2025.12.10（水）
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ラックは、同社のセキュリティ監視センター「JSOC」によるセキュリティレポート「JSOC INSIGHT vol.8」を公開した。
ガートナー ジャパンは8日、日本企業のサイバー攻撃への取り組みに関する調査結果を発表した。調査時期は3月で、国内企業のIT部門のマネージャーが対象で、有効回答企業数は515件。
携帯電話やスマートフォンを使用するようになってから、頭痛、寝不足による注意散漫、イライラといった健康面や精神面での不調を経験している女子高校生が半年で倍増していることが、デジタルアーツが7月6日に発表した調査結果より明らかになった。
ALSOKは、小学生の子供を持つ働く女性を対象とした「小学生と母親の安全に関する意識調査」の結果を発表した。
アカマイは、同社のPLXsertを通して新しい「サイバーセキュリティThreat Advisory（脅威アドバイザリ）」を発行した。
トリップワイヤは、エネルギー業界に対する調査「Tripwire Critical Infrastructure Study」の結果を発表した。
ガートナー ジャパンは、日本企業の情報セキュリティへの取り組みに関する調査結果を発表した。
IPAは、「企業におけるサイバーリスク管理の実態調査2015」報告書を発表した。
IPAは、「暗号利用環境に関する動向調査」報告書を公開した。
リクルートテクノロジーズは25日、ITエンジニアを対象としたアンケート調査の結果を発表した。もっとも注目しているITワード、もっとも世間で流行すると思うもの、夏のボーナスで購入したいものなどを質問した。
自分の過去のSNSの投稿を後悔した経験のある人が、3人に1人いることが明らかになった。「投稿自体を何回も削除した」ことがある割合は10代で多く、また、「投稿元のアカウント自体を削除した」人も4割以上いた。
MMD研究所は、「ネットおよび携帯電話/スマホのマナーに関する調査」の結果を発表した。調査期間は6月15日で、10代・20代・30代の男女377人から回答を得た（うちインターネットを利用しているのは371人）。
フォーティネットジャパンは、米Fortinetによる調査「Fortinet Wireless Security Survey」の結果を発表した。
スターティアは23日、「マイナンバー制度への意識調査」の結果を発表した。調査期間は6月1日～3日。
JIPDECは、マイナンバー対応状況についてのアンケート結果を発表した。
日本IBMは、「データ漏えいコストに関する調査報告書：世界分析（Cost of Data Breach Study: Global Analysis）」が公開されたと発表した。
ウェブルートは、「ウェブルート脅威レポート2015」を発表した。
マカフィーとMMD研究所は、「スマートフォンのトラブルに関する調査」の結果を発表した。
警察庁は6月18日、平成26年中における水難の概況を発表。全国の発生件数1,305件のうち、中学生以下の発生件数は166件。死者・行方不明者は55人と、前年より11人増となった。発生した場所では「河川」が半数以上を占めている。
総務省消防庁は6月15日、平成27年5月の熱中症による緊急搬送人員数は全国で2,904人にのぼると発表した。都道府県別人口10万人あたりの救急搬送人員数は、沖縄県が5.82人ともっとも多く、佐賀県4.71人、岡山県4.58人が続いた。
米Palo Alto Networks社は、東南アジア各国の政府や軍事機関を標的としたとみられる一連の国家的サイバー攻撃に関する調査結果を公開した。
