2026.03.13（金）
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JPCERT/CCは、2015年1月1日から3月31日までの四半期における「インシデント報告対応レポート」および「活動概要」を公開した。
シマンテックは、「インターネットセキュリティ脅威レポート第20号（ISTR：Internet Security Threat Report, Volume 20）」を発表した。
トレンドマイクロは、2014年の国内における標的型サイバー攻撃を分析したレポート「国内標的型サイバー攻撃分析レポート 2015年版」を公開した。
MMDLaboが運営するMMD研究所は13日、「2015年4月携帯端末購入に関する定点調査」の結果を発表した。調査期間は3月30日～31日で、携帯電話端末を所有する15歳以上の男女6,219人から有効回答を得た。
インターネットをまったく利用しないのではなく、ある程度の利用経験があり、利用し過ぎず適度に利用をコントロールできている青少年は、インターネットリテラシーが高い傾向にあることが、安心ネットづくり促進協議会が3月31日に発表した報告書より明らかになった。
A10ネットワークスは、メディアアラート「SSL検査ソリューションに求められる5つの条件」を発表した。
チェック・ポイントは、レバノンの政治組織によるものと思われる長期的なサイバー攻撃に関するレポートを発表した。
女子中高生の2人に1人はSNSに疲れやストレスを感じていることが4月7日、ふみコミュニケーションズによる「女子中高生の友達についての意識調査」の結果から明らかになった。SNSやネット上での悪口・暴言については、3割が経験していた。
厚生労働省が2016年度に定期接種化する方針を示している「B型肝炎」の予防接種について、33.5％が子どもに受けさせていることが、ミキハウス子育て総研が運営する「ハッピー・ノートドットコム」の調査結果より明らかになった。
日本IBMは、モバイル・セキュリティのリスクへの警告に関する調査を発表した。
IPAは、IPAテクニカルウォッチ「脆弱性対策の効果的な進め方（実践編）」を作成、公開した。
MMD研究所は30日、「格安スマホに関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は13日～16日で、16歳以上のスマートフォンもしくはフィーチャーフォンを所有している男女1,670人から回答を得た。
IPA技術本部 セキュリティセンターは、「組織における内部不正防止ガイドライン」日本語版ガイドラインを第3版に更新した。
デルは、Dell SecureWorksが2014年に実施した「アンダーグラウンドのハッカー市場動向調査レポート」の日本語版を発表した。
菌の専門家である近畿大学農学部の坂上吉一教授によると、春は家庭内の菌が増え始め、台所は「菌に囲まれている状態」だという。P&Gでは、「台所除菌の実態」について調査を実施。
文部科学省は3月24日、児童生徒の「情報活用能力調査」の結果を公表。小中学生ともに整理された情報は読み取れるが、目的に応じて情報を見つけ出し関連付けることや、受け手の状況に応じて情報発信することなどに課題がみられた。
JIPDECは、「個人情報に関する意識調査」の結果を発表した。
子どもにスマホを持たせるにあたり6割以上が「依存してしまう」ことに不安を感じていることが、東京都が行った調査からわかった。また、保護者の課題として、スマホに関する「知識習得」や「親子のコミュニケーション」をあげていた。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研）は3月18日、第六期活動報告書を公開した。青少年インターネット利用問題の最新状況やフィルタリングの設定例、ネット機器の使わせ方などについて、134ページにわたってまとめている。
エフセキュアは、クラウド化とウイルス対策ソリューションに関する意識調査の結果を公開した。
総務省、経済産業省、警察庁は、「不正アクセス行為の発生状況及びアクセス制御機能に関する技術の研究開発の状況」を発表した。
