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Windows10 導入企業 4 割がセキュリティ強化のためと回答（GfKジャパン）

GfKジャパンは、「企業の情報化投資に関する調査」の結果から、企業の情報化投資やハードウェアの導入状況について発表した。

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2019年2月6日（水） 08時00分

GfKジャパンは2月5日、「企業の情報化投資に関する調査」の結果から、企業の情報化投資やハードウェアの導入状況について発表した。同調査は2018年8月10日から8月20日まで、企業の情報システム関連従事者を対象に、インターネット調査により実施したもの。調査結果によると、2017年度の情報化投資実績が前年より増加した事業所は51％と、ここ数年で初めて過半に達した。

投資対象分野としてもっとも多かったのはハードウェアで、62％の事業所が「投資を行った」と回答した。「セキュリティ」がこれに続き32％、「ソフトウェア」「運用・保守」「システム開発」はそれぞれ20～21％、クラウドコンピューティングは12％となった。大きな増減がない中で、セキュリティとクラウドコンピューティングは3年連続で投資を行う事業所の割合が拡大した。

情報化投資の主要分野であるハードウェアにおいて、もっとも投資が活発なカテゴリーはPCであり、17年度では38％の事業所が「投資を行った」と回答した。2020年1月のWindows7サポート終了に伴い、Windows10への買替え需要が高まっているとみている。Windows10の導入理由として、もっとも多かったのは「セキュリティ強化のため」であり、前回調査から9ポイント増加し、導入済み企業の41％を占めた。

《吉澤亨史（ Kouji Yoshizawa ）》

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GfKジャパン

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