2026.06.12（金）
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ジェムアルトは、米SafeNet社が2014年第3四半期におけるデータ漏えいの深刻度を指標化した「SafeNet Breach Level Index（BLI）」の内容を発表した。
アズムは、同社が日本総代理店を務める米Vormetric社によるレポート「2015 Insider Threat Report（ITR）Global edition」のダイジェストを日本語化し、公開した。
IPAは、インターネット利用者を対象に実施した「2014年度 情報セキュリティの脅威に対する意識調査」および「2014年度 情報セキュリティの倫理に対する意識調査」の報告書を公開した。
神奈川県警は、県内で起きた「ひったくり」に関する分析をまとめた「ひったくり発生分析（平成26年12月末）」を公表している。
トーマツは、クライシスマネジメントに関する日本企業の実態調査結果を発表した。
シスコシステムズは、米シスコによる年次セキュリティレポート「Cisco 2015 Annual Security Report」を発表した。
2月12日、マクロミルは全国20～69歳の男女を対象とした「防災に関する調査」を実施した結果を公表した。有効回答者数は全国1,035名から、インターネットリサーチで調査したものとなっている。
ディー・ディー・エスPR事務局は、パスワードに関するインターネット調査の結果を発表した。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。
IPAは、「情報セキュリティ10大脅威 2015」を公開した。今回は近年の情報セキュリティの重要性や変化の速さを考慮し、順位を先行しての公表となった。
小中学生のスマートフォン利用が増加する中、子どもが安全に利用するための環境作りが注目されている。タブレット端末などの情報機器を学習ツールとして導入する学校も増えており、子どもたちの安全な利用環境とリテラシーが求められている。
ニールセンは27日、「ソーシャルネットワークサービス（SNS）」の最新の利用動向について調査した結果を発表した。同社のスマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」およびPC版インターネット視聴率情報「Nielsen NetView」のデータをもとに分析を行った。
ICT総研は1月30日、「小学生のスマートフォン利用実態調査」を発表した。調査・分析によると、小学生のスマートフォン利用者数は2018年度末には144万人にまで増加し、利用者数比率は全児童数の22.5％にまで拡大する見通しであるという。
ネットエージェントは30日、2014～2015年の年末年始期間における、P2Pファイル 共有ソフトウェア「Winny」「Share」「Perfect Dark」それぞれの利用者数（ノード数）を調査した結果を発表した。
アカマイは、2014年第4四半期「インターネットの現状」レポートを発表した。レポートによると、同四半期は「信じられない数のDDoS攻撃が発生し、前年同期のほぼ2倍に達した」という。
NTTタウンページは自社の職業別電話帳データベースを活用したマーケティング情報として、毎月都道府県別のランキングを公開している。「防犯用設備・用品」に関するランキングが発表されたが、防犯用設備・用品取扱店の数は地域差が大きいようだ。
EMCジャパンは、世界のデータ保護に関する調査「EMC Global Data Protection Index」の最新の結果を発表した。
Impervaは、「2015年のセキュリティ予測」を発表した。予測には「反乱の年」「サイバー保険の登場」「クラウド化の加速」「初のビッグデータ関連データ侵害の発生」の4つを挙げている。
NRIセキュアは、「企業における情報セキュリティ実態調査 2014」の結果を発表した。
電気通信事業者協会（TCA）は23日、「歩きスマホ」の実態および意識に関するインターネット調査の結果を発表した。調査時期は2014年12月11日～14日で、東京23区・名古屋市・大阪市・福岡市・札幌市在住の15歳～69歳の男女スマートフォン保有者600人から回答を得た。
ファイア・アイは、米FireEye社による企業のセキュリティ・アラート管理の実態に関する調査レポート「The Numbers Game: How Many Alerts is too Many to Handle?（数の駆け引き：処理しきれないアラートの数は？）」（英語）と題したレポートを発表した。
