2024.04.23（火）
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近年のさまざまな調査で、つねに話題となる「小学生のスマホ利用率」。親世代の利用が増えるにつれ、子どもの利用も、当然のように増えている。中古機をそのまま子どもに譲る場合だけでなく、初めて買い与えるデジタル機器がスマホ、というケースも多い。
スマホやタブレットの使用が日常的となっている昨今、若者世代の象徴ともいえる女子高生たちは、どんなスマホの使い方をしているのか？ そんな疑問をもとに、今回は、現役女子高生に覆面インタビューを実施してみた。
ウェザーニューズは、減災・避難活動での対策・対処の一助とするため、減災に対する意識や対策の状況を調査する「減災調査2016」を実施し、結果を発表した。
米Vormetric社は、データセキュリティの調査結果「Vormetric 2016 Data Threat Report 日本版」を公開した。
Googleが調査するAndroidのバージョン別シェアで、Android 5.xのLollipopが4.4 Kitkatを抜いて初めてシェア1位になったことを明らかにした。6.0 Marshmallowは2％前後に留まっている。
「児童ポルノ」そして「リベンジポルノ」など、“ネットから消したい情報”に対して、相談・通報を受け付けているセーファーインターネット協会。同協会が、2015年の活動をとりまとめたレポートを公表した。レポートから、「相談」の重要性が浮かび上がっている。
既報のとおり、OS Xを狙う完全なランサムウェア「KeRanger」が6日に発見された。OS Xにおいて、初めて完全に機能するランサムウェアとのことで、すでに大きな注目を集めている。トレンドマイクロは8日、公式ブログで「KeRanger」の分析結果などを発表した。
iPhone出荷台数が、国内で初めて前年割れしたことを2月に報じたが、年間のスマートフォンOS別シェアにおいても、2011年以降の増加傾向から、初めてiOSが後退したことがあきらかとなった。
不正送金、標的型サイバー攻撃、情報漏えいなど、企業を取り巻くセキュリティ脅威は、厳しくなる一方だ。たとえ小規模な企業であっても、組織の規模に関係なく対策は必要だが、お粗末とも言える現状が最新調査であきらかとなった。
トレンドマイクロが2月末に公開したレポート「2015年間セキュリティラウンドアップ：『情報と金銭を狙ったサイバー犯罪の矛先が法人に』」。それによると、Android不正アプリが1,000万個を突破したという。
JIPDECは、「マイナンバーとプライバシーマークに関する意識調査」の結果を発表した。
IPAは、「内部不正による情報セキュリティインシデント実態調査」の報告書を公開した。
ここ数年、組織内部の情報が漏えいしてしまう「インシデント」に関する報道が増えている。昨年5月には、ウイルス感染により日本年金機構から、125万件の個人情報が漏えいした事件が大きな注目を浴びたが、それ以外でも、ざっと、このような事件・事故があった。
銀行からのメールに見せかけた詐欺、便利アプリに見せかけて口座情報を盗み取るアプリ、偽サイトなどなど、ここ数年、ネットバンキングに関わる不正送金（オンライン銀行詐欺）が横行している。その被害額も増加するばかりだが、警察庁が最新動向を発表した。
モバイルアイアン・ジャパンは、「2015年第4四半期モバイルセキュリティ＆リスク報告（Q4 2015 Mobile Security and Risk Review）」を発表した。
サイバー攻撃者の年収はどのくらいなのか？ 準備時間は？ サイバー攻撃をあきらめるのはどのくらいの時間か？――そんなセキララな内容を「サイバー攻撃者自身」にアンケートした結果が公開されている。米Palo Alto Networksが2月に発表したものだ。
ルックアウトジャパンは、「モバイル端末からの機密データ漏えいにおける経済的リスク」の調査結果を同社ブログで発表した。
日本IBMは、「2015 Securing the C-Suite（2015 IBMセキュリティー・スタディー）」および「2015年下半期Tokyo SOC情報分析レポート」を発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2015年年間セキュリティラウンドアップ：情報と金銭を狙ったサイバー犯罪の矛先が法人に」を公開した。
未成年者の半数近くがほぼ毎日、インターネット上の友達と連絡を取り合っていることが2月22日、デジタルアーツの実態調査結果より明らかになった。女子中学生に限ると、「ほぼ毎日」という回答は6割を超えていた。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート（2016年1月度）」を発表した。
