アーバーネットワークスは、「第12版年次ワールドワイド・インフラストラクチャ・セキュリティ・レポート」(WISR)を発行した。
IPAは、2016年第4四半期における「ソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況」を発表した。
NHNテコラスとイードは、共同で実施した「WEBアプリケーション脆弱性診断サービス」の利用実態に関するアンケート調査の結果を発表した。
IPAは、2016年第4四半期(10月から12月)における「脆弱性対策情報データベース『JVN iPedia』の登録状況」を発表した。
サイバーセキュリティクラウドは、2016年度の1部上場企業が受けるサイバー攻撃の実情についてまとめた「2016年度 サイバー攻撃白書」を発表した。
IPAは、「IPAテクニカルウォッチ『ランサムウェアの脅威と対策~ランサムウェアによる被害を低減するために』」を公開した。
JNSAは、セキュリティ市場調査ワーキンググループによる「2016年度 国内情報セキュリティ市場調査」(速報値)を発表した。
デジタルアーツは、「第2回勤務先における標的型攻撃の意識・実態調査」の結果を公開した。
JPCERT/CCは、2016年10月1日から12月31日までの四半期における「インシデント報告対応レポート」および「活動概要」を公開した。
ラックは、同社のセキュリティ監視センター「JSOC」によるセキュリティレポート「JSOC INSIGHT vol.14」を公開した。
パロアルトネットワークスは、セキュリティ指南書「マネジメントのためのサイバーセキュリティ」の書籍・PDF版を無償で提供開始したと発表した。
IPAは、「2016年度情報セキュリティに対する意識調査」の結果を発表した。
日本IBMは、IBM X-Forceによる調査「Ransomware: How consumers and businesses value their data」の結果について発表した。
IPAは、長期休暇における情報セキュリティ対策について発表した。
トレンドマイクロは、Wi-Fi提供事業者と利用者向けにWi-Fi環境におけるセキュリティの脅威とその対策を解説した「IoT時代を見据えたWi-Fiセキュリティガイド」を公開した。
LINEは12月7日、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶に向けた情報モラル教育教材『楽しいコミュニケーションを考えよう!「リスクの見積り」編』を公開した。教材はWebサイトよりダウンロードして授業で利用できるほか、LINEの社員による出張授業も実施している。
IPAは、「サイバーセキュリティ経営ガイドライン解説書」を公開したと発表した。
カスペルスキーは、同社のグローバル調査分析チーム(GReAT)による年次のサイバー脅威動向レポートにおいて、2017年のサイバー脅威の傾向と予測をまとめた。
日本IBMは、Cyber Resilient Organization(サイバー・レジリエントな組織)に関する調査の結果を発表した。
MMD研究所は11月22日、同社調査によるスマートフォンのホーム画面分析の結果から、高校生がホーム画面に設定しているアプリがわかるキャプチャインフォグラフィックを作成し公開した。
PwCは、「グローバル情報セキュリティ調査(The Global State of Information Security Survey)2017(日本版)」の結果を発表した。