2026.05.18（月）
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「本当にすごい」という理由をひとことで言えば？ と問うと、ひとつは「クラウドネイティブであること」そしてもうひとつが「脅威インテリジェンスと 24/365 で行われる脅威ハンティング」と、ひと言でなくふたつ返ってきた。愛は常に過剰なものである。
もはやバックアップのような定石的対策だけでは充分とはいえない。セキュリティの運用管理は大きく平時と有事に大別されるが、ランサムの場合有事から対応していたら、たとえば暴露型には打つ手がない。
3月9日木曜日、日本の情報セキュリティ、サイバーセキュリティにおける情報共有の歴史に新しい1ページを開くような「事件」が起こる。
富士ソフト株式会社は2月28日、ファジングテストツール「FFRI Raven」のセキュリティ機能を向上させ、新サービス「Raven for Fuzzing」として3月1日から提供開始すると発表した。
日本プルーフポイント株式会社は2月1日、Emotetの猛威を受け「無料Eメールセキュリティ簡易アセスメント」を先着10社限定でサービス開始した。
株式会社イエラエセキュリティは2月22日、サイバーセキュリティ人材育成プログラム「イエラエアカデミー【日本語版】オフェンシブセキュリティ資格取得コース」の提供を発表した。米国Offensive Security社との共同資格取得コースとして提供する。
ハートランド・データ株式会社は2月16日、イスラエル Cybellum社と代理店契約を締結し、ソフトウェアの脆弱性管理ソリューション「Cybellum」の販売開始を発表した。
株式会社インターネットイニシアティブ（IIJ）は2月17日、同社が提供するモバイルサービス（NTTドコモ回線）での「危険SMS拒否設定」機能を3月中旬から提供すると発表した。
脆弱性診断や監視サービスを提供する株式会社クラフが、2022年2月22日火曜日のCBT（クローズドベータテスト）版リリースに向けて最終段階の準備を進めているプロジェクトがS4（エスフォー）である。
株式会社ラックは2月16日、Snyk社が開発・提供するソフトウェア開発者向けのセキュリティ対策ソリューション「Snyk」の同日からの提供開始を発表した。
SBペイメントサービス株式会社（SBPS）とForter Pte Ltdは2月16日、両社で提携し、Forter Pte Ltd提供の不正検知サービス「Forter」をSBPSのオンライン決済サービスで取り扱い開始すると発表した。
Stellar Cyber Inc.は2月16日、あらゆるEDRからデータを統合し増幅する「Universal EDR」を発表した。
東京大学全学連携研究機構 情報セキュリティ教育研究センターは2月15日、学部横断型教育プログラム「サイバーセキュリティ教育プログラム」設立を発表した。
株式会社LogStareは2月15日、セキュリティ運用ソフトウェア「LogStare Collector」の新バージョンとなる2.2の販売・提供を2月14日から開始したと発表した。
株式会社ブレイバーは2月8日、スマートフォンデータ消去ソリューション「MASAMUNE Erasure」でのデータ消去処理完了証明書をNFT（non-fungible token）で発行する機能を搭載したと発表した。
Synack Red Team に参加する数少ない日本人リサーチャーの一人、Toto氏に、活動状況や他の脆弱性診断サービス、バグバウンティプログラムと Synack の違いについて話を伺った
株式会社セキュアヴェイルは2月8日、100％子会社である株式会社キャリアヴェイルが提供するシステム監視・運用サービス「CustomerStare」での「監視ツール乗り換え下取りキャンペーン」の同日からの開始を発表した。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社（GSX）は2月3日、「医療業界向けセキュリティパッケージ」の提供開始を発表した。
本誌としては、もっと通俗的欲望に着目し、特に Black Hat USA が開催されるラスベガスに、渡航費用等も含めて無料で招待されるというメリットこそを最大の眼目としたい。すなわち「セキュリティの研究をしてタダでラスベガスに行こう」である。
株式会社網屋は2月2日、ログを活用したセキュリティ運用サービス「Security Supporter」のリリースを発表した。
デジサート・ジャパン合同会社（デジサート）は、同社が提供する「DigiCert PKI Platform」に、マイクロソフト社が提供するWindows Hello for Business（WHfB）向けに自動化されたワークフローと証明書発行を連携する新たな機能を追加したと発表した。
