「セキュリティ業界は、社会を守る使命感を持って入ってくる人がほとんどです。コンテストやバグバウンティへの参加は、セキュリティ専門企業だからこそできる、有志のエンジニア達を成長させるひとつの有効な方法だと思っています。(武井)」
経営層に向けた適切なセキュリティ投資の参考数値として、製造業・金融・医療など約 10 産業別 インシデント上位 3 位を示した。
SHIFT SECURITY 社 代表取締役社長 松野 真一 氏は、これまでの脆弱性診断事業が、売上規模が診断員の数に比例する典型的労働集約型産業になっていること、及び、診断員の技術に依存する属人性の高いサービスであるため品質にバラツキがあるという 2 つの問題点を指摘した。
6月1日から3日間にわたって都内で開催されたAWS Summit Tokyo 2016会場で展示と説明が行われた Alert Logic について、MBSD 戦略事業部 テクニカルコンサルタント 矢内 伸良 氏に話を聞いた。
デロイト トーマツ リスクサービス株式会社(DTRS)は5月24日、神奈川県横浜市にサイバー インテリジェンス センター(CIC:Cyber Intelligence Center)を開設し、横浜で開所式を行った。
タニウムは、ほけんの窓口にTaniumのエンドポイントプラットフォームを提供開始すると発表した。
「次は 2016 年秋を予定しています。今度は、いろいろなレイヤーの人を巻き込んでいくことに挑戦したいと思っています。そのうえで、みんなが期待する方向と、どうあるべきかを考えてみたいです。」
日本にも、スペインのデロイト eCIC と同規模及び同水準のサービスが提供されれば、市場に大きな風穴を開けることができるだろう。
デロイトスペインは、2015年秋、マドリードに続いてバルセロナに eCIC を開設した。真新しいバルセロナの eCIC を尋ね、施設の見学と、クライアントであるスペインの大手銀行 カイシャバンクのセキュリティ部長 Marisa Retamosa (マリッサ・レトモサ)氏の話を聞いた。
高度な研修・セミナーは、人材獲得の機能も併せ持つことが多いが、CyberSOC Academy も、有為な人材のリクルーティング機能を果たしていると語ってくれた。
なぜスペインという国で、SOC やサイバーセキュリティ事業が、デロイトの他国のメンバーファームと比べて突出することができたのか、その理由を少し考えてみたい。
会計系サイバーセキュリティサービスに期待されることのひとつは、法律や制度の熟知と、それを有利に使った運用である。氏が、サイバー攻撃からデロイトの顧客をどのように守るのか具体的に聞いた。
サービス内容は、MSS やインシデントレスポンス、ペンテスト、情報漏えい対策、トレーニングなどの総合サイバーセキュリティコンサルティングサービスである。従来会計系ファームが得意であった上流工程以外の領域も、まんべんなくカバーされている。
マドリードにあるデロイトスペインのサイバーセキュリティサービスは総勢 200 名。うち 160 名が SOC のスタッフで、世界各国にサービスを提供し、EU 圏のデロイト社の、セキュリティオペレーションの中心的役割を果たしているという。
今回は、サルベージ ( 救出 ) 完了したバックナンバー記事件数が、新年段階で 200 件を突破したことをお知らせいたします。
Scan 創刊 17 周年記念クラフトビールの醸造から戻った我々に科された新たなミッションはビールのラベル製作でした。木内酒造の「手造りビール工房」で製作したビールは、自分でデザインしたオリジナルのラベルを貼り付けて完成します。ラベルは味まで左右する重要なもの。
ScanNetSecurity PREMIUM MEMBERS キャンペーンと連動してお届けしている創刊 17 周年記念 クラフトビール醸造記、今回は第 3 回をお届けします。
創刊 17 周年記念 クラフトビールの名称は、まぎらわしいことを覚悟で、メルマガと同じ名前「Scan PREMIUM」と決定しました。
ScanNetSecurity 編集部は、Black Hat USA 2015 の取材出張を目前に控えた忙しい時期に、ウイークデーの昼間からビールを飲みに行くという、もう最高なミッションに出かけたのでした。
Q 1.外部機関から連絡があり、自組織から不審な通信がでていると指摘された場合最初に何をすべきか? / Q 2.インシデントレスポンスは何のために実施するのか? / Q 3.終息宣言・安全宣言はどのタイミング出すのか?
SDN が普及した企業ネットワークにおけるセキュリティ対策は、今後どう変化していくのか。トレンドマイクロ株式会社が 11 月 20 日に都内で開催したカンファレンス DIRECTION 2015 において、同社がその回答と考える概念が発表された。