「話者の方のハードルをあげるつもりはないのですが(笑)、質疑の時間に、法律や制度に関する疑問に的確に答えてもらえると思います。質問を沢山してもらえれば、持ち帰ってもらえるものも増えるのではないでしょうか。」
F5とファイア・アイは、F5 Networks社とFireEye社がグローバル・パートナーシップを締結したと発表した。
トレンドマイクロは、Mac向けメモリ・ディスク最適化アプリ「ライトクリーナー」をMac App Storeにて提供開始した。
ライセンスを得ていないソフトウェアは、アップデートされず脆弱性が放置されるため、攻撃対象として悪用される。1 月に発表された BSA のスポンサードのもと実施された IDC 社の調査によれば、不正ソフト利用率とマルウェア遭遇率の間には正の相関があるという。
トレンドマイクロは、米Hewlett-Packard Company社(HP)のセキュリティ事業の一部であるTippingPoint部門の買収に関する正式契約を締結したと発表した。
「潜在的な可能性が十分にあり、検討・研究を重ねるべきであるのに、国内ではネガティブな議論が先行されているように見えます。そこでこのセッションでは、きちんと技術・法律・制度を理解し分析したのちに、この可能性について議論してしていきたいと企画しました。」
日立製作所(日立)と日立ケーイーシステムズ(日立ケーイー)は19日、両社のデジタルサイネージソリューションに、災害時の緊急情報を自動で配信・表示させる機能を追加し、12月1日より新サービスとして提供することを発表した。
カスペルスキーは10月20日、仮想化環境向けセキュリティ製品の新バージョン「Kaspersky Security for Virtualization 3.0 Agentless Service Pack1」の提供を開始した。
情報通信研究機構(NICT)サイバーセキュリティ研究室は19日、サイバー模擬攻防戦「CTF」(Capture The Flag)をリアルタイムに視覚化できる可視化エンジン「AMATERAS零」(アマテラス・ゼロ)を開発したことを発表した。
シーイーシーは、マイナンバー関連サービスを拡充・体系化し、「マイナンバーワンストップサービス」の名称で提供を開始した。
OWASP Japanは、「Webシステム/Webアプリケーションセキュリティ要件書 2.0」を公開した。
オハイオ州コロンバスにある技術企業Battelleは各国で議論のマトになり、刑務所への密輸など実際に事件も起こっているドローンに対処すべく、ドローンの操作権を強制的に奪い取る近未来的なカウンター武器「DroneDefender」を発表しました。
Capgemini社は、Fortinet社とのグローバル規模での提携を発表した。
DNPハイパーテックは、インテルAtomプロセッサー搭載Android端末に対応したクラッキング対策ソフト「CrackProof for Android」を開発、11月1日より提供を開始する。
IPAは、国家試験「情報セキュリティマネジメント試験」を2016年4月より実施すると発表した。
日立システムズエンジニアリングサービスは15日、クラウド型紛失防止セキュリティソリューションを2016年1月から提供することを発表した。
日本で企業のパーティーというと、コミュ力のなさからボッチを体感すること間違いなしの悪夢かもしれません。しかし、ここで開催されるパーティーの多くは違います。パーティーはただ待っているだけでは参加することはできません。主な参加の方法は次の通りです。
日本電業工作は13日、長距離無線中継機能、Wi-Fiアクセスポイント機能、監視カメラ機能などを備えた「防災照明灯」を開発したことを発表した。太陽光パネルにより自立電源運用を可能としており、防災情報ステーションとしての活用などを想定している。
パナソニック システムネットワークスは14日、防爆仕様を施した堅牢タブレットPC「TOUGHPAD(タフパッド)」の新モデルを発表した。価格はオープンで、発売は10月下旬。
ALSOK(綜合警備保障)は13日、監視カメラの撮影映像をデータセンターで保管する「ALSOK画像クラウドサービス」を15日より販売することを発表した。
キヤノンITSは、企業向け情報漏えい対策ソリューションの新バージョン「GUARDIANWALL Ver8.1」と「WEBGUARDIAN Ver4.1」を12月24日より販売開始すると発表した。