モバイルアイアン・ジャパンは、コンテンツセキュリティソリューション「MobileIron Content Security Service(CSS)」に、あらゆる場所の企業データを保護する新機能「MobileIron Key Manager」を発表した。
IDC Japanは、2014年の国内セキュリティ市場規模実績と2019年までの予測を発表した。
EMCジャパンは、次世代データ保護製品ポートフォリオを発表した。
グル―ジェントは、米CloudLock社の「CloudLock」日本語版を7月1日より販売開始する。
MSYSは、米FireEye社と販売代理店契約を締結し、セキュリティアプライアンス製品「FireEye」の取り扱いを開始すると発表した。
TEDは、米SS8社のサイバーセキュリティ対策ソリューション「SS8コミュニケーション・インサイト」の提供を同日より開始した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Pearson Education社が提供する、試験や受験者の管理を行うソフトウェア「ProctorCache」にハードコードされたパスワードを使用する脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
トレンドマイクロは、富士通が提供するクラウドサービスに「Trend Micro Deep Security as a Service(DSaaS)」が採用されたと発表した。
CTCは、企業向けに統合ID管理サービスを提供する米Centrify Corporationと販売代理店契約を締結し、シングルサインオンサービス「Centrify Identity Service」を7月1日より提供する。
米Palo Alto Networks社は、東南アジア各国の政府や軍事機関を標的としたとみられる一連の国家的サイバー攻撃に関する調査結果を公開した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2015年5月度)」を発表した。
フィッシング対策協議会は、銀行を装って携帯電話のSMSを送り、フィッシングサイトに誘導する手口が確認されたとして、注意喚起を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Retrospect社が提供する、ネットワーク経由でバックアップを行うためのソフトウェア「Retrospect Backup Client」に強度が不十分なパスワードハッシュを生成する脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
スターティアは、法人向けオンラインストレージサービス「セキュアSAMBA」において、マイナンバー利用向けの新プランの提供を開始した。
ネクストジェンは、一般企業向けにIP電話不正アクセス(乗っ取り)検知ソリューションを提供すると発表した。
サイボウズは、同社が実施する「脆弱性報奨金制度」のルールを一部改訂し、新たに寄付制度を導入した。
ラックは、「水面下で侵攻するサイバースパイ活動急増に関する注意喚起」を発表した。
MJSは、会計事務所や中堅・中小企業向けのマイナンバー管理システム「MJSマイナンバー」(オンプレミス版・クラウド版)を開発し、9月より提供を開始する。
ソフォスは、サーバ向けクラウド型セキュリティサービス「Sophos Cloud Server Protection Advanced」の提供を開始したと発表した。
日本CADとネットチャートは、日本CADの不正接続検知/排除システム「IntraGuardian」シリーズの新たなラインアップとして、学校向けの専用モデル「IntraGuardian for School」を発売開始する。
IPAは、「家庭内における無線LANのセキュリティ設定の確認を」とする注意喚起を発表した。