さくらインターネット株式会社は7月15日、クラウド型CMSを提供する株式会社アントアントと提携し、セキュリティに特化した多機能CMS「Secure CMS」を同日から提供開始すると発表した。
サイバーソリューションズ株式会社は7月14日、自治体向けメール無害化ソリューション「CyberMail-CDR」を同日より提供開始すると発表した。
株式会社理経は7月14日、土石流・がけ崩れなどの土砂災害の知識と避難の必要性を理解するためのコンテンツとして「ひろしま土砂災害体験VR」の開発を発表した。広島県からの受託で、同県内の学校などにて教育用途で使用される。
株式会社LogStareは7月15日、システム製品の販売・構築事業を展開するジュピターテクノロジー株式会社と技術提携し、「LogStare」のNetFlowのデータ収集、分析、レポート作成への対応を発表した。
NECソリューションイノベータ株式会社は7月7日、Active Directory関連のイベントログからセキュリティリスクを検出する「NEC Active Directory セキュリティリスク診断サービス」を同日から提供開始すると発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社(NRIセキュア)は7月8日、企業の情報セキュリティに関するリスクを可視化し対策状況を評価する「ファストセキュリティアセスメント」の提供を同日から開始すると発表した。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社(GSX)は7月5日、「標的型攻撃」への対策サービスである「標的型メール訓練サービス」の名称を「トラップメール」に変更すると発表した。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社(キヤノンMJ)は7月1日、法人向けエンドポイントセキュリティのラインアップを刷新し、包括的な対策を実現する「ESET PROTECTソリューション」を同日から提供すると発表した。
シンプレクス株式会社は7月1日、盗撮・なりすまし・覗き見から企業の情報を守るリモートワークAIソリューション「Deep Percept for remote work」を同日から販売開始すると発表した。
ニュートラル株式会社は6月29日、サイバーセキュリティ分野で協業する株式会社サイバージムジャパンが7月に開設するサイバーセキュリティ専用トレーニング施設(CYBERGYM名古屋)で、サイバーセキュリティトレーニングを提供すると発表した。
国土交通省は6月29日、防災情報や用語などをまとめた「防災用語ウェブサイト」を同日、開設した。
レコーデッド・フューチャー・ジャパン株式会社は6月25日、同社の「脆弱性インテリジェンス(Vulnerability Intelligence)」ソリューションのエンハンスメント(機能拡張)を発表した。
今回はイエラエセキュリティ白木より、診断者としてよく遭遇する脆弱性をご紹介します。どうぞお楽しみください!
ここが最も大事なところなのだが、同社自身が PPAP を製品の機能として提供し続けてきた過去が存在する。そのプロット社が脱 PPAP 製品として開発し、来る 7 月 1 日から提供開始するのが「 DAPP) 」と同社が呼ぶ技術だ。
ヴイエムウェア株式会社は6月24日、SaaS アプリケーションやインターネットアプリケーションにアクセスするユーザー及びインフラを保護するクラウドホスト型サービス「VMware Cloud Web Security」の6月25日からの一般提供開始を発表した。。
株式会社TwoFiveは6月25日、なりすましメール検知支援クラウドサービス「DMARC / 25 Analyze」に新機能として「なりすまし通報機能」の追加を発表した。
デジサート・ジャパンは、Web上での情報の安全性を担保する新たなサイトシール「DigiCert Smart Seal」(デジサート・スマートシール)の日本語対応版を発表した。
今回はクラウド診断を担当する白木 光達と共に、クラスメソッド株式会社よりセキュリティチームのリーダーとして活躍する臼田 佳祐 氏をお招きし、クラウドネイティブな環境における“今”のリアルな状況を、顧問・川口 洋が詳しく聞きます。どうぞお楽しみください!
株式会社NTTドコモは6月22日、同社が提供する「あんしんセキュリティ(プライバシー)」のiPhone・iPad対応を発表した。
「国産」「自社開発」「セキュリティ運用特化」「垂直統合」これら 4 つの高いハードルに挑戦し、長い助走の果てにようやく飛び越えた企業が大阪に存在する。リスペクトをこめて本誌はこの企業を「大阪の奇跡」と呼ぶことにする。
Google が、何百万も存在するオープンソースソフトウェアライブラリにおけるすべての依存関係をマッピングし、パッチが適用されていない脆弱性を警告するオンラインツールを構築した。