2024.04.27（土）
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カップル間のデジタルプライバシー調査 in ニッポン（マカフィー：ブログ）他
アイキューブドシステムズは、個人所有のスマートフォンやタブレット端末を業務で利用するBYODの実現に必要な検討要素をまとめた「BYODガイドライン 2013」を公開した。
専門家にとって違和感のない内容ではあるが、決して難解なものではなく、誰にでも楽しめる仕上がりだ。サイバー小説の希な成功例と言っても過言ではないだろう。セキュリティに関心のある多くの読者に推薦したい。
MMD研究所は13日、「職場での私用スマートフォンの利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は2月22日～2月26日で、私用スマートフォン業務利用者446人、スマートフォン業務未利用者112人からそれぞれ回答を得た。
IPAは、近年の情報システムを取り巻く脅威を「2013年版10大脅威 身近に忍び寄る脅威」にまとめ、IPAのWebサイトで公開した。
IPA（情報処理推進機構）は12日、近年の情報システムを取り巻く脅威をとりまとめたレポート「2013年版10大脅威 身近に忍び寄る脅威」を公開した。
ソフォスは、2012年12月から2013年2月のスパム送信国ワースト12に関する最新のレポートを発表した。米国がワースト1位で世界最大のスパム送信国となっている。
JSSECは、企業のスマートフォンの普及状況把握を目的に実施した調査「第一回スマートフォン企業利用実態調査報告書」を公開した。
ヴイエムウェアは8日、米VMwareが実施した、アジア太平洋地域12カ国のビジネスパーソンを対象にした、IT活用ワークスタイルの実態調査「VMware New Way of Life Study」の結果を発表した。
カスペルスキーの「Mobile Malware Evolution」レポートによると、サイバー犯罪者は人気の高いAndroidプラットフォームに目をつけ、Android関連の脅威の数が急激に増加している。
JPCERT/CCは、2012年10月から12月における「インターネット定点観測レポート」を公開した。
IDC Japanは4日、2012年通年の国内サーバー市場動向を発表した。これによると、2012年の国内サーバー市場規模は、前年から5.1％減少し4,453億円。出荷台数は、前年から12.0％減少し55万台となった。
東日本大震災から2年が経とうとしている。人々の防災意識は、震災直後と比べ防災意識は薄れているものの、配偶者や両親・子どもと同居している人の防災対策に対する意識は高く、居住地域による違いもあることが明らかになった。
イードは、セキュアなAndroid開発に必要とされる情報を、開発担当者、セキュリティ担当者、セキュリティ業界関係者向けに取りまとめた資料「Androidセキュリティの現状と課題」を3月11日に発刊する。
警察庁は、2013年1月の「特殊詐欺の認知・検挙状況等について」（暫定値）を発表した。
保護者の3人に1人が「スマホを持たせてもよい」と考えていることが、「新中学生、新高校生のケータイ・スマートフォン実態調査」から明らかになった。入学を機に購入や買い替えを検討する親が6割に上り、「低料金」と「安心・安全」を重視する傾向にあった。
カスペルスキーは、2013年1月度の「スパムレポート」を発表した。1月のスパム総数は予想されていた通り、正月休み後の一時的な休止期間の影響を受けて減少した。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.18を発行した。
マカフィーは、「家庭でのセキュリティ実態調査」の結果を発表した。回答者の8割弱が家庭を持ち、そのうち7割以上が「セキュリティに関心がある」と回答、「関心がない」人は1割以下に留まった。
Dr.WEBは、「2013年1月のウイルス脅威」を発表した。1月は特に驚くべき動きはなかったとしており、「Trojan.Mayachok」プログラムの新たな大拡散が1月のメインイベントとなり、WindowsおよびAndroidを狙った脅威もいくつか見られた。
トレンドマイクロは、2012年（1～12月）国内における持続的標的型攻撃（APT）の傾向と実態に関する分析レポートを公開した。2012年の国内における持続的標的型攻撃には、「継続」「変化」「隠蔽」の3つの特性があるとしている。
