2024.05.01（水）
- 注目検索ワード
ヤフーは11月25日、この1年を通して「Yahoo！検索」で検索されたキーワードをランキング形式で紹介する「2013検索ワードランキング」を発表、特設ページを公開した。集計期間は2013年1月1日～2013年10月31日となっている。
エフセキュアは、レポート「中小中堅企業に対するサイバー脅威」の提供を開始したと発表した。
矢野経済研究所は11月21日、法人のクライアントPCの利用状況に関する調査結果を発表した。調査期間は7月～10月で、国内の民間企業、団体、公的機関などの法人562社から回答を得て、2015年3月末時点の状況を予測した。
IDC Japanは11月18日、国内携帯電話およびスマートフォン端末の、2013年第3四半期（2013年7～9月）の出荷台数実績を発表した。
MMD研究所は11月19日、「歩きスマホに関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は11月13日～11月15日で、スマートフォンユーザー（18歳以上）の男女558人から回答を得た。
ジャストシステムは11月18日、『モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2013年10月度）』の結果を発表した。調査期間は10月28日～30日で、セルフ型アンケートサービス「Fastask」のモニタのうち、15歳～69歳の男女1,100名から回答を得た。
東京都教育委員会は11月15日、学校裏サイトについて、10月の監視結果を公表した。不適切な書き込みは、10月1日～10月31日の31日間に872件検出された。先月の845件と比べて増加している。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.21を発行した。
MM総研は11月14日、「法人ユーザーにおける携帯電話／スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査（2013年度版）」の結果を公表した。
シマンテックは、「シマンテック インテリジェンス レポート 2013年9月号（日本語版）」を発表した。
警察庁は、「コミュニティサイトに起因する児童被害の事犯に係る調査結果（2013年上半期）」について発表した。
日本通信販売協会（JADMA）は11月13日、ネット通販詐欺サイトに関する調査結果を発表した。日本通信販売協会が運営する「通販110番」（ジャドマ消費者相談室）に寄せられた相談をもとに、各種分析を行った。
IDC Japanは11月12日、国内家庭市場におけるPC／タブレット／スマートフォン所有者の利用実態調査の結果を発表した。各機器の利用者に対し、どの時間帯にどのような用途／アプリケーションで利用しているかについて調査したものとなっている。
矢野経済研究所は11月12日、世界の携帯電話サービス、携帯電話端末市場に関する調査結果を発表した。調査期間は、2013年3月～10月で、携帯電話・スマートフォンメーカー、国内半導体メーカー、通信事業者、関連業界団体等が対象。
ラックは、「ラック レポート 2013 AUTUMN」を発行した。今号では「システムの安定した稼動」をテーマに、同社各部署の技術者の意見を整理している。
マカフィーは、2013年10月のサイバー脅威の状況を発表した。
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン（GfK）は11月11日、パソコンおよびタブレット端末のリテール市場（量販店、専門店、携帯電話専門店、インターネット通販）における販売について、2013年度上半期（2013年4～9月）の動向を発表した。
FFRIは、Monthly Researchとして「車載ネットワークセキュリティの現状」を発表した。
適切な選択と管理を行うことで、オンプレミスと同様またはそれ以上のセキュリティの確保がクラウドで可能だと語る、トレンドマイクロ株式会社の セキュリティエバンジェリスト 染谷征良氏に話を聞いた。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2013年第3四半期セキュリティラウンドアップ」を公開した。
MM総研は11月7日、2013年度上期（2013年4月～2013年9月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は342万台で、2012年度上期比からは77.2％増となったが、2012年度下期（375万台）と比較すると8.8％減となった。
