2025.12.10（水）
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女子中高生の約9割が、今後LINEやTwitterなどのSNSやネットをきっかけにいじめが増えると考えていることが明らかになった。また、現在いじめにあっている女子中高生で親に相談したと答えた人は2割に満たなかった。
マカフィーは、2015年第1四半期の脅威レポートを発表した。
ラックは、「日本年金機構の情報漏えい事件から、我々が得られる教訓」と題した資料を公開した。
文部科学省は6月3日、教育委員会や学校の情報モラルに関する取組みをまとめた「情報モラル実践事例集」を教育の情報化サイトに掲載した。「教育委員会主体型」「学校・生徒主体型」「地域主体型」の計32の事例を紹介している。
JIPDECは、マイナンバー対応状況についてのアンケート結果を発表した。
JNSAセキュリティ市場調査ワーキンググループは、「2014年度 情報セキュリティ市場調査報告書」を公開した。
トレンドマイクロは、3月に実施した「組織におけるセキュリティ対策実態調査 2015年版」の結果を発表した。
警察庁は、2015年4月の「特殊詐欺認知・検挙状況等について」を発表した。
東京都教育委員会は5月29日、学校裏サイト（学校非公式サイト）について平成27年4月の監視結果を公表した。検出された学校数は205校、不適切な書込み件数は1,170件で、ともに過去1年間で最多となった。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.27を発行した。
NTT Comは、「グローバル脅威インテリジェンス・レポート2015年」の日本語版を公開した。
IPAは、2014年度（2014年4月～2015年3月）における「サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）活動レポート」を公開した。
ニールセンは26日、同社のスマートフォン視聴率情報「Mobile NetView」およびPC版インターネット視聴率情報「NetView」の最新データを分析した結果を発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2015年第1四半期セキュリティラウンドアップ」を公開した。
Avastは、日本の公共Wi-Fiとホームネットワークの脅威についての調査結果を発表した。
総務省は5月22日、教育委員会向けに策定した「教育ICTの新しいスタイル クラウド導入ガイドブック2015」を公表した。クラウドに関する基礎知識や、教育現場でクラウド導入を検討する際の留意点をまとめている。
FULLERは21日、「スマホ依存度」に関する調査結果を発表した。調査期間は2015年4月で、同社のスマホアプリ利用動向調査サービス「App Ape」パネルユーザー約3万人のデータを対象に分析を行った。
ALSIは、「第12回 組織でのインターネット利用実態調査」の結果を発表した。
アカマイは、2015年第1四半期「インターネットの現状」レポートを発表した。DDoS攻撃の増加傾向が加速している。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート（2015年4月度）」を発表した。
ラックは、日本における不正アクセスやマルウェア感染などのセキュリティインシデントの発生傾向を分析した「JSOC INSIGHT vol.7」を公開した。
