2026.03.13（金）
- 注目検索ワード
トレンドマイクロは、2012年度の「インターネット脅威レポート（日本国内）」を発表した。これによると、2011年12月には約1,000個であったAndroid端末向けの不正アプリが、2012年11月時点には314,000個と約1年で300倍以上に増加した。
IPA（情報処理推進機構）は20日、「2011年度 情報セキュリティ事象被害状況調査」の結果を公開した。
シマンテックは、「シマンテック インテリジェンス レポート 2012年11月度（日本語版）」を発表した。11月度では、2012年における重大なセキュリティ問題のひとつとなっている「データ侵害」について調査している。
レキットベンキーザー・ジャパンは、昨年冬にインフルエンザを発症した20〜50代の男女400人を対象に、インフルエンザと自宅待機期間の過ごし方に関する意識調査を実施したところ、罹患者の3割が自宅待機を守らず外出していたことが明らかになった。
東京都教育委員会は12月13日、2012年11月の学校裏サイトの監視結果を公表した。11月1日〜11月30日の30日間に検出された不適切な書込み件数は672件で、このうち自殺・自傷をほのめかす書込みは0件だった。
Dr.WEBは、「2012年11月のウイルス脅威」をまとめ発表した。
トレンドマイクロは、「Webサイトのパスワード利用実態調査」の結果を発表した。
NTTデータ先端技術は、MySQLサーバの認証済ユーザによりシステム制御を取得する手法に関する検証レポートを公開した。
トレンドマイクロは、2012年10月度の「インターネット脅威マンスリーレポート」を発表した。同社では11月下旬、日本語の開発言語「プロデル」で作成された「TROJ_DELETER.AF」を確認している。
社会のインフラがコンピュータ化している以上、サイバー兵器によってインフラを破壊することも可能である。新世代モバイル通信、パワーグリッド、ロボット兵器の増加とサイバー攻撃に対する脆弱性は広がっている。このような変化とともに、世界情勢の変化を指摘している。
IDC Japanは、国内SaaS型セキュリティソフトウェア市場のベンダ競合分析結果を発表した。
アメリカでは自国がサイバー攻撃を受けた場合、広範囲の停電などの被害を受けるシミュレーションが行われている。こうしたことを考えると、脆弱性を発見し、エクスプロイトコードを作成するという行為の持つ軍事的な意味がわかるだろう。本書は、こうした現実を説明する。
マカフィーは、2012年第3四半期の脅威レポートを発表した。これによると、モバイル端末を狙うマルウェアの数が2倍に増え、データベースのセキュリティ侵害は過去最高を記録した。
NTTデータ先端技術は、Windows上で動作する「Apple QuickTime」のTeXMLファイルの処理の不備により任意のコードが実行される脆弱性（CVE-2012-3752）に関する検証レポートを公開した。
東京都教育委員会は11月26日、2012年10月の学校裏サイトの監視結果を公表した。10月1日〜10月31日の31日間に検出された不適切な書込み件数は688件で、このうち2件が自殺・自傷をほのめかす書込みだった。
トレンドマイクロは、「Facebookの利用実態調査」を発表した。多くのFacebookユーザが友人とのコミュニケーションで楽しんでいる一方で、プライバシーに関する懸念を抱いており、実際にトラブルを経験している実態が明らかになった。
日本HPは、今回で3度目となる米国企業対象の年次調査と合わせて、オーストラリア、ドイツ、日本、および英国も対象に実施したサイバー攻撃に関するコストの調査「2012 Cost of Cyber Crime Study」の結果を発表した。
JSSECは、「スマートフォン＆タブレットの業務利用に関するセキュリティガイドライン」の補足資料として、「BYODの現状と特性」を公開した。
米Symantec社は「デジタル情報インデックス」を発表した。これは同社がスペインのバルセロナで開催された「Symantec Vision 2012」で発表された「2012年 企業の保有する情報に関するレポート（2012 State of Information Report）」。
JNSAは、「SNSの安全な歩き方～セキュリティとプライバシーの課題と対策」を公開した。SNSの概要とビジネスモデルを解説し、SNSに関わるセキュリティとプライバシーの問題についてまとめている。
ジャパンネット銀行は15日、「インターネットバンキング」に関するアンケート調査の結果を公表した。調査期間は10月30日〜11月1日で、ジャパンネット銀行に口座を持つ20〜50代の全国の男女5,896名から回答を得た。
