
セコムトラストシステムズ株式会社は2月、セミナー「「かんたん」で「高品質」なアタックサーフェス調査しませんか?」のアーカイブ配信を公開した。同セミナーは、2024年12月12、13日に開催したもののアーカイブ配信で、2025年6月30日までの限定公開となる。
「セキュリティ業界には閉塞感が漂っていて、それは昔からいる大手が蔓延って(はびこって)いるからで、Cloudbase はこの現状を壊しに行きたい」
株式会社エーアイセキュリティラボは3月5日に、オンラインセミナー「【2025年最新版】10大脅威から考える 今こそ変える時、脆弱性診断へのAI活用」を開催すると発表した。
内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は2月14日、中小企業向けセミナー「サイバー攻撃から企業を守る~経営層が今、知りたいセキュリティ対策~」を3月10日にオンライン開催すると発表した。
「EDR導入は、皆さん苦労されている事かと思います。講演では、少しでも皆さんのお役に立てるよう、生々しい話も含めてお話しようと思っています。弊社がどう見たか、あるいはどう評価したか、どういうテストをして、導入していったかという事を全てお話しします(田中氏)」
クラウドセキュリティの「5 つの対策」だの「8 つのポイント」だの「4 つの柱」だのを目にして「いったいいくつなんだよ!」と叫ぶのを必死でこらえている情報システム部門やセキュリティ担当に向けて、現在のクラウドセキュリティ対策を整理して俯瞰する講演だ。
セコムトラストシステムズ株式会社は3月13日、14日に、オンラインセミナー「情報セキュリティ対策『上申のコツ』~経営層を納得させる方法とは~」を開催すると発表した。
総務省関東総合通信局は2月19日、サイバーセキュリティ月間関連行事として、2月28日に「2024年度関東サイバーセキュリティセミナー」を開催すると発表した。
サイバー保険は本来サイバーインシデント全般に対する事業継続性を支援するためのものだ。Anscombe 氏は「それまでサイバー保険は収支はトントンで、手探りの状態で運営されていた。しかし、2018 年、19 年ごろにランサムウェアの被害が拡大し始めたとき、多くのサイバー保険は赤字に陥った。保険金の支払が急激に膨らんだからだ」という。
GMOインターネットグループは、2025年3月6日(木)に「GMOサイバーセキュリティ大会議&表彰式2025」を開催する。このイベントは、NISC(内閣サイバーセキュリティセンター)の「サイバーセキュリティ月間」の一環として行われる。
今回の関根氏の講演では、AeyeScan が 2024 年 10 月から提供開始した新機能「Web-ASM 機能」についても言及される。ASM 製品にありがちな、関係のない類似ドメインが多数リストアップされる課題などに関して、生成 AI によって選別が行われる AeyeScan の Web-ASM 機能では、そうした手戻りの発生が少ないこと等をデモを交えながら紹介するという。
GMOインターネットグループは2月7日、「すべての人に安心な未来を」のキャッチフレーズのもと、ネットのセキュリティに関する新たな取り組み「ネットのセキュリティもGMO」を2月6日から開始すると発表した。
日本銀行金融研究所・情報技術研究センター(CITECS:Center for Information Technology Studies)は3月6日に、CITECS設立20周年を記念し「金融分野におけるセキュリティの潮流」をテーマとした情報セキュリティ・シンポジウムをオンライン開催すると発表した。
2024 年 3 月 12 日 ~ 3 月 15 日に開催された総合セキュリティカンファレンス「Security Days Spring 2024」にてフリー株式会社 CISO兼VPoE として茂岩 祐樹 氏の登壇があると知り、これまでの軌跡から現在の取り組みまでお伺い出来そうだと思い会場へ足を運んだ。
CODE BLUE実行委員会は2月3日、11月18日から19日にサイバーセキュリティ国際会議「CODE BLUE 2025」を開催すると発表した。
日本のサイバーセキュリティにとどまらず国際的に見ても珍しい試みであり、定期的に開催されることになったなら、大げさでなく日本のサイバーセキュリティの未来を変えることになるかもしれない。
品川で 14 時から 17 時 30 分まで 3 時間半。オンラインセミナーに慣れた読者にとっては少々腰が重いリアル開催のイベントであるが、情報や事態打開のヒントは足で、そして人と対面してこそ得られることも多い。行けば必ず見返りがあることは間違いない。
本セミナーは NTTデータ先端技術が主催し、AI を活用したクラウド型Webアプリケーション脆弱性診断ツール「AeyeScan」を提供するエーアイセキュリティラボが協賛して実施される。2025 年の崖を乗り越えるために求められることや、「情報セキュリティ十大トレンド」から知るセキュリティチェック観点、AI に対する診断や、AI を活用した脆弱性診断の自動化など、セキュリティ対策の最前線に触れることが可能だ。
株式会社スリーシェイクは1月28日、株式会社シーディーネットワークス・ジャパンとともに無料オンラインセミナー「サイバー攻撃に立ち向かう!リスクの把握(ASM)×管理と防御(WAAP)の活用術」を開催すると発表した。
EGセキュアソリューションズ株式会社は1月28日、IssueHunt株式会社とDevSecOps支援に関する業務連携を開始すると発表した。
能動的サイバー防御を行うとき、国内でどのような問題が懸念されるのか論点になるのかを考えるもの。そのためには、国際法における国対国、国内法における国と民間(非国体)との関係を考える必要がある。
「既存のセキュリティ業界の枠組み」に収まらない動きがここ数年散見されるようになっている。「サイリーグ エグゼクティブ セキュリティ フォーラム」の 1 個 1 個のセッションが提供する情報の貴重さ稀有さももちろんだが、通しでこのカンファレンスに参加すれば、未来のセキュリティ業界や新しい流れを感じることができるかもしれない。