2025.12.10（水）
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IPAは、2017年第1四半期（1月から3月）における「脆弱性対策情報データベース『JVN iPedia』の登録状況」を発表した。
Thales e-Securityは、米451 Research社と共同発行したデータ脅威に関するレポート「2017 Data Threat Report 日本エディション」を発表した。
フォーティネットジャパンは、2016年第4四半期を対象としたグローバル脅威レポートの調査結果を発表した。
Security Days Tokyo Spring 2017、初日の基調講演で、横浜国立大学大学院 吉岡克成准教授が、2年半にわたって観測したIoT機器へのサイバー攻撃の実態についての発表を行った。
マカフィーは、2016年第4四半期の脅威レポート「McAfee Labs脅威レポート: 2017年4月」を発表した。
IPAは、日・米・欧の従業員数300名以上の企業のCISO、情報システム・セキュリティ担当部門の責任者および担当者を対象に実施した「企業のCISOやCSIRTに関する実態調査2017」の結果を発表した。
SDNAは、「Androidアプリ脆弱性調査レポート 2017年4月版」を公開した。
Avastは、「Avast PC Trends Report」を発表した。
フレクセラは、同社のSecunia Researchによる「脆弱性レビュー 2017」を発表した。
日本クレジット協会は、2016年第4四半期（10月から12月）におけるクレジットカード不正使用被害の集計値を取りまとめ、発表した。
私が本書を読んでもっとも驚いたのは、予算をつけても国家のサイバー戦能力の向上と維持には、さほど役にたたないという点だ。
日本IBMは、2017年の「IBM X-Force脅威インテリジェンス指標」の結果を発表した。
NRIセキュアは、「企業における情報セキュリティ実態調査 2017」を発表した。
イードは、2016年度に日本国内で発生した主要な個人情報漏えい事件・事故をまとめた「日本情報漏えい年鑑2017」を発刊したと発表した。
ジェムアルトは、データ漏えいの深刻度を指標化した「2016年 Breach Level Index」の結果を発表した。
JIPDECとITRは、「企業IT利活用動向調査2017」の一部結果を速報として発表した。
警察庁は、@policeにおいて2016年の「インターネット観測結果等」を発表した。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は3月17日、「企業における営業秘密管理に関する実態調査」の報告書を公開した。
日本IBMは、「2016年下半期Tokyo SOC情報分析レポート」を発表した。
エフセキュアは、サイバーセキュリティレポート「サイバーセキュリティの状況2017年（STATE OF CYBER SECURITY 2017）」を発表した。
エムオーテックスは、セキュリティの原理原則をまとめたセキュリティブック「セキュリティ7つの習慣・20の事例」を2月23日より提供している。ブックと講師用資料、テストは無料でダウンロードできる。
