2024.05.08（水）
- 注目検索ワード
春は卒業や入学のタイミングで新しくスマートフォンに買い換える時期。子どもをもつ親は、子どものスマホの扱いにも気を配ることが必要とされる。
![[RSA Conference 2016 USA] クラウド時代のセキュリティを再定義し 包括的なWeb & クラウドセキュリティ ベンダに脱皮（ブルーコート） 画像](/imgs/p/2w5IdCqve0mMIzS4K5kC-28IDAerBQQDAgEA/19497.jpg)
日本では大企業向けゲートウェイ製品のイメージが強いブルーコートだが、クラウドサービスのセキュリティやコンプライアンスを担保する「CASB」をソリューションに加えるなど、Webおよびクラウドセキュリティを包括するベンダーとして急激にグローバルで存在感を増している。
サンワサプライは18日、開封したことが一目で分かるセキュリティシール2種類を発売開始した。
日本の情報セキュリティに携わる読者様の日頃のご支援とご厚情への感謝の気持ちを込めまして、会員制Webサービス PREMIUM MEMBERS 法人年会員の料金を本日3月24日から31日までの期間中、キャンペーン価格でご提供いたします。
シマンテックは、「シマンテック インシデントレスポンス リテーナーサービス」を日本において新たに提供を開始した。
ラックは、突き抜けた技術力を持った若者を応援する2016年度「ITスーパーエンジニア・サポートプログラム“すごうで”」の支援対象者に、山内奏人氏（15歳）を決定した。
米Appleは22日未明、4インチ画面のiPhone新モデル「iPhone SE」、9.7インチ画面の小型版「iPad Pro」を発表。あわせてiOSの最新版「iOS 9.3」が公開され、旧機種でもダウンロード可能になっている。この記事ではiOS 9.3の新機能・改善点などを紹介する。
デジタルアーツは、教育関係者を対象に実施した情報モラル教育についてのアンケート調査の結果をまとめ、発表した。
JASRACは、山口県警察本部サイバー犯罪対策室および山口警察署が、「BitTorrent」を用いてインターネット上に音楽ファイル等を公開していた山口県下関市在住の男性を、著作権法違反の疑いで山口地方検察庁へ送致したと発表した。
レイセオンジャパンは、世界12カ国のミレニアル世代（18～26歳）におけるサイバーセキュリティ職への関心を国際比較した調査「Securing Our Future：Closing the Cybersecurity Talent Gap」のうち、日本の結果を公開した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日本スマートフォンセキュリティ協会（JSSEC）は、中高生向けの「大学生と生徒たちが一緒に考えるセキュリティワークショップ」の開催レポートを公表した。92％の生徒が満足し、77％の生徒がスマホの正しい使い方について考えるきっかけになったと回答している。
Operation Blockbusterは、Lazarus Groupから自衛できるよう、複数のセキュリティベンダーが各社のインテリジェンスやリソースを共有する。共同オペレーションはセキュリティ業界では珍しくもないが、特定グループをターゲットとしたコラボレーションは非常にまれと言える。
東京大学は3月15日、同大学産学連携本部の構成員がドイツへの出張中にノートPC入りの鞄を盗難により紛失したと発表した。
米NTTと、米マイクロソフト コーポレーションがグローバルネットワークおよび法人の顧客をサイバー攻撃から保護することを目的に、戦略的なパートナーシップを発表した。
セコムとセコムトラストシステムズは、両社がサービス提供している、インターネットバンキングの不正送金対策「セコム・プレミアムネット」がみちのく銀行の法人向けインターネットバンキングに採用されたと発表した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート（2016年2月度）」を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、SolarWindsが提供するヘルプデスクのリモートデスクトップ接続などによるサポート作業を補助するソフトウェア「DameWare Mini Remote Control」にバッファオーバーフローの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
ウェブルートは、脅威インテリジェンス「Webroot BrightCloud Threat Intelligence」をSIEMプラットフォーム「HPE ArcSight Enterprise Security Management（ESM）」と統合したと発表した。
NTT.Comは、「Enterprise DaaS アプリケーション仮想化機能」の提供を開始したと発表した。
JIPDECとITRは、共同で実施した「企業IT利活用動向調査2016」の速報結果を発表した。
