レソナアレスは5日、陸上設置型の「インフラサウンド津波センサー」ADXII-INF01HTを発売する。20Hz以下の低周波音を検知し、単体で1,000Km以上離れた津波も認識する事ができる点が特徴だ。
Capyは2日、不正ログインをはじめとするサイバー攻撃への対策精度をさらに向上させる最新機能「Capyリアルタイムブラックリスト」の提供を開始した。
NECは、IDとアクセス権限の統合管理を可能とするソフトウェア「WebSAM SECUREMASTER」の新製品を販売開始した。
ニフティは、同社が提供するネットワークサービス「スマートサーブ」の機能を活用したセキュリティサービス「常時安全セキュリティ24プラス」の提供を開始した。
フォーティネットジャパンはNTT Comと協業し、FortiGate仮想アプライアンスとFortiGuardサブスクリプションサービスを使って、日本および海外でビジネスを行う企業向けクラウドサービスと、マネージドセキュリティサービスを強化した。
TOAは防犯カメラ「HD-CVシリーズ」を拡充し、同軸ケーブルでフルHD映像を伝送できるコンビネーションカメラ2機種を1月30日に発売した。
インフォコムは危機管理情報共有ポータルサービス「BCPortal」を拡充し、スマートフォン向けアプリ「BCPortal 防災カードアプリ」を販売開始した。
イーセクターはSoftnext Technologiesとアライアンス販売代理店契約を結び、1日より自社で提供する「ESECTOR CLOUD」においてセキュリティサービスを販売開始した。
マカフィーは、次世代ファイアウォールおよびVPN・ファイアウォールの新製品を日本で提供を開始した。
三菱電機は28日、マルチホップ通信技術を適用した仮設用途対応の「監視カメラ向け無線ネットワーク」を発表した。
シキノハイテックは、21~23日にパシフィコ横浜で開催されたショッピングセンター(SC)業界向けの商談展示会「SCビジネスフェア」にて、小型の人物検出カメラを展示した。
金庫や監視カメラなどの各種セキュリティシステムを総合的に扱うクマヒラは5日、デジタル監視カメラ「DC-S1」の発売を開始した。
今回、紹介するのはPDC(ピーディーシー)の大型デジタルサイネージの実演展示。ビルや地下街などへの設置を想定したもので、災害時などには緊急情報放送システムとして、NHKの緊急放送に切り替えができるようになっている。
mofiria(モフィリア)は、21~23日にパシフィコ横浜で開催されたショッピングセンター(SC)業界向けの商談展示会「SCビジネスフェア」にて、「指静脈認証ユニット」を展示した。
富士通エフ・アイ・ピー(富士通FIP)と富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ(富士通SSL)は27日、電子メールと同様の操作でファイル送信を実現するソリューションの販売を開始した。
日本アクセスは26日、Androidタブレット対応の勤怠&入室管理システム「SmartManager e-Lock」の発売を開始した。
キューアンドエーは、個人ユーザ向けに「迷惑インターネット広告駆除サポート」を電話・リモートサポートにて2月1日より提供開始すると発表した。
SBTとファイア・アイは業務協業を行い、ファイア・アイがクラウド型で提供している標的型攻撃メール対策ソリューション「ETP」の国内販売を開始する。
SSTは、セキュアブレインと販売代理店契約を締結したと発表した。SSTはセキュアブレインのSaaS型Web改ざん検知サービスを採用し、SSTのクラウド型WAFサービスを組み合わせた「企業サイトWeb 改ざん防御&検知サービス」の販売を開始する。
アズジェントは、重要社会インフラ向けマルウェア対策ソリューションとして、イスラエルVOTIRO社の「Secure Data Sanitization(SDS)」の販売を開始する。
サイボウズは、「脆弱性報奨金制度」を昨年に引き続き2月2日より実施すると発表した。