2026.10.10（土）
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サイバートラスト株式会社は3月18日、監査ログ出力やパスワードポリシー強化、DB パスワード暗号化など、セキュリティ機能を強化した統合システム監視ソフト「MIRACLE ZBX」の最新版を同日から提供開始すると発表した。
たとえ局所的 短期的に敗北を喫しても、長期的に見れば決して負けることがないという自信は、自社開発製品であること、エッヂで強靱な R ＆ D 体制を持つことから生まれる。
菱洋エレクトロ株式会社は3月18日、トレンドマイクロ株式会社がMoxa Japan合同会社と共同開発したスマートファクトリー向けセキュリティ製品「EdgeIPS」、「EdgeFire」、「OT Defense Console」を販売開始したと発表した。
株式会社イエラエセキュリティは3月18日、クラウドサービスを利用する企業向けに「クラウド診断」サービスを同日から提供開始すると発表した。
株式会社イエラエセキュリティとクラスメソッド株式会社は3月18日、AWSを利用する企業向けに「クラウド診断」および「対策サポート」の提供を同日から販売開始すると発表した。
株式会社ユービーセキュアは3月15日、脆弱性管理ソリューション「Tenable」の販売開始を発表した。
イー・ガーディアン株式会社は3月15日、グループ会社である株式会社ジェイピー・セキュアが提供する純国産ホスト型WAF「SiteGuard Server Edition」のNginx版がFreeBSD 11と12の動作サポートを開始したと発表した。
株式会社ブロードバンドセキュリティ（BBSec）は3月10日、現状の可視化（リスクアセスメント）とゼロトラスト実現のための計画策定を支援する「情報セキュリティリスクアセスメント for ゼロトラスト」を同日から開始したと発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は3月10日、電子決済サービスを提供する企業に向けて「電子決済セキュリティリスク評価サービス」を同日から提供すると発表した。
株式会社LogStareは3月10日、親会社である株式会社セキュアヴェイルと共同で、ネットワーク・ログ監視に特化したオウンドメディア「Knowledge Stare」のオープンを発表した。
株式会社理経は3月10日、鉄道の車両間や車両と地上間での無線接続、駅での高速データオフロードを可能にするイスラエルRADWIN社「TerraBridge」の販売開始を発表した。
2020年より提供を開始したフォレンジック調査サービス。ここではそんなフォレンジック調査について、主人公「家良さん」とともにWeb漫画にてご紹介します。
株式会社日立製作所は3月4日、IoT機器などの製品セキュリティにおける脅威・脆弱性情報を収集・分析する「脅威インテリジェンス提供サービス（AI機能強化版）」を4月1日から販売開始すると発表した。
株式会社SHIFT SECURITYは3月4日、Salesforce向け無償セキュリティ診断の申込み受付の開始を発表した。
日本電気株式会社（NEC）は3月1日、セキュリティ設計・実装能力を備えた人材の育成と適正人材の発掘を目的とした演習型の教育サービスを同日から提供開始すると発表した。
「災い転じて」ではないが、さまざまな講演やイベントがオンライン化され、配信され、かつ講演動画が積極的にアーカイブされ公開されるようになったのは、with コロナ時代の肯定的な側面のひとつかもしれない。
ワンビ株式会社とネットアップ合同会社は2月25日、総務省が定めるコンピュータ・ストレージのデータ消去ガイドラインに沿ったデータ消去機能と、ADECが認証する消去証明書の発行機能を備えたソリューションを3月1日から提供開始すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルは2月25日、同社の100％子会社として昨年8月20日に設立した株式会社LogStareと共同で設計・開発したログ転送モジュール「okurun.jar（おくるんじゃ）」の無償提供を同日から開始すると発表した。
京セラコミュニケーションシステム株式会社（KCCS）は2月24日、クラウドセキュリティ診断サービスのラインナップに「Salesforceセキュリティ診断サービス」を追加し、同日から提供開始すると発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は2月24日、クラウド型のID管理・認証基盤ソリューション「Okta Identity Cloud」のライセンス販売と導入支援サービスの提供を、同日から開始すると発表した。
株式会社SHIFT SECURITYは2月24日、株式会社セールスフォース・ドットコムの提供する顧客関係管理ソリューション「Salesforce」の利用企業を対象にクラウド診断の一部プランを無償提供すると発表した。
クラウドセキュリティ課の永尾 大介が、三大クラウドに対応した脆弱性スキャンソリューション「Orca Security」について、スキャン内容から導入デモまで、詳しく紹介します。
タニウム合同会社は2月18日、エンドポイント管理とセキュリティのプラットフォーム「Tanium as a Service」の国内提供開始とミッドマーケットへの参入を発表した。
株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ）は2月18日、クラウド環境のセキュリティリスクを可視化する「IIJ CSPMソリューション」を同日より提供開始すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルは2月18日、同社の100％子会社として2020年8月20日に設立した株式会社LogStareがセキュリティ運用ソフトウェア「LogStare Collector」の新バージョン2.1の販売・提供を2月17日から開始したと発表した。
同一内容のセミナーだが、録画されたコンテンツではなく、鈴木氏が毎回カメラとマイクに向かう。そして終了後には、全参加者の気の済むまで、質疑応答の時間を設けるという。
日本情報通信株式会社は2月17日、「NI+C Cloud Power」においてストレージを本番環境と災害対策環境のリージョン間でレプリケーションすることでDisaster Recovery環境の実装を実現するDRソリューションとして「災対ストレージ」を同日から販売開始すると発表した。
株式会社クオリティアは2月16日、同社の「Active! zone」と株式会社アズジェントの販売するファイル無害化ソリューション「VOTIRO Disarmer」との連携を2021年春にリリースすると発表した。
ドロシーワークス株式会社は2月15日、2020年12月から印刷イメージログ取得製品「PRINT EYE」を発売したと発表した。
藤崎が目標とするのは、あくまで「宮崎県から社会へ有為の人材を生み出す」ことだ。そのための重要な打ち手の一つが今回の宮崎県で最高の一等地のオフィスビルへの入居だった。新型コロナウイルス感染予防対策の状況下、なぜこんな逆張りのような判断をしたのか。
株式会社日立ソリューションズは2月10日、設定された時刻にPCを自動的にシャットダウンさせることで長時間労働の是正を支援する「PC自動シャットダウンシステム」にて、在宅勤務への対応を強化した最新版を2月12日から販売開始すると発表した。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社（GSX）は2月12日、セキュリスト（SecuriST）認定脆弱性診断士で提供する認定試験の日程を公開した。
サイバートラスト株式会社は2月9日、脆弱性診断サービスの新たなメニューとして企業ITシステム向けの「Active Directory ペネトレーションテスト」を同日から提供開始すると発表した。
シンプレクス株式会社と三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社は2月8日、在宅勤務・在宅コンタクトセンター向け不正検知AIソリューション「Deep Percept for remote work」の実証実験を2月から開始すると発表した。
顧問、川口 洋がモデレーターとなり、スピーカーとして登場したのはイエラエセキュリティより高度解析部クラウドセキュリティ課 課長の永尾です。手軽に安価に始められる、新しい「新種マルウェア検出支援サービス」の内容をご紹介します。
放送大学は2月8日、放送大学（BS 231ch）にて「サイバーセキュリティII」を2月14日から放送開始すると発表した。
株式会社理経は2月8日、株式会社日本HPのエンドポイント保護ソリューション「HP Sure Click Enterprise」の販売パートナー契約を締結し、販売開始したと発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は2月4日、同社のセキュリティソリューション「Netskope Security Cloud」のマネージドサービスのリアルタイム監視への対応とリモートアクセス機能「Netskope Private Access」の提供を同日から開始すると発表した。
Canonicalは2月2日、IoTデバイスや組み込みシステム向けのUbuntu 20.04 LTSをコンパクトにコンテナ化したUbuntu Core 20を一般公開した。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社は2月1日、「GUARDIANWALL Mailセキュリティ・クラウド」新バージョンを2月14日から提供開始すると発表した。
株式会社TECHFUNDは2月2日、成果報酬型セキュリティ監査事業の提供を開始したと発表した。
近年、中小企業にとってこそDXは切実な問題となっている。デジタル技術で付加価値を生み出すにあたっては、技術の安全な活用が不可欠だ。
GMOグローバルサイン株式会社は1月28日、医療機器・ヘルスケアデバイスやIoMT関連事業を展開する事業者に向け、医療領域における強固な本人認証とセキュリティ環境の構築を可能にする「オンライン診療セキュリティ byGMO」を同日から提供開始した。
株式会社Flatt Securityは1月28日、SaaS型eラーニングサービス「Flatt Security Learning Platform」において、「堅牢化演習」の対応言語として新たにJavaを追加したと発表した。
SBテクノロジー株式会社は1月28日、ゼロトラストセキュリティを短期間で構築する「ゼロトラストセキュリティ スターターパック」の提供を2月1日から開始すると発表した。
株式会社セキュアブレインは1月27日、Web 改ざん対策ソリューション「GRED Web改ざんチェック Cloud」にSIEM連携機能と一括管理機能を追加したと発表した。
株式会社Colorkrewは1月25日、同社が提供するクラウドマネジメントサービス「くらまね」が脆弱性情報収集支援サービス開始すると発表した。
ヤマハ株式会社は1月25日、同社のネットワークセキュリティ製品の新ラインアップとして小規模および中規模企業に必要とされるセキュリティ機能を1台で提供する、UTMアプライアンス「UTX100」「UTX200」を3月に発売すると発表した。
株式会社パイプドビッツは1月25日、「スパイラル」の新バージョン1.13.3の提供を2月25日から開始すると発表した。1月25日から新バージョン1.13.3のβ版の受付を開始する。
株式会社カスペルスキーは1月20日、「Kaspersky Threat Intelligence」を拡充し「Kaspersky APT C&C Tracking」「Kaspersky ICS Threat Intelligence Reporting」「Kaspersky Digital Footprint Intelligence」を同日から提供開始すると発表した。
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所（NII）のサイバーセキュリティ研究開発センターは1月13日、2017年度から運用開始した「情報セキュリティ運用連携サービス」で蓄積した研究用データの提供を開始した。
昨2020年8月、CrowdStrike、Netskope、Okta、ProofPointという4つのセキュリティ企業（記載アルファベット順）が、ゼロトラストネットワーク分野で戦略的に連携するという発表があった。
株式会社SHIFT SECURITYは1月19日、セキュリティ監視サービスを同日から提供開始すると発表した。マルチベンダー対応で、オンプレミス環境で120種以上、クラウド環境で18種類の製品やサービスの監視に対応する。
セキュリティ対策の必要性は認知されているものの、実際の対策はどうすればいいのかという現実的な課題がハードルとなっている企業は少なくない。そういった企業こそ、このJSSECの「IoTセキュリティチェックシート」のようなツール（道具）が有効である。
株式会社セキュアヴェイルは1月14日、同社の100％子会社として昨年8月20日に設立した株式会社LogStareが次世代のマネージド・セキュリティ・プラットフォーム「LogStare」に新たに搭載した「Active Directory監査テンプレート」の提供を開始したと発表した。
シネックスジャパン株式会社は1月13日、東京海上日動火災保険株式会社と連携し、サイバーリスク補償や問題解決サポート等の各種サービスを組み込んだ「シネックスジャパン サイバーリスクサポート for Microsoft Azure」を同日から提供すると発表した。
アライドテレシス株式会社は1月8日、AMF-SECurityコントローラー「AT-SESC」のソフトウェアをバージョンアップし「Ver.2.1.0」のダウンロードサービスを同日から開始すると発表した。
株式会社アールワークスは1月4日、「サイバー攻撃対応のスペシャリストによるインシデントハンドリング支援」キャンペーンについて発表した。
日本電気株式会社（NEC）は1月5日、「実践！サイバーセキュリティ演習-インシデントレスポンス編-」をオンライン形式で提供開始すると発表した。
脆弱性診断サービスを提供する株式会社SHIFT SECURITYが来春2021年からSOC事業に進出することが関係者への取材で明らかになった。北米とアジア及び宮崎県にSOCを設けて「Follow the Sun体制」で24時間不休のTier1サービスを提供する。
Okta Japan株式会社は12月22日、ゼロトラストの構築に取り組む組織向けにアイデンティティを基盤とするゼロトラストの成熟度を評価する無料アセスメントツールを公開した。
野村ホールディングス株式会社（野村HD）、野村證券株式会社、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、株式会社東芝、日本電気株式会社（NEC）は12月21日、量子暗号技術の有効性と実用性に関する国内初の共同検証を12月から開始すると発表した。
Auth0株式会社は12月17日、ハッキングやデータ漏えいの脅威を軽減する高度なセキュリティ機能、アダプティブ多要素認証（Adaptive MFA）の提供を開始した。
