対象となるのは13歳から18歳までの中学生・高校生で、PCの基本操作ができれば参加できるエントリーレベルに設定されている。参加費は無料で先着20名限定。当日は約3時間にわたり、参加者がセキュリティの専門家とともに、警察の実際の捜査手法をベースにした実践的なサイバーセキュリティミッションに挑戦する。
オンプレミスのActive Directory環境が乗っ取られた場合、連携のクレデンシャル情報を悪用され、別ドメインへのアクセスやなりすましが可能になるため、ハイブリッド環境の認証連携設定に注意が必要です。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は6月18日に、オンラインセミナー「見積価格の裏側と「安い診断」の落とし穴。品質・診断手法から見る、失敗しない脆弱性診断の選び方」を開催すると発表した。
日本大学文理学部は6月4日、3月12日に公表した同学ウェブサイトの改ざんについて、調査結果を発表した。
株式会社ビジュアルアーツは6月4日、不正アクセスによる社内情報と個人情報漏えいの可能性について発表した。
藤田医科大学病院は6月3日、サポート詐欺による個人情報漏えいについて発表した。
株式会社キャリアデザインセンターは5月30日、同社が運営する転職サイト「女の転職 type」への不正アクセスについて発表した。
株式会社神戸デジタル・ラボ(KDL)は6月2日、実務で活用できる脆弱性診断スキルの習得を支援する「脆弱性診断トレーニング」の提供を開始すると発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは6月2日、AIを活用したWebアプリケーション脆弱性診断ツール「AeyeScan」の「Web-ASM」機能で、プラットフォーム診断領域までスキャン範囲・項目を拡充すると発表した。
HENNGE株式会社は6月2日、「HENNGE One」が株式会社ディー・オー・エスの提供するクラウド型IT資産管理ツール「SS1クラウド」と連携したと発表した。
株式会社LogStareは6月2日、同社が独自に開発・販売するマネージド・セキュリティ・プラットフォーム「LogStare」のオンプレミス版にAIが自律的にセキュリティリスクの初動調査を行う新機能を搭載し、AI-SIEM「LogStare」として提供を開始すると発表した。
Interop Tokyo Best of Show Award は「技術的新規性」「技術的優位性」「コンセプトの新規性」「動態 / デモ展示をしていること」「訪問審査に対応した説明員のプレゼンの的確さ」「Interop Tokyo の開催日にあわせて製品やサービスが発表されているか」「社会に与えるインパクト」等の項目によって評価される。
株式会社ネットワークバリューコンポネンツ(NVC)とCloudbase株式会社は6月18日(木)15:00より、オンラインセミナー「事例から見る日本企業が目指すべきクラウドセキュリティとは?」を共催する。
広島県は6月2日、県民公開セミナー申込者の個人情報漏えいについて発表した。
株式会社CAMPFIREは6月2日、4月3日に公表した同社システム管理用GitHubアカウントへの不正アクセスについて、調査結果を発表した。
静岡県牧之原市は6月1日、相良中学校でのインターネット詐欺被害について発表した。
有限会社ミレニアムプランは6月1日、同社管理サーバへの不正アクセスによるWebサイトの一時閲覧不能について発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月9日、CamViewのインストーラにおけるDLL読み込みに関する脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月9日、Apache HTTP Server 2.4における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
株式会社矢野経済研究所は6月3日、サイバーセキュリティ市場に関する調査の結果を発表した。
株式会社日本レジストリサービス(JPRS)は6月3日、同社が会員となっているフィッシング対策協議会が「フィッシング対策ガイドライン(2026年度版)」を公開したと発表した。