特に興味を引いた発表としては、『Uber』のタダ乗りとドライバーを追跡するというソーシャルハッキング的なテクニックを組み合わせたものでした。
12日に開催された「スマートフォンセキュリティシンポジウム」(主催:JSSEC 啓発事業部会)において、Re:inc(リンク)という大学生のボランティア団体の活動発表が行われた。
APTなどの高度な攻撃に向けた先端対策技術や研究発表が多くを占める RSA Conference だが、DDoS攻撃の進化する現状と対策に関する製品やセッションも、同様に強い注目を集めていた。
マンチェスター在住のコーダーRuby ‘rubiimeow’ Nealon氏は、Steamのループホールを利用してValveの審査を回避しながら『Watch Paint Dry』なるゲームを一時的にリリースしました。
Kaspersky 社が社会インフラなどの制御システムの研究を行い、産業用制御システムのセキュリティ対策製品や、シミュレーションを用いた演習プログラムなどを提供していることは日本ではまだあまり知られていない側面かもしれない。
大塚製薬は25日、石川県との間で「災害時における生活必需物資の供給に関する協定」を締結した。同社と都道府県との連携協定は今回の石川県で10県目となる。
IIJは、Webサイトへの不正ログイン防止に有効なクラウド型の二段階認証(二要素認証)サービス「IIJ SmartKeyマネージメントサービス」を提供開始した。
日立システムズは、「SHIELD セキュリティコンサルティングサービス」および「SHIELD セキュリティリスク管理サービス」を販売開始したと発表した。
ALSIは、Webフィルタリングソフト「InterSafe WebFilter」に有償オプション機能を追加し、「InterSafe WebFilter Ver. 8.5 SP2」として、2016年8月末より販売を開始する。
IPAおよびJPCERT/CCは、サーバサイドのWebアプリケーションを開発するための実行環境である「Node.js」のパッケージマネージャ「npm」にワームプログラムの感染拡大を許す脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
米Appleは22日、iPhone新モデル「iPhone SE」の発表にあわせて、iOSの最新版「iOS 9.3」を公開。旧機種でも利用可能としたが、iPhone 5s以前やiPad Air以前などの一部デバイスで、アップデート時に問題が発生した。そのため「iOS 9.3」配布は、一時停止となった。
顔認識や音声認識などの生体認証技術を用いた認証決済の試みが、欧米で具体化の動きを見せている。
IoT デバイスは、ユーザーがその事実に気付いているか否か、合意を与えたかどうかに関わりなく、ユーザーの個人情報を常に収集しています。しかし、情報が収集されるとき、誰がどのような情報をコントロールしているか、本当に理解していますか?
Microsoft Windows の WebDAV (Web Distributed Authoring and Versioning)
に含まれる脆弱性により、権限昇格や DoS 攻撃が実行可能であることが報告
されています。
トレンドマイクロは、2016年の法人向け事業戦略を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Granite Data Servicesが提供するオープンソースのFlex向けデータサービス「Granite Data Services」にXML外部実体参照処理の脆弱性(XXE)が存在すると「JVN」で発表した。
NTT.Comは、ソフトウェア型セキュリティアプライアンスを活用した、システムインテグレーター向けセキュリティサービス「WideAngle マネージドセキュリティサービス IVS」の提供を4月25日より開始する
クオリティソフトは、DDSと協業を開始したと発表した。DDSが開発する指紋認証ユニット「UBFシリーズ」と、指紋認証システム「EVEシリーズ」を、多要素認証プラットフォーム「Quality EVEシリーズ」として提供開始する。
JPCERT/CCは、「Oracle Java SE の脆弱性(CVE-2016-0636)に関する注意喚起」を発表した。
警察庁は、平成27年における不正アクセス行為の発生状況などを発表した。
パナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズは18日、スマートフォンなどに採用される指紋認証センサ用ーパッケージなどに適した高誘電率封止材を製品化し、4月から本格量産を開始することを発表した。
春は卒業や入学のタイミングで新しくスマートフォンに買い換える時期。子どもをもつ親は、子どものスマホの扱いにも気を配ることが必要とされる。
日本では大企業向けゲートウェイ製品のイメージが強いブルーコートだが、クラウドサービスのセキュリティやコンプライアンスを担保する「CASB」をソリューションに加えるなど、Webおよびクラウドセキュリティを包括するベンダーとして急激にグローバルで存在感を増している。
サンワサプライは18日、開封したことが一目で分かるセキュリティシール2種類を発売開始した。
日本の情報セキュリティに携わる読者様の日頃のご支援とご厚情への感謝の気持ちを込めまして、会員制Webサービス PREMIUM MEMBERS 法人年会員の料金を本日3月24日から31日までの期間中、キャンペーン価格でご提供いたします。
シマンテックは、「シマンテック インシデントレスポンス リテーナーサービス」を日本において新たに提供を開始した。
ラックは、突き抜けた技術力を持った若者を応援する2016年度「ITスーパーエンジニア・サポートプログラム“すごうで”」の支援対象者に、山内奏人氏(15歳)を決定した。
米Appleは22日未明、4インチ画面のiPhone新モデル「iPhone SE」、9.7インチ画面の小型版「iPad Pro」を発表。あわせてiOSの最新版「iOS 9.3」が公開され、旧機種でもダウンロード可能になっている。この記事ではiOS 9.3の新機能・改善点などを紹介する。
デジタルアーツは、教育関係者を対象に実施した情報モラル教育についてのアンケート調査の結果をまとめ、発表した。
JASRACは、山口県警察本部サイバー犯罪対策室および山口警察署が、「BitTorrent」を用いてインターネット上に音楽ファイル等を公開していた山口県下関市在住の男性を、著作権法違反の疑いで山口地方検察庁へ送致したと発表した。
レイセオンジャパンは、世界12カ国のミレニアル世代(18~26歳)におけるサイバーセキュリティ職への関心を国際比較した調査「Securing Our Future:Closing the Cybersecurity Talent Gap」のうち、日本の結果を公開した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)は、中高生向けの「大学生と生徒たちが一緒に考えるセキュリティワークショップ」の開催レポートを公表した。92%の生徒が満足し、77%の生徒がスマホの正しい使い方について考えるきっかけになったと回答している。
Operation Blockbusterは、Lazarus Groupから自衛できるよう、複数のセキュリティベンダーが各社のインテリジェンスやリソースを共有する。共同オペレーションはセキュリティ業界では珍しくもないが、特定グループをターゲットとしたコラボレーションは非常にまれと言える。
東京大学は3月15日、同大学産学連携本部の構成員がドイツへの出張中にノートPC入りの鞄を盗難により紛失したと発表した。
米NTTと、米マイクロソフト コーポレーションがグローバルネットワークおよび法人の顧客をサイバー攻撃から保護することを目的に、戦略的なパートナーシップを発表した。
セコムとセコムトラストシステムズは、両社がサービス提供している、インターネットバンキングの不正送金対策「セコム・プレミアムネット」がみちのく銀行の法人向けインターネットバンキングに採用されたと発表した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2016年2月度)」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、SolarWindsが提供するヘルプデスクのリモートデスクトップ接続などによるサポート作業を補助するソフトウェア「DameWare Mini Remote Control」にバッファオーバーフローの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ウェブルートは、脅威インテリジェンス「Webroot BrightCloud Threat Intelligence」をSIEMプラットフォーム「HPE ArcSight Enterprise Security Management(ESM)」と統合したと発表した。
NTT.Comは、「Enterprise DaaS アプリケーション仮想化機能」の提供を開始したと発表した。
JIPDECとITRは、共同で実施した「企業IT利活用動向調査2016」の速報結果を発表した。
警察庁は、「平成27年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢について」をまとめ、発表した。
トレンドマイクロは、SDN連携セキュリティ対策製品「Trend Micro Policy Manager(TMPM)」を3月25日より国内で発売開始すると発表した。
三菱重工業とNTTは、重要なインフラ制御システムなどに適用するサイバーセキュリティ技術を共同研究することで合意した。
近年のさまざまな調査で、つねに話題となる「小学生のスマホ利用率」。親世代の利用が増えるにつれ、子どもの利用も、当然のように増えている。中古機をそのまま子どもに譲る場合だけでなく、初めて買い与えるデジタル機器がスマホ、というケースも多い。
スマホやタブレットの使用が日常的となっている昨今、若者世代の象徴ともいえる女子高生たちは、どんなスマホの使い方をしているのか? そんな疑問をもとに、今回は、現役女子高生に覆面インタビューを実施してみた。
パソコンの中のデータを勝手に暗号化し、「元に戻したいなら身代金を払え」と要求するウイルス「ランサムウェア」。ここ数年国内でも何度か話題となっていたが、ついにスマホでも初確認された。
全労済大阪府本部は3月19日、枚方市市民会館で「防災・減災体験型イベント」を開催する。防災意識を高めるためにさまざまな体験ブースを設置し、子育て世代にも役立つ情報や、子どもと一緒に体験できるブースも用意する。参加は無料。
ゼンリンは3月16日、神戸市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結した。
ラックは、三重県警とサイバー空間の脅威に対する共同対処協定を締結したと発表した。
3月12日に開催された日本スマートフォンセキュリティ協会主催の「スマートフォンセキュリティ シンポジウム」で、千葉大学藤川大祐教授は基調講演「子どもたちのスマートフォン利用状況と課題」を行った。
回答者は1人に1台のPCが用意され、仮想の製薬会社のSOCチームとして問題を解いていく。ツールとして、「RSA Security Analytics」や「RSA ECAT」を利用できる。制限時間は2時間。
アカマイは、ボット検知・緩和ソリューション「Akamai Bot Manager」を発表した。
バラクーダネットワークスジャパンは、Webサイトやアプリケーションの脆弱性を検知するクラウドベースサービス「Barracuda Vulnerability Manager」を発表した。
トレンドマイクロは、「Trend Micro Cloud App Security」が、Box、Dropbox、およびGoogleドライブに対応すると発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、日本国内外からJPCERT/CCに、国内のWebサイトにSQLインジェクションの脆弱性が存在することが報告されていると「JVN」で発表した。
東日本大震災から5年を迎えた。改めてこの大災害で犠牲になられた方々に哀悼の意を表するとともに、被災された多くの方々に心よりお見舞いを申し上げたい。
ウェザーニューズは、減災・避難活動での対策・対処の一助とするため、減災に対する意識や対策の状況を調査する「減災調査2016」を実施し、結果を発表した。
ドメイン名システムのための複雑なセキュリティプロトコル、DNSSECが分散型サービス攻撃に利用できるという汚点が新たに指摘された。
JX 通信社は11日、スマートフォン用ニュースダイジェストアプリ「NewsDigest(ニュースダイジェスト)」をリニューアルし、地域別の災害情報を取得できる機能を強化したことを発表した。
米Vormetric社は、データセキュリティの調査結果「Vormetric 2016 Data Threat Report 日本版」を公開した。
楽天銀行は、トレンドマイクロと提携し、同行の顧客を対象にインターネット銀行で初となる「バンキングマルウェアサポート窓口」の提供を開始したと発表した。