2024.04.19（金）
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シスコシステムズは、米シスコによる年次セキュリティレポート「Cisco 2015 Annual Security Report」を発表した。
2月12日、マクロミルは全国20～69歳の男女を対象とした「防災に関する調査」を実施した結果を公表した。有効回答者数は全国1,035名から、インターネットリサーチで調査したものとなっている。
ディー・ディー・エスPR事務局は、パスワードに関するインターネット調査の結果を発表した。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。
IPAは、「情報セキュリティ10大脅威 2015」を公開した。今回は近年の情報セキュリティの重要性や変化の速さを考慮し、順位を先行しての公表となった。
小中学生のスマートフォン利用が増加する中、子どもが安全に利用するための環境作りが注目されている。タブレット端末などの情報機器を学習ツールとして導入する学校も増えており、子どもたちの安全な利用環境とリテラシーが求められている。
ニールセンは27日、「ソーシャルネットワークサービス（SNS）」の最新の利用動向について調査した結果を発表した。同社のスマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」およびPC版インターネット視聴率情報「Nielsen NetView」のデータをもとに分析を行った。
ICT総研は1月30日、「小学生のスマートフォン利用実態調査」を発表した。調査・分析によると、小学生のスマートフォン利用者数は2018年度末には144万人にまで増加し、利用者数比率は全児童数の22.5％にまで拡大する見通しであるという。
ネットエージェントは30日、2014～2015年の年末年始期間における、P2Pファイル 共有ソフトウェア「Winny」「Share」「Perfect Dark」それぞれの利用者数（ノード数）を調査した結果を発表した。
アカマイは、2014年第4四半期「インターネットの現状」レポートを発表した。レポートによると、同四半期は「信じられない数のDDoS攻撃が発生し、前年同期のほぼ2倍に達した」という。
NTTタウンページは自社の職業別電話帳データベースを活用したマーケティング情報として、毎月都道府県別のランキングを公開している。「防犯用設備・用品」に関するランキングが発表されたが、防犯用設備・用品取扱店の数は地域差が大きいようだ。
EMCジャパンは、世界のデータ保護に関する調査「EMC Global Data Protection Index」の最新の結果を発表した。
Impervaは、「2015年のセキュリティ予測」を発表した。予測には「反乱の年」「サイバー保険の登場」「クラウド化の加速」「初のビッグデータ関連データ侵害の発生」の4つを挙げている。
NRIセキュアは、「企業における情報セキュリティ実態調査 2014」の結果を発表した。
電気通信事業者協会（TCA）は23日、「歩きスマホ」の実態および意識に関するインターネット調査の結果を発表した。調査時期は2014年12月11日～14日で、東京23区・名古屋市・大阪市・福岡市・札幌市在住の15歳～69歳の男女スマートフォン保有者600人から回答を得た。
ファイア・アイは、米FireEye社による企業のセキュリティ・アラート管理の実態に関する調査レポート「The Numbers Game: How Many Alerts is too Many to Handle?（数の駆け引き：処理しきれないアラートの数は？）」（英語）と題したレポートを発表した。
IPAは、2014年年間における「コンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況および相談状況」を発表した。
IPAは、2014年第4四半期（10月から12月）における「サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）運用状況」を公開した。
ラックは、「JSOC INSIGHT vol.6」を公開した。2014年7月から9月にJSOCで検知した重要インシデントの件数推移では、7月1週および9月4週に検知件数が増加している。
クレブス氏は、輝かしい成果とは裏腹に、ワシントンポスト紙内部での立場は微妙だった。氏の記事の多くは取材に基づいており、その情報源は明らかにすることはできない。編集部は、名指しされたロシア企業から告訴される危険を指摘し、掲載に難色を示すようになった。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート（2014年12月度）」を発表した。
