ジュピターテクノロジー株式会社は4月6日、中小規模ネットワーク向け脆弱性・パッチ統合管理ソリューションGFI LanGuardのリリースを発表した。
富士ソフト株式会社は4月2日、セキュリティ事故を未然に防ぐ「CSIRT」(Computer Security Incident Response Team)の取り組みを支援する「CSIRT構築支援サービス」「CSIRT運用支援サービス」を同日から提供開始すると発表した。
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は4月1日、同社のFireboxアプライアンスに搭載されるスパムメール対策機能「spamBlocker1」について、高精度のセキュリティ機能を提供するためにエンジン移行を行うことを発表した。
外国人技能実習制度違反企業マップが公開された。
富士通Japan株式会社は3月31日、医療機器メーカーを対象に医療機器の不具合情報の入力から報告、保管まで一元管理するSaaS型サービス 「FUJITSU ライフサイエンスソリューション tsClinicalパーシヴSafinn/MD」を4月から提供開始すると発表した。
株式会社ラックは3月31日、テレワーク対策やクラウドサービス利用などで拡張されたシステムにより発生するセキュリティ事故を防ぐため、システム担当者の管理下にないIPアドレスの利用状況を把握して対策する、IPアドレス調査「Quick Discovery」の提供を同日から開始した。
「情報セキュリティクイックアセスメント」は、Secure SketCH の利用を、GSX のアドバイスを受けながら行うことができ、それによって明らかになった課題の具体的解決方法のコンサルティングを受けることもできるサービス。
たとえ脆弱性診断という、それ自体はありふれたサービスでも、新たな視点によってこんな新しいビジネスアイデアとサービスが成立するのかと驚いた。
クラウドセキュリティ診断サービスによって、今ある課題を整理して、追加のセキュリティ対策強化や、運用体制の見直しにつなげていくことができる。
株式会社ラックは3月26日、標的型攻撃メールに対する体験型学習を行う「標的型攻撃メール訓練 T3」の提供を同日から開始すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルは3月12日、同社の100%子会社である株式会社LogStareがセキュアヴェイルより引継ぎ開発する次世代のマネージド・セキュリティ・プラットフォーム「LogStare」シリーズの新製品「LogStare Quint」の正式販売を同日から開始すると発表した。
「診断の必要性は十分認識しているが、毎日はさすがに大げさだろう」そう考える人も少なくないだろうが、本稿を読み終えた後で、最初にそう考えていたことを思い出してほしい。一体、この GRED Webセキュリティ診断 Cloud というサービスは、どんな経緯で生まれたのか。
セコム株式会社は3月25日、新型「ココセコム」を3月から発売すると発表した。
アライドテレシス株式会社は3月24日、同社のセキュリティ対策支援サービス「Net.CyberSecurity」のサービスラインナップを拡充し、新たに3つのサービスを展開すると発表した。
約 2 年前の 2019 年 5 月のゴールデンウィーク明けに ScanNetSecurity 編集部は NTTデータ先端技術株式会社に設立された直後のスレットインテリジェンスセンターを取材した。
株式会社ビルドサロンは3月21日、PCI DSSに準拠するための脆弱性検査(ASVスキャン)の提供代行仲介サービスを同日から試験的に開始すると発表した。
オタクコイン協会とCryptoGames株式会社が、ブロックチェーン技術のNFTを活用した実証実験を開始すると発表。「100枚限定オタクコイン硬貨」のデジタル販売およびオタクコイン保有者へのプレゼント抽選会を実施する。
NTTデータ先端技術株式会社は3月19日、タニウム合同会社が提供する統合型エンドポイント管理製品「Tanium Endpoint Management」と連携した「エンドポイント監視サービス with IntellilinkARGUS」を同日から提供開始すると発表した。
株式会社ブロードバンドセキュリティ(BBSec)と株式会社JSOLは3月18日、両社共同で企業のネットワークシステム構築や運用、セキュリティ管理運用を支援する「次世代ネットワーク・セキュリティソリューション」の提供開始を発表した。
サイバートラスト株式会社は3月18日、監査ログ出力やパスワードポリシー強化、DB パスワード暗号化など、セキュリティ機能を強化した統合システム監視ソフト「MIRACLE ZBX」の最新版を同日から提供開始すると発表した。
たとえ局所的 短期的に敗北を喫しても、長期的に見れば決して負けることがないという自信は、自社開発製品であること、エッヂで強靱な R & D 体制を持つことから生まれる。