2026.04.29（水）
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IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.27を発行した。
NTT Comは、「グローバル脅威インテリジェンス・レポート2015年」の日本語版を公開した。
IPAは、2014年度（2014年4月～2015年3月）における「サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）活動レポート」を公開した。
ニールセンは26日、同社のスマートフォン視聴率情報「Mobile NetView」およびPC版インターネット視聴率情報「NetView」の最新データを分析した結果を発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2015年第1四半期セキュリティラウンドアップ」を公開した。
Avastは、日本の公共Wi-Fiとホームネットワークの脅威についての調査結果を発表した。
総務省は5月22日、教育委員会向けに策定した「教育ICTの新しいスタイル クラウド導入ガイドブック2015」を公表した。クラウドに関する基礎知識や、教育現場でクラウド導入を検討する際の留意点をまとめている。
FULLERは21日、「スマホ依存度」に関する調査結果を発表した。調査期間は2015年4月で、同社のスマホアプリ利用動向調査サービス「App Ape」パネルユーザー約3万人のデータを対象に分析を行った。
ALSIは、「第12回 組織でのインターネット利用実態調査」の結果を発表した。
アカマイは、2015年第1四半期「インターネットの現状」レポートを発表した。DDoS攻撃の増加傾向が加速している。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート（2015年4月度）」を発表した。
ラックは、日本における不正アクセスやマルウェア感染などのセキュリティインシデントの発生傾向を分析した「JSOC INSIGHT vol.7」を公開した。
帝国データバンクは、企業のマイナンバー制度への対応および見解について調査した結果を発表した。調査期間は4月16日～30日で、全国2万3,211社が対象。1万720社から有効回答を得た（回答率46.2％）。
クラウド総研は、「国内クラウド市場セキュリティに関する意識調査」の調査結果を発表した。
ベライゾンは5月14日、2015年のペイメントカード業界コンプライアンス調査報告書に関する記者発表会を行った。前年を上回る約6割の企業が何かしらのPCI DSS要件に準拠していたことが明らかになったが、全ての要件をクリアし、完全に準拠している企業は約2割に留まった。
内閣府は5月12日、青少年インターネット環境の整備等に関する検討会報告書をホームページに掲載した。青少年を取り巻くインターネット利用環境の現状と課題、安全・安心に利用できるようにするための施策などについて83ページにわたってまとめている。
データリソースは、ジュニパーリサーチ社の新刊レポート「サイバー犯罪とセキュリティの今後～The Future of Cybercrime & Security：Financial & Corporate Threats & Mitigation 2015-2020」について紹介している。
MMD研究所は13日、「スマホ依存」に関する調査結果を発表した。あわせて、スマホ依存に関連する項目として「デジタルデトックス」や「テキストサム損傷」についても質問している。
アズムは、米Vormetric社による内部犯行に関する調査レポートの最新版として、日本およびASEANにフォーカスした「2015 Insider Threat Report Japan and ASEAN edition（日本/ASEAN版）」の日本語版を発表した。
気温が高く湿気が多い“梅雨”は、菌の活動が活発化。菌が増えることで食中毒リスクも高まる季節だ。このたび、300人の母親を対象にした「台所の菌対策実態調査」（ゲイン調べ）が実施され、特にお弁当の菌が心配されていることが明らかになった。
この作品は、米国で行われている消費者向けインターネット安全利用キャンペーンである「STOP.THINK.CONNECT（ネットで何か行動をする前に、一度立ち止まって、起こりうる結果をよく考えてからクリックすることを呼びかけるスローガン）」をテーマとしている。
