CrowdStrikeは、2018年上半期のサイバー脅威の傾向をまとめた報告書「Observations From the Front Lines of Threat Hunting(脅威ハンティングの最前線からの考察)」を発表した。
CDNetworksは、2018年第2四半期のDDoS攻撃の対応状況をまとめ、分析したセキュリティレポート「2018年第2四半期DDoS攻撃の動向と今後の見通し」を発表した。
ジェムアルトは、グローバルなデータ漏えい事例データベースである「Breach Level Index」(BLI:情報漏えい危険度指数)の2018年上半期集計結果を発表した。
警視庁は、「平成30年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢について」をまとめ、発表した。
ファイア・アイは、北朝鮮国家の支援を受けている新たな脅威グループ「APT38」についての詳細なレポートを発表した。
ユーザー企業の標的型攻撃メール訓練についての知識が不足していることにも一因があるだろう。
IIJは、「wizSafe Security Signal 2018年8月 観測レポート」を発表した。
GRCSは、「企業の外部委託先管理に関する実態調査」の結果を発表した。
LINEは2018年9月26日、全国の学校で児童・生徒が情報モラルを発達段階に応じて体系的に学習できる教育教材「SNSノート(情報モラル編)」の無償提供を開始した。教材と教員向けの指導書をWebサイトよりダウンロードできる。
KPMGコンサルティングは、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査の最新版「KPMGサイバーセキュリティサーベイ2018」を発表した。
チェック・ポイントは、「サイバー攻撃トレンド2018年上半期レポート」を発表した。
ウォッチガードは、四半期ごとに発行している「インターネットセキュリティレポート」の最新版(2018年第2四半期)を発表した。
ラックは、同社の研究開発部門サイバー・グリッド・ジャパンによる情報提供誌「CYBER GRID JOURNAL VOL.6」を公開した。
カスペルスキーは、夏休み期間中の世界中の子供や青少年のオンライン活動についてまとめたレポートを発表した。
IIJは、「wizSafe Security Signal 2018年7月 観測レポート」を発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2018年上半期セキュリティラウンドアップ:クラウド時代の認証情報を狙いフィッシング詐欺が急増」を公開した。
全銀協は、不正払戻しの件数・金額等に関するアンケート結果および口座不正利用に関するアンケート結果について発表した。
フォーティネットジャパンは、最新のグローバル脅威レポートの研究結果を発表した。
Instagramは2018年8月29日、「保護者のためのInstagramガイド」の日本語版を公開した。ガイドは、Instagramのヘルプセンターに掲載され、誰でも簡単にダウンロードすることができる。
損保ジャパン日本興亜とSOMPOリスケア、トレンドマイクロの3社は、「セキュリティインシデントに関する被害コスト調査」の結果を発表した。
JIPDECは、「(平成29年度)『個人情報の取扱いにおける事故報告にみる傾向と注意点』について」を発表した。