2024.04.20（土）
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株式会社ティエスエスリンクは3月27日、企業ファイルの情報漏えい対策ソフト「トランセーファー BASIC Ver.4.2」を同日に発売すると発表した。最新版となる Ver.4.2 では、Adobe Acrobat Reader、Adobe Acrobat バージョン 2023 に対応している。
SBテクノロジー株式会社は3月27日、「VMware Carbon Black」に対応したマネージドセキュリティサービス「MSS for EDR（VMware Carbon Black）」を同日から提供すると発表した。
GMO サイバーセキュリティ by イエラエ株式会社は3月27日、「GMO サイバー攻撃 ネット de 診断」を同日から提供すると発表した。
「セキュリティのお仕事」への AI活用はどの程度現実的と言えるだろうか。まだまだ専門的な知見を持ったエンジニアにはかなわないと思われるが、徐々に、AI や ML技術を活用したセキュリティソリューションが登場している。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は3月20日、EmoCheck v2.4.0 のリリースを発表した。
株式会社ラックは3月14日、「サイバーセキュリティ仕事ファイル 2 ～みんなが知らない仕事のいろいろ～」を公開した。
ギットハブ・ジャパン合同会社は3月9日、米国時間2月28日にGitHub上のすべてのパブリックリポジトリでの Secret scanning アラートの提供を開始したと発表した。
株式会社リチェルカセキュリティは3月8日、サイバーセキュリティ技術者向けトレーニングの一般提供の開始を発表した。
株式会社LogStareは3月6日、セキュリティ運用ソフトウェア「LogStare Collector」の新バージョン 2.3.4のリリースを発表した。
ヘルプデスクサービス「PrimeDesk」を提供する SCSKサービスウェアにとっても事態が変化している。セキュリティ専門企業でないのにも関わらず、業務の過程で、さまざまなセキュリティ課題に遭遇し対処を求められる機会が増加の一途を辿っているという。
小さい子どもからお年寄りまで、パッと見ただけでなんとなくサイバーを理解して、親しみを持ってもらえるような絵本を作りたい。右脳で即座に理解できる、視覚に訴えることができるイラストを作りたい。長い間、そう考えていました。
これは単に謙虚なのか、あるいはベンダー側からの何らかの要望か。詳しい事情までは聞きそびれたが、そもそもこの会社には、各種バズワードに乗っかる企業風土が端から無い、それどころか小馬鹿にしている風すらあることも理由のひとつではないかと推測する。
JC3は、同センターが収集した偽ショッピングサイトの情報をScamAdviserに提供を開始。ScamAdviserはウェブサイトの危険性を確認できる「SAGICHECK」を公開した。
日本電気株式会社（NEC）は2月28日、セキュリティソフトウェア「軽量プログラム改ざん検知」の対象をコンテナ内プログラムへ拡げた新製品を4月より提供すると発表した。
株式会社LogStareは2月22日、AWS Network Firewallに特化したログ分析テンプレートをマネージド・セキュリティ・プラットフォーム「LogStare」に搭載したと発表した。
一見唐突にも思えたこの方向転換の原点となる事実を発見し、人間中心のセキュリティという新しいコンセプトを強く推進したのがライアンだったという。「ピープル セントリック セキュリティ」の概念はどのように生まれ、会社の新しい旗印となっていったのか。話を聞いた。
XDR を最初に定義・提唱した人物の名は Nir Zuk氏。ファイアウォール最大手を経た後にパロアルトネットワークスを創業、NGFWを世に問うことで、それまでの伝統的ファイアウォールの世界観をアップデートしてみせたこの男が、XDR にこめたビジョンとは一体何だったのか。
Tenable Network Security Japan株式会社は2月21日、Tenable Vulnerability Management ソリューションの一部として「サイバー保険レポート」を提供すると発表した。
「同様の数字ならいろんな資料で散見するぜ」と言うかもしれないが、本調査は 550 の企業や団体に属する 3,600 人への聞き取りインタビュー取材を世界 17 ヶ国 17 産業に対して行った結果をまとめたものであり、n 数の数が桁違いの点で類似調査とは信頼性が異なる。
ID とパスワードによる認証などより、ずっと良い選択肢の存在を、市場が理解してくれることを 20 年以上「待っていた」。
カスペルスキーが提供するセキュリティアウェアネストレーニングは一体どんなものなのだろう。ひとつだけ言えるのは、総務部からメールがきて年に一回受けるような例の「形式的な」トレーニングではきっとないだろうということだ。
