2025.12.24（水）
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アメリカは、2019年から「大統領杯サイバーセキュリティ競技」（President's Cup Cybersecurity Competition）を開催している。2020年に続き2021年も開催が決定した。どんな大会でどんな狙いがあるのだろうか。
トビラシステムズ株式会社は8月31日、合同会社280blockerと譲渡契約を同日に締結し、280blockerの完全子会社化を発表した。
東芝データ株式会社は8月31日、プライバシーに関わる情報保護の実現に向けた取り組みの基本方針を定め、より信頼できるデータ社会の確立を目指した、新たなプライバシーステートメントの策定を発表した。
日本CSIRT協議会は、同協議会が策定する「CSIRT人材の定義と確保」をアップデートし、Ver.2.1として公開した。
テキサス大学オースティン校の委員会が、学生への心理的負担や大学への財政的負担などを挙げ、学生のオンライン試験を監視するための AI ソフトを利用しないよう勧告を行った。
2020年はコロナ禍でのリモートワークが話題となり、セキュリティ対策では、各社VPN環境の構築方法や逆に脱VPNやゼロトラストネットワークが議論された。その中で、料理レシピサイト大手「クックパッド」がどのような対策をとっていたのか紹介する。
情報セキュリティ人材の不足が叫ばれる一方、多くの企業は、セキュリティ関連資格をセキュリティ担当者になれるかどうか、とりあえずの採用指標にしていることはないだろうか。
今回は、リモート会議の一般化に伴いアラートポリシーを見直したお客様の事例をご紹介します。
当初 4 年間かけて「児童生徒向けの 1 人 1 台端末」「高速大容量の通信環境整備」などを実現する計画であったが、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言を受け、計画を前倒しし、1 年間で実施されることになった。
株式会社Kaspersky Labs Japanは8月12日、ランサムウェアに対抗する官民連携のプロジェクト「No More Ransom」が5周年を迎えたと発表した。
株式会社リチェルカセキュリティは8月10日、サイバーセキュリティ分野の研究に取り組む従業員に対し、博士課程の学費を支援する制度の導入を発表した。
日本マイクロソフト株式会社は8月5日、2021年のMSRC最優秀セキュリティ研究者の表彰について同社ブログで発表した。
国立感染症研究所（NIID）は8月2日、新型コロナウイルス感染症に関する同研究所Webサイトの不適切な引用について注意喚起を行った。
リコージャパン株式会社は8月3日、経済産業省が定めるDX（デジタルトランスフォーメーション）認定制度に基づき「DX認定事業者」としての認定を取得したと発表した。
オリンピックを控えた東京都内の主要駅に、まるでアメコミのようにポップなイラストを用いた巨大な広告が掲出されました。
企業業績からだけでは、牧田が実現した夢がいかに規格外であるかは到底伝わらないからだ。
凸版印刷株式会社と富士フイルムビジネスイノベーション株式会社（旧富士ゼロックス）は7月30日、東京商工会議所が主催する「東商サイバーセキュリティコンソーシアム」に同日から参画したことを発表した。両社は東商会員企業へのサイバーセキュリティ対策支援を行う。
十分な調査も行わず、あおり見出しをつけて、ひたすら新聞などの部数を伸ばすことに専念する逆の意味で見上げた報道姿勢は、かつて「イエロージャーナリズム」と呼ばれました。
米国は医療先進国であると同時に医療ITの先進国でもある。当然セキュリティも話題になるが、ペースメーカーや医療機器のハッキングに関する議論が目立つ。しかし、患者視点で医療ITやアプリの問題を取り上げたものは多くない。
トレンドマイクロは、同社のサイバーセキュリティ・イノベーション研究所の研究員が7月5日に警察庁より感謝状を授与されたと発表した。
今回は、昨年から今年にかけて、弊社親会社であるセキュアヴェイルの SOC アナリストがお客様のログを分析して発見した「リモート会議の調子が悪い原因」をご紹介します。
