2024.04.24（水）
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NRIセキュアは、「企業における情報セキュリティ実態調査 2015」を発表した。
2015年にも、情報セキュリティに関するさまざまな事故・事件が発生した。これについて、情報処理推進機構（IPA）は15日、社会的影響が大きかったトピックなどをの投票により選出したランキング「情報セキュリティ10大脅威 2016」を発表した。
ブルーコートは、Elastica Cloud Threat Labsによる調査結果「2H 2015 Shadow Data Report」（シャドーデータレポート：2015 年後期）を発表した。
JPCERT/CCは、2015年10月から12月における「インターネット定点観測レポート」を公開した。
ジャストシステムは4日、「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2016年1月度）」の結果を発表した。調査期間は1月28日～2月1日で、セルフ型アンケートサービス「Fastask」を利用して、15歳～69歳の男女計1,100名から回答を得た。
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社の執行役員 兼 パシフィックフォーラム CSISシニアフェローである國分俊史氏は、「インフラ輸出力の決定打となるサイバーセキュリティ」と題する講演を行った。
ジェムアルトは、決済データのセキュリティに関する独自調査の結果を発表した。
警察庁は、@policeにおいて2015年12月期の「インターネット観測結果等」を発表した。
ソフォスは、英ソフォス社による暗号化に関する最新の調査「The State of Encryption Today」を発表した。
パスワード管理アプリケーションを開発するSplashDataは、2011年から毎年公開している「最悪のパスワード」ランキングの2015年版を発表しました。
アーバーネットワークスは、Arbor Networks社による新しいASERT（Security Engineering & Response Team）脅威インテリジェンスレポートについて発表した。
マカフィーは、インテル セキュリティによる2015年第3四半期の脅威レポートを発表した。
JPCERT/CCは、2015年10月1日から12月31日までの四半期における「インシデント報告対応レポート」および「活動概要」を公開した。
アカマイは、米Akamai社によるプレスリリースの抄訳として、同社が発行した新たなサイバーセキュリティの脅威に関する報告書について発表した。
日本マイクロソフトは、「マイクロソフト セキュリティ インテリジェンス レポート（SIR）第19版」の日本語版を公開した。
神奈川県は1月6日、携帯電話やパソコンによるインターネット利用状況等に関する調査結果を公表。中高生の携帯電話等の使用目的は「SNS」が最多で、2割以上が1日に平均50回以上のやりとりをしていた。また、多くの学校でメールや書込みをめぐるトラブルが発生している。
ラックは、同社のセキュリティ監視センター「JSOC」によるセキュリティレポート「JSOC INSIGHT vol.10」を公開した。
「その数は全体的に減っているが、安全ではないデータをファイルシステムに保存しているアプリは現在も少なくない。それらの多くはいまもクライアント側の攻撃を受けやすい」と、彼は付け加えた。
IPAは、「2015年度情報セキュリティに対する意識調査」の結果を発表した。
国民生活センターは12月17日、「消費者問題に関する2015年の10大項目」を発表した。「子どもの事故防止に向けた取組み強化」や「マイナンバー通知開始に便乗した詐欺被害」など、社会的注目を集めた問題10項目を選定している。
トレンドマイクロは、「個人に関する情報のセキュリティ意識調査」の結果を発表した。
