2026.11.10（火）
- 注目検索ワード
トレンドマイクロは、「スマホ・タブレット端末のBYOD実態調査」の結果を発表した。BYODに関するポリシーやルールの整備が充分ではない現状が明らかになっている。
イードのITニュースメディアRBB TODAYは、ネット銀行顧客満足度調査を実施し、総合満足度と6つの部門賞をイード・アワードとして発表した。住信SBIネット銀行が総合満足度第1位のほか、「操作性」などの部門賞でも第1位を獲得した。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は29日、「スマートフォンのパスワードロック設定および、紛失・故障サービスの利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は6月15日〜16日（2日間）で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者857人から回答を得た。
IDC Japanは、レポート「2012年 国内情報セキュリティユーザ調査：企業における対策の現状」について発表した。
アジア太平洋地域におけるスマートフォン人口の急増によって、モバイルメディアの消費活動が増えているが、広告主はモバイル広告を介して消費者と効果的に関わる手がかりを見つけていない---。ニールセンが行ったグローバル調査で明らかになった。
シマンテックは、米Symantec社によるリーマンショック前・後における米国の小規模企業の経営者を比較した調査結果を発表した。
JSSECは、「MDM導入・運用検討ガイド～スマートフォンの適切なセキュリティ管理のために～」【β版】を公開した。パブリックコメントの募集も実施する。
ネットレイティングスは26日、ニールセン・ネットレイティングスのインターネット利用動向調査「NetView」2012年5月データを分析した結果を公表した。「Facebook」の日本国内のサイト訪問者数が1,724万人に達したとのこと。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は25日、「スマートフォン所有者のセキュリティ対策に関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は6月15日〜6月16日（2日間）で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者857人から回答を得た。
ICT総研は25日、「2012年度 スマートデバイス需要動向調査」の結果を発表した。「スマートデバイス」とは、スマートフォンとタブレットの総称で、アンケート調査および各種資料をまとめたものとなっている。
警察庁は、2012年5月の「特殊詐欺の認知・検挙状況等について」を発表した。詐欺被害件数はやや減少し、振り込め、オレオレ詐欺ともに検挙件数が増加した。
米フォーティネットが実施した調査によると、第1世代のBYODワーカーによって企業ITシステムに深刻なセキュリティ上の課題が突きつけられていることが明らかになったという。
株式会社イードは6月21日、「SSL証明書顧客満足度調査」を公開した。同社が運営するアンケートサイトと情報セキュリティ専門誌が調査を行い、イード・アワード2012として調査結果の公表を行った。
JSSECは、「スマートデバイスの堅牢化ガイド」【β版】を公開したと発表した。また、パブリックコメントの募集も実施する。
IDC Japanは19日、2012年第1四半期（1〜3月）の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、2012年第1四半期の国内サーバ市場規模は1,234億円で、前年同期から4.9％拡大した。出荷台数は、14万7千台で、前年同期から4.8％の増加となった。
MS12-037（CVE-2012-1875）の脆弱性を悪用したマルウェアが配布される（アンラボ：ブログ）他
シマンテックは、日本の中小規模企業を対象とした災害対策調査の結果を発表した。
ネットプロテクションズは15日、「インターネットショッピングに関する動向調査2012」の結果を公表した。ネットショッピングについて、ユーザーがどのような支払い方法を利用しており、支払い方法について何を望んでいるかについて調査したもの。
MMD研究所は13日、「スマートフォン所有者の接触頻度に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は6月5日〜6日（2日間）で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者546人から有効回答を得た。
IPAは、Androidアプリの脆弱性関連情報の分析により脆弱性を作り込みやすいポイントをまとめ、技術レポート「テクニカルウォッチ」として公開した。
IDC Japanは12日、2011年の国内セキュリティ市場規模実績と2016年までの予測を発表した。
東京商工リサーチは8日、5月の東日本大震災関連倒産の調査結果を発表した。東日本大震災関連倒産は46件で、2か月連続で50件を下回った。負債総額は198億0100万円。
調査会社のIDCは6日（現地時間）、携帯電話の市場予測を発表した。5年後にはWindows Phone（Windows Mobileも含む：以下同）のシェアがiOSを追い抜くという。
調査会社の米Net Appliationはデスクトップブラウザの月間シェアの最新データ、5月分を発表した。google Chromeの成長が続いているものの、その勢いはかつてよりも鈍っている。
チェック・ポイントは、調査レポート「The Impact of Cybercrime on Businesses（サイバー犯罪が企業に与える影響）」を発表した。
Benesse教育研究開発センターは6月4日、東日本大震災発生の際の被災地域の学校の対応などをまとめた「震災時における学校対応の在り方に関する調査研究」における報告書をホームページに公開した。
東京商工リサーチは1日、5月の東日本大震災関連倒産の調査結果（速報値）を発表した。東日本大震災関連倒産は、2か月連続で減少して39件。震災発生直後、2011年4月以来の少ない件数にとどまった。
IPAは、「情報セキュリティ白書2012」を同日より販売開始したと発表した。
IPAは、現状の自動車の情報セキュリティに関する事例や脅威について、これまでのIPAによる分析結果をまとめた技術レポートを「IPAテクニカルウォッチ 第8回」としてとりまとめ、公開した。
トレンドマイクロは、セキュリティリサーチペーパー「『IXESHE』の全貌」を公開した。このリサーチペーパーは、2009年より継続し現在も活動を続ける持続的標的型攻撃「IXESHE」の調査結果をまとめたもの。
米マカフィーは30日、個人ユーザーのPCセキュリティ状況について、グローバル調査した結果を発表した。2011年1月から11月にかけて、24カ国で調査を実施。毎月平均2,700万台〜2,800万台のPCにおける任意のスキャンデータを分析した。
カスペルスキーは、同社Kaspersky Labのエキスパートによる「The Anatomy of Flashfake, Part 1」および「Part 2」を発表した。
シマンテックとPonemon Institute社は、ホワイトペーパー「2011年データ漏えいのコストに関する調査：日本版」を公開した。本調査は、日本を本拠とする企業の情報漏えい事件・事故のコストに関するベンチマーク調査。
コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）は5月25日、2011年11月に実施したファイル共有ソフトのアンケート調査の結果をとりまとめて発表した。前年調査に比べ、一般消費者は減少しているものの、中高生の利用者の割合は増えている結果となった。
米調査会社のIDCは24日（現地時間）、第1四半期（1〜3月）のスマートフォンのOS別シェアを発表した。シェア1位のAndroid端末は全体の59％の達し、androidとiOSだけで全体の8割を超える結果となっている。
米マカフィーは23日（現地時間）、2012年第1四半期（1〜3月）のセキュリティについてのレポートを発表した。Androidをはじめ、すべてのプラットフォームでマルウエアが急増しているという。
スマートフォン端末・キャリアの満足度に関する調査（MMD研究所）他
IPA技術本部 セキュリティセンターは、「なりすましメール撲滅に向けたSPF（Sender Policy Framework）導入の手引き」を発表した。
アイルランドのネットアクセス解析サービス企業のStatCounterは22日（現地時間）、最新の世界ブラウザ市場調査の結果を発表した。米GoogleのブラウザGoogleChromeが米マイクロソフトのブラウザ「Internet Explorer（IE）」を抜いてトップとなった。
ミラポイントは、国内の企業、教育機関、政府関連機関などを対象に実施した「メールシステム再構築の懸案事項関する調査」の結果を発表した。調査期間は3月29日から4月18日で、有効回答数は352件。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.15を発行した。
東京都（生活文化局消費生活部／消費生活総合センター）は21日、架空請求事業者一覧を更新した。
調査会社の米ニールセンは16日、米国のスマートフォンユーザーの実態調査の結果を発表した。全携帯電話のスマートフォンの割合は過半数を超えており、1人平均41本のアプリをインストールしているという。
スマートフォンアプリのセキュリティ診断サービスにて対象OSを追加（NRIセキュア）他
ビジネスソフトウェアアライアンス（BSA）は15日、世界のソフトウェアの違法コピーによる損害状況をまとめた「BSA世界ソフトウェア違法コピー調査2011」（違法コピー番付）を発表した。今年で9回目の調査となる。
トロイの木馬「Duqu」は未知の言語で書かれていると特定（カスペルスキー）他
ウェブサイトモニタリングサービスを業務としているスェーデンのPingdomは8日（現地時間）、モバイルデバイスのインターネットアクセスに関する調査結果を発表した。
国内および海外で情報漏洩事件が起きるたびに、当該企業がクレジットカード等の国際セキュリティ基準である「PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）」に準拠していたかどうかが話題となる。
シマンテックは、「インターネットセキュリティ脅威レポート（ISTR）第17号」を発表した。同社では、2011年に前年比81％増の55億件以上の悪質な攻撃を遮断したという。
東京商工リサーチは1日、4月27日現在の東日本大震災関連倒産の調査結果を発表。4月の東日本大震災関連倒産は40件。50件を下回ったのは、今年1月以来3か月ぶり。
日本マイクロソフトは、「マイクロソフト セキュリティ インテリジェンス レポート（SIR）第12版」を公開した。
IPAは、報告書「情報セキュリティ人材の育成に関する基礎調査」を発表した。本報告書は、情報セキュリティ人材の育成の必要性が指摘されていることを受けたもの。
マカフィーは26日、「サイバーセキュリティ：世界ルールの主たる争点」の日本語版概要を発表した。昨今のサイバー脅威の重要な問題点とその傾向をあきらかにした、世界初の“サイバー防衛報告書”だという。
EMCジャパン RSA事業本部は、フィッシングやオンライン犯罪関連ニュース「Monthly AFCC NEWS Vol.57」を発行した。トピックとして「サイバー犯罪ビジネスに転機をもたらすZeus系Citadel Trojan」を取り上げている。
ソフォスは、Macのマルウェアに関する独自調査の結果を発表した。本調査は、同社が無料提供しているウイルス対策ソフトウェアをインストールしている10万台のMacコンピュータの7日間分のスナップショットを分析したもの。
ソフォスは、2012年1月から3月のスパム送信国ワースト12に関する最新のレポートを発表した。レポートによると、この一年でインドが9.3％で米国を抜き、世界最大のスパム送信国となった。
トレンドマイクロは、「2012年第1四半期（1～3月期）のセキュリティラウンドアップ」を公開した。本レポートは、全世界で組織されたトレンドラボをはじめとするトレンドマイクロの調査・研究チームが、世界規模でのセキュリティ動向、傾向を四半期ごとに分析した報告書。
トレンドマイクロは、「SNSと携帯電話の利用におけるプライバシー意識調査」の結果をまとめ、発表した。
警察庁は、2011年の「特殊詐欺の認知・検挙状況等について」を発表した。2011年の振り込め詐欺の被害総額（既遂のみ）は110億1,957万円と、前年を大きく上回った。
東京商工リサーチは9日、4月6日現在の東日本大震災関連倒産の調査結果を発表。3月の東日本大震災関連倒産は53件で、依然として50件台で高止まりしている。
Dr.WEBは、Mac OS Xを搭載したコンピュータを感染させるトロイの木馬「Trojan BackDoor.Flashback」の拡散規模を明らかにするために実施した調査の結果を発表した。
東京商工リサーチは2日、3月30日現在の東日本大震災関連倒産の調査結果を発表した。
調査会社の米ニールセンは米国の携帯電話についての調査結果を発表した。スマートフォンの普及はますます進み、前携帯電話の49.7％がスマートフォンとなった。
