YKK APは非接触カードやスマートフォンで扉を施解錠できる「ピタットKeyシステム」を搭載した「電気錠付ルシアス門扉」の販売を12月1日より開始した。
ウォッチガードは、次世代ファイアウォール(NGFW)および統合脅威管理(UTM)アプライアンスに、新たに高度なゲストネットワークアクセス機能を追加した。
カスペルスキーは、スマートフォンやタブレットなどモバイル端末向けの法人用セキュリティ製品「Kaspersky Security for Mobile」を販売開始した。
NTT Com、日本マイクロソフト、FFRIは、3社協業により標的型攻撃やゼロデイ攻撃などに対する日本独自のセキュリティ対策サービス「Zero day Attack Protection」(仮称)を開発・提供すると発表した。
マクニカネットワークスは、米CrowdStrike社が提供するエンドポイント型サイバー攻撃対策製品「Falcon Host」の最新版の提供を開始したと発表した。
防犯カメラ市場で大きなシェアを持つ台湾VIVOTEKは12月9日、ネットワークカメラの新製品「IB8367-R」「IB8367-RT」を発表した。ハイスペックなネットワークカメラで長距離の中継給電に対応した「PoEエクステンダー」を内蔵している。
NECフィールディングは、50名以下の企業を対象としたセキュリティ対策サービス「インターネット利用あんしんサービス」を同日より販売開始したと発表した。
ロジテックINAソリューションズは小規模向けの監視カメラ録画システム「アロバビューレコーダー」を12月22日より販売開始する。汎用のNASをベースとして、ルクレが開発した監視カメラ録画ソフトウェア「アロバビュー」を搭載している。
サイトロックとインフォサイエンスは、統合ログ管理の分野で協業すると発表した。
ユニアデックスは、「企業内ネットワーク」と「複数のクラウド環境」をセキュアなネットワークで接続する「ダイレクトコネクションサービス」の提供を開始した。
トレンドマイクロは、マイナンバー制度の運用に対応した、地方公共団体等向けセキュリティ対策製品「Trend Micro マイナンバー向けサンドボックス」の販売を2015年第2四半期より開始する。
キヤノン電子はマクニカネットワークスと協業し、米Splunk社の連携ソリューション「Security App for SML」と自社開発のセキュリティ対策ソフト「SML」を組み合わせ「Security App for SML」を開発 、Splunk Appsサイトでの無償公開を開始した。
テナブル・ネットワーク・セキュリティは、ネットワーク脅威データの検知・評価製品「Nessus v6」に、「Cisco Identity Services Engine」を統合すると発表した。
ネットワールドは、米Cumulus Networks社とディストリビュータ契約を締結し、同社が開発・提供するネットワークOS「Cumulus Linux」を販売開始すると発表した。
SCSKは日、米Lastline社の標的型攻撃対策サービス「Lastline」を提供開始すると発表した。
ジェイズ・コミュニケーションとバラクーダネットワークスは、ジェイズ・コミュニケーションがBarracuda WAFを一次代理店として製品取り扱いを開始すると共同発表した。
ウォッチガードは、中堅企業、および分散拠点を持つ企業向けに開発されたNGFW・UTMアプライアンスの新製品、「WatchGuard Firebox M400 / M500」を発表した。
マカフィーは、日本市場向けに独自開発したAndroid搭載のスマートフォン用詐欺電話・迷惑電話防止アプリ「マカフィー セーフ コール」を発表した。
日本IBMは、クラウドの価値を生かしながら堅牢なセキュリティを実現するためのセキュリティ製品およびセキュリティサービスを体系化した「IBM Dynamic Cloud Security」を発表した。
ラックは東京動物園協会と協力し、スマートフォンとビーコンを用いた情報提供サービスを12月28日まで、葛西臨海水族園で実施すると発表した。
クオリティソフトはALSIと協業し、「QNDシリーズ」および「ISM CloudOne」の両製品において、クラウド型URLフィルタリング機能「URL Filtering powered by InterSafe」を販売開始する。