バッチ処理やログオンスクリプトのような正規活動に不正活動を埋め込んだり、SIEM がシステムログ保全タスクを実行する前にログを改ざんするなど、感染後の内部活動の巧妙化が進む例を紹介した。
アフリカではこの順番が逆になっています。すなわち、アフリカ地域全体を統括する AfricaCERT を最初に設立し、そこにノウハウを集積させてから、各国の CSIRT を設立していきました。
最初の一人は、アフリカのインターネットの父といわれる、Nii Quaynor 氏ですNii 氏は、アフリカの地域インターネットレジストリ AFRINIC の創立メンバーです。アフリカの IT 事情に詳しい日本人は Nii 氏を「アフリカの村井純」と呼ぶこともあるそうです。
板門店につづいて、他のメディアが絶対に行かないような場所へ取材に行ってこその Scan だと編集人上野が賛成してくれたこともありました。
米 EMC 社 セキュリティ部門である RSA は、日本時間4月22日、サンフランシスコで開催されている国際会議 RSA Conference 2015 USA でアイデンティティ管理の新製品と、SIEM 製品の機能拡張を発表した。
トレーニングはまずチーム作りに時間を費やします。チームで情報交換や役割分担をしながら情報入手を試みるからです。トレーニングは連続4日間、午前9時から午後6時まで講義が行われ、受講者全員に夜の宿題が課されます。
また、今回、オフィスや家庭などのあらゆる環境がネットワークで繋がることで身近になるモノのインターネット時代におけるセキュリティ脅威を直接体験できる「モノのインターネットセキュリティ体験館」が設けられる予定。
セキュリティチームには、JPCERT/CC 、 ISOG-J 、日本 CSRIT 協議会などから8名の識者が集まり、セキュリティカテゴリ全体を俯瞰した議論が行われたため、分野重複の無い良いプログラムが立案できたという。
国際サイバーセキュリティカンファレンス CODE BLUE が12月18日から東京ではじまった。同カンファレンスは今回で第2回目を数える。
「せっかく韓国に行くんですから、やっぱり『リアル DMZ』には行っておきましょう」 板門店訪問に先立つ7月上旬、ソウル出張の打ち合わせをしていたときに、編集人の上野が例によって、のんびりとした口調で筆者にこう言いました。
「セキュリティカンファレンスでは派手な研究発表が採択される傾向があると思っていて、メディア受けするというのは確かにカンファレンスとしては重要なのかもしれませんが、これは変えていく必要があると思っています。」
「スマートメーターの実機のフラッシュメモリや PROM (Programmable ROM) からデータを抜いて解析し、機能を推定したという発表です。リバースエンジニアリングの詳しいやり方を説明したり、その実演もありました。」
情報セキュリティ国際会議 Black Hat の唯一にして初のアジア人レビューボードメンバーとして論文審査を行う株式会社FFRI の鵜飼裕司氏に10月中旬にオランダで開催された Black Hat Europe 2014 の発表から見えるこれからのセキュリティ動向について聞いた。
法務省は平成25年版 犯罪白書を公開した。第1編 犯罪の動向、第3章 各種の犯罪の第3節に、昨年度版まで「ハイテク犯罪」と表記されていた、コンピュータ・電磁的記録対象犯罪、ネットワーク利用犯罪が平成25年版から「サイバー犯罪」と表記された。
ScanNetSecurityの編集会議は毎回、スイーツやカフェの名店で、アフタヌーンティーをたしなみながら行われており「Scan茶会」と呼ばれています。今回は ル サロン ジャック・ボリー で行いました。
ScanNetSecurityの編集会議は毎回、スイーツやカフェの名店で、アフタヌーンティーをたしなみながら行われており「Scan茶会」と呼ばれています。今回はブルガリ イル・バールで行いました。
「スマホの普及で、ライフスタイルが大きくネットと溶け込もうとしている同じ時期に、ネットは暗黒の時代に突入しているような印象すら受けます。」
デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所 第3回 記者向け勉強会に登壇した鈴木氏によれば、個人情報に関わる新聞報道の多くが、ベースとなる当該法に関する前提を間違えたまま、誤報に近い報道を続けているという。
株式会社ナノオプト・メディアは10月3日東京で、Eメールのセキュリティ対策をテーマとした専門カンファレンス「Email Security Conference 2014」を開催する。
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)は9月16日、同センターが主催する今年16回目となる技術者向けイベント「Internet Week 2014」のプログラムの公開および事前登録を開始した。
調査によれば、回答者の5人に1人が顧客情報を社外に持ち出した経験があると回答したほか、大規模漏えい事故の後で48.9%が「情報漏えい対策の重要度が増した」と回答した。