2025.02.28（金）
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イー・ガーディアン株式会社のグループ会社である株式会社ジェイピー・セキュアは4月26日、2018年2月に開設したJP-Secure Labsが分析した独自レポート第6弾「JP-Secure Labs Report Vol.06」の公開を発表した。
レノボ・ジャパン合同会社は4月21日、日本の各企業のIT部門の業務内容や労働環境が、新型コロナウィルスの感染拡大の影響を受けてどのように変化したか調査し、その結果を公表した。
株式会社LogStareは4月22日、eスポーツ大会「LogStare eSports Series」の開催を発表した。同社のグループ会社である株式会社セキュアヴェイルと株式会社キャリアヴェイルも同大会を後援する。
イベントの設定した賞など、どうせグッ○デザインやモン○セレクション同様、金さえ払えば誰でも獲れる出来レースだろうと考えている向きもあるかもしれないが実態は全くそうではない。
株式会社NTTデータは4月19日、顧客に安心・信頼できるAIソリューションの提供するために、AIの研究、開発、運用、利活用に関わるガバナンス強化について発表した。
株式会社アイ・ティ・アールは4月20日、国内のDDoS攻撃の対策市場規模推移および予測を発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社（NRIセキュア）は4月14日、「PCI Card Production and Provisioning」への準拠を支援し、製造プロセスがPCI CPに適合しているかを審査する「PCI CP準拠支援コンサルティング／審査サービス」の提供を同日から開始すると発表した。
ヤフー株式会社は4月13日、Yahoo!ニュースでのトピックスの見出しの文字数を最大13.5文字から14.5文字に変更すると発表した。文字数の変更は2001年以来で、同日掲出されるトピックスから段階的に変更する。
株式会社Flatt Securityは4月13日、Webエンジニアのセキュアコーディング習得を支援するSaaS型eラーニングサービス「KENRO（ケンロー）」の正式リリースを発表した。
エフセキュア株式会社は4月9日、2020年下半期（7月～12月）における攻撃トラフィックに関する調査レポート「セキュリティ脅威のランドスケープ 2020年下半期」を発表した。
日本アイ・ビー・エム株式会社は4月9日、「2021年版クラウド・セキュリティーに求められる5つの必須条件」を同社ブログで公開した。
グリー株式会社は2月1日、「グリーセキュリティ報告書2021」を発行した。同社グループでは情報セキュリティ方針やマネジメント体制、活動内容をまとめた「グリー情報セキュリティ報告書」を年1回発行している。
マクニカネットワークス株式会社は4月8日、株式会社吉野家へクレジットカード決済の不正防止サービス「Sift」の提供を発表した。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社は4月7日、従業員100名以上の企業のWeb事業者の経営者・セキュリティ担当者・情報システム部門を対象に「中小企業のサイバー攻撃対策」に関する実態調査を実施し、その結果を発表した。
株式会社ラネクシーは4月7日、クライアント操作ログ管理ソフトウェアの最新版「MylogStar 4 Release4」の販売を開始すると発表した。本製品は同社の提携代理店経由で4月12日より受注を開始し、出荷開始は4月19日を予定している。
ジュピターテクノロジー株式会社は4月6日、中小規模ネットワーク向け脆弱性・パッチ統合管理ソリューションGFI LanGuardのリリースを発表した。
SB C&S株式会社は4月6日、「テレワーク実施企業のセキュリティに関する意識調査」の結果を発表した。
日本プルーフポイント株式会社は4月6日、年次レポートの最新版「2021 State of the Phish（フィッシング脅威の全容）」の日本語版を発表した。
一般社団法人ASP・SaaS・AI・IoTクラウド産業協会（ASPIC）は4月2日、クラウドサービスの安全・信頼性に係る情報開示認定機関として、申請された4件のクラウドサービスを3月31日付で新たに認定したと発表した。
富士ソフト株式会社は4月2日、セキュリティ事故を未然に防ぐ「CSIRT」（Computer Security Incident Response Team）の取り組みを支援する「CSIRT構築支援サービス」「CSIRT運用支援サービス」を同日から提供開始すると発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は3月31日、「情報システム・モデル取引・契約書」第二版を公開した。
