株式会社デージーネットは2月7日、メールサーバの安全性について課題の傾向・考察をまとめた統計レポートを公表した。これは同社のメールサーバセキュリティ診断（MSchecker）の統計結果（2017年1月～2018年12月に実施）をもとにまとめたもの。MScheckerでセキュリティ診断を受けたドメインのうち、総合評価で改善が必要と判定されたのは危険判定も含め61％を占めた。暗号化した通信で、メールを送受信できるかどうかの確認（SSL/TLSメール送受信）では、送信側で41％、受信側で42％が未設定であった。送信元ドメイン認証では、SPFとDKIMのどちらも設定されていることが安全と判定するための条件のひとつとしているが、25％がどちらも設定されていなかった。メールセキュリティにおける対策の優先度では、メール不正中継、DNSBL登録といった「必ず行わなければならない対策」は、いずれも未設定は2％と対策が行き届いていた。しかし、「現在行われているべき対策」であるメール通信の暗号化では40％以上、送信元ドメイン認証では25％、送信元DNS逆引きでは7％が未設定であった。「今後求められる対策」であるDNSSEC対応では、98％が未設定となっている。同社では、「日本企業のメールセキュリティ対策が非常に遅れている」と結論づけ、特に「SSL/TLSメール送受信」は至急行うべきとしている。
