2026.07.30（木）
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7人に1人が熱中症経験者で、若い世代ほど多い実態にあることが8月7日、ネットリサーチDIMSDRIVEの調査結果からわかった。一方、熱中症対策については、若い世代ほどしていない傾向にもあった。
東京都教育委員会は10日、「平成26年度インターネット・携帯電話利用に関する実態調査報告書」をサイトで公開した。無料通話アプリの利用について、児童の利用実態と親の認識との間に、ギャップのあることが明らかとなった。
不満買取センターは7日、自社webサイトで「マイナンバーへの不満」を964人から合計1,570件収集し、傾向を分析した結果を発表した。
MMD研究所は10日、「子どもの携帯電話に関する調査」の結果を発表した。調査期間は7月30日～8月4日で、20～49歳の母親9,352人から回答を得た。
ネオマーケティングは7日、「格安スマホ」購入意向者を対象とした調査の結果を発表した。調査時期は7月24日～27日で、同社登録モニターのうち、格安スマホの購入意向がある全国の20歳以上70歳未満の男女から回答を得た。
J.D.パワーアジア・パシフィックは5日、日本法人市場におけるMVNOの利用実態・意識調査の結果を発表した。調査時期は6月で、全国の従業員規模50名以上企業3,834社から回答を得た。
IPAは、「サイバーレスキュー隊：J-CRAT」の1年間の活動について報告書を公開した。
MMD研究所は4日、スマホユーザーのカメラの利用動向などに関する調査結果を発表した。調査期間は7月28日～30日で、スマホカメラを利用している15歳～39歳の男女5,306人から回答を得た（男性N=2,613、女性N=2,693）。
総務省は7月31日、「電気通信サービスの事故発生状況（平成26年度）」を発表した。2014年度（2014年4月1日～2015年3月31日）に発生し、報告のあった電気通信事故の発生状況を取りまとめたものとなる。
ボットネットはサイバーセキュリティで蛇蝎のごとく嫌われてきたものだが、Jardine によれば「明確な下り坂の傾向」で、絶対数を見ても減少しており、オンラインに参加している人々の数を考慮するなら、それはさらに大幅な減少傾向にあるのだという。
IPAは、2015年4月～6月の四半期における「サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）運用状況」を公開した。
ICT総研29日、2015年度のSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）利用動向に関する調査結果を公開した。SNS運営会社・関連企業への取材を行うとともに、インターネットユーザー4,227人にアンケートを行っている。
総務省（情報セキュリティ対策室）は30日、ウェブサービスを提供する企業におけるID・パスワードの管理・運用実態について調査した結果を発表した。
総務省は、7月28日、総務省情報通信政策研究所が実施した「未就学児等のICT利活用に係る保護者の意識に関する調査報告書」の概要版を公表した。調査により、0歳～1歳児では10％台、4歳～6歳児では40％台が情報通信端末を利用している実態が明らかになった。
JPCERT/CCは、2015年4月から6月における「インターネット定点観測レポート」を公開した。
デジタルアーツは、「勤務先におけるメール誤送信における実態調査」の結果を発表した。
MMD研究所は27日、「2015年上半期スマートフォンアプリコンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査期間：2015年7月10日～11日で、スマートフォンを所有する20歳以上の男女563人から回答を得た。
アーバーネットワークスは、Arbor Networksによる2015年第2四半期のグローバルDDoS攻撃データを公開した。
IPA（情報処理推進機構）は23日、2015年第2四半期（4月～6月）のソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況をとりまとめた結果を発表した。
NRIセキュアは、セキュリティインシデントが発生した際に、企業が取るべき対応手順や、事前準備から再発防止までの取るべき行動をまとめた冊子「インシデント対応ガイドライン」の販売を開始する。
ジュニパーネットワークスは、米ランド研究所との協力による調査報告書「The Defender's Dilemma: Charting a Course Toward Cybersecurity」を発表した。
