2026.11.05（木）
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キヤノンITソリューションズ株式会社は6月18日、ESETがまとめた2009年5月のマルウェアランキングを発表した。5月は前月2位だった「INF/Autorun」が第1位になり、検出された脅威全体の10.90％を占めた。
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は6月19日、「USBメモリ経由の感染機能を持つマルウエア調査報告書」を公表した。
トレンドマイクロ株式会社は6月22日、総合セキュリティソフトの次期バージョン「ウイルスバスター2010（仮称）」の公開ベータテストを同日より開始すると発表した。ベータバージョンは、7月10日まで同社のWebサイトからダウンロードできる。同社のアンケートでは、セキ
株式会社セキュアブレインは6月23日、個人向けセキュリティ対策ソフトの最新版「Internet SagiWall 2.0」を同日より発売したと発表した。セキュアブレインショップおよびベクターにてダウンロード販売を開始する他、他オンラインショップでも販売準備中という。希望小
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は6月19日、2008年度の「ITセキュリティ予防接種実施調査報告書」を公表した。
株式会社セキュアブレインは6月23日、企業をターゲットにしたウイルスやマルウェアがどうして発見しづらいかをテーマとしたセミナーを開催した。
SCAN DISPATCH は、アメリカのセキュリティ業界及ハッカーコミュニティから届いたニュースを、狭く絞り込み、深く掘り下げて掲載します。
メリーランド州ボルチモアのジョンズ・ホプキンス病院(Johns Hopkins Hospital)で情報漏えい事件があったことが、5月11日付のIDG News Serviceで明らかになった。患者登録に関する部署で勤務していた女性が関与していたようだ。
前回から3つのテーマに分けて不況時のセキュリティ対策について考察しています。今回はその2つ目のテーマとして、不況時のセキュリティ予算の使い方とその情報源について解説します。
6月22日、AMDアライアンス・インターナショナルのWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「Pit10」と名乗るグループと思われる。なお、同サイトは現時点で復旧されている。復旧情報は6月23日正午現在のもの。
以下のセキュリティホール情報は、日刊メールマガジン「Scan Daily Express」の見出しのみを抜粋したものです。
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Yahoo!JAPANを運営するヤフー株式会社は2008年11月7日、インターネット上で提供する決済サービス「Yahoo!ウォレット」において、PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard、以下PCI DSS）への完全準拠を果たしたと発表した。
6月19日、有限会社ベットのWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「BYMesX」と名乗るグループと思われる。なお、同サイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月22日正午現在のもの。
以下のセキュリティホール情報は、日刊メールマガジン「Scan Daily Express」の見出しのみを抜粋したものです。
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佐賀県伊万里市にある医療法人幸善会 前田病院は6月18日、同院の個人情報の一部がインターネット上に流出していることが判明したと発表した。これは、同院の患者279名分の個人情報が「Winny」ネットワーク上に流出したというもの。発表によると、同院職員の自宅にある
6月18日、15件のWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「TheWayEnd」および「kosovali16」と名乗るグループと思われる。なお、これらサイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月19日正午現在のもの。
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日本電気株式会社（NEC）は6月16日、高可用性クラスタソフトウェア「CLUSTERPRO」の中核となる「CLUSTERPRO X 2.1シリーズ」の販売を開始したと発表した。価格は600,000円（税別）から。本シリーズは、複雑化する企業内システムを統合的に管理すると同時に、障害を自動
今年の夏もラスベガスでセキュリティ会議 DefConが開催される。同会議ではハッキングコンテスト CTF（Capture the Flag）の本選も行われ、世界中から集まった参加者がハッキング技術を競う。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は6月17日、経済産業省および日本商工会議所と共催で、2009年度IPA情報セキュリティセミナーを開催すると発表した。全国の商工会議所をはじめとする各種団体の協力により、中小企業等の今まで情報セキュリティにあまり関心のなか
6月17日、2件のWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「Arfaoui Firas」および「linuXploit_crew」と名乗るグループと思われる。なお、これらサイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月18日正午現在のもの。
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財団法人日本情報処理開発協会（JIPDEC）プライバシーマーク事務局は6月18日、プライバシーマークを不正に利用（表示）しているサイトを公表した。今回、公表された不正利用サイトは以下の2件。
米McAfee社は6月8日（米国時間）、Webやメールのセキュリティ対策、情報漏えい防止（DLP）機能を統合した総合セキュリティソリューション「McAfee Total Protection for Internet Gateways（マカフィー トータル プロテクション フォー ゲートウェイズ）」を発表した。
株式会社エム・ピー・テクノロジーズは6月11日、韓国テルテン社のWebコンテンツ保護ソリューション「WebShell」の提供を開始した。
トレンドマイクロ株式会社は6月16日、報道関係者向けに「不況下における情報漏えいリスクマネジメントセミナー」を開催した。
NTTデータ・セキュリティ株式会社は6月12日、phpMyAdminで確認された脆弱性に関する検証レポートを公開した。これは、phpMyAdminのsetup.phpファイルに存在する脆弱性により、リモートからWebサービスの実行権限で任意のコマンドが実行可能になるというもの。この脆弱
エフセキュア株式会社は6月11日、文部科学省より発表された「学校ICT環境整備事業」への取り組みに対応し、教育機関向けに販売しているウイルス対策ソフト「エフセキュア小中高パック」シリーズを、同日より10％OFFのディスカウント価格にて販売すると発表した。ICT機
米McAfee社は6月8日（米国時間）、物理及び仮想ネットワーク両方の環境でネットワークセキュリティを強化し、コンプライアンスと運用コストを削減可能な、次世代機能を搭載した最新版の企業向けファイアウォール製品「McAfee Firewall Enterprise」（旧称:Sidewinder）
トレンドマイクロ株式会社は6月11日、子ども達に安全で楽しいインターネットの使い方を学んでもらうことを目的とした夏休み自由研究体験教室「セキュリティ＆エコ実験」を8月5日に開催すると発表した。対象は小学校4〜6年生の親子20組。
エフセキュア株式会社は6月16日、三洋電機株式会社が5月14日に新発売した電子薬歴一体型保険調剤薬局システムに同社のセキュリティ対策製品が標準搭載されたと発表した。同システムは、レセプトコンピュータ「Pharnes」シリーズと、薬歴管理システム「DrugstarCereb」
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フィッシング対策協議会は6月16日、Yahoo! JAPANを騙るフィッシングメールが確認されたとして注意喚起を発表した。これは、「Yahoo! Auctionsよりご案内です」として、偽サイトに誘導しようとするフィッシングメールが出回っているというもの。フィッシングメールは、
6月12日および13日、3件のWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「Goguryeo & ZeYsUs」「Cyberabrek」「NaSaH」と名乗るグループと思われる。なお、これらサイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月15日正午現在のもの。
●昨年にも医療関係のランサムウェア事件
今回から不況時のセキュリティ対策について、3つのテーマに分けて考察します。今回は1つ目のテーマとして、前回に引き続き不況時のセキュリティ予算の現状を調査して報告します。
社団法人日本クレジット産業協会（JCCIA）は6月15日、同協会の職員と称して消費者宅へ電話をかけ、「新幹線の回数券をカード決済したか？ 個人情報が流出しているので、身に覚えのないカード決済を取り消すためには書類を提出してもらう必要がある。」と言い、カード
G Data Software株式会社は6月15日、Adobe（Acrobat）Readerのセキュリティホールを悪用してマルウェアを感染させるようなアダルトサイトが、6月に入って以来、急激に増えていると報告している。同社の調べでは、すでに100以上が発見されており、実際には数百もの危険
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6月12日、2件のWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「Cyberabrek」「NaSaH」と名乗るグループと思われる。なお、これらサイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月12日正午現在のもの。
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株式会社エンターブレインは6月12日、同社が運営する「ファミ通ドットコム」において、「メールマガジン」「ファイルダウンロードサービス」「レビューログ」「マイゲームリスト」に登録した顧客データの一部が、管理サーバ上で外部からのアクセスにより閲覧可能であっ
トレンドマイクロ株式会社は6月12日、同社が無償で提供しているツール「HijackThis」を悪用して偽のセキュリティソフトをダウンロード、インストールさせる手口が確認されたとして、同社ブログで注意を呼びかけている。本ツールは、Windows系のコンピュータにおける、
6月11日、株式会社デジロックのWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「TheWayEnd」と名乗るグループと思われる。なお、同サイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月12日正午現在のもの。
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G Data Software株式会社は6月11日、ジーデータ・セキュリティラボが5月第4週から10日ほどの間に、1クリックで大容量ファイルをダウンロードできるファイルホスティングサービス、特に「RapidShare」からのウイルス感染が急激に増加していることを発見したと発表した。
株式会社アイエスピーは6月9日、ログプロファイリングシステム「Eagle Eye」を開発、2009年8月以降に提供を開始すると発表した。同製品は、ログを収集・分析し、分析結果からリスクの兆候を予想してセキュリティインシデント（事故）の発生前に対策を講じることができ
●スパム業者の温床サービス
インテル株式会社とサイトロック株式会社は6月10日、企業向けPCの運用管理の効率化とセキュリティ対策に向けたソリューションについて協力して提供を開始すると発表した。今回提供を開始するのは、「インテル vPro テクノロジー」を搭載するビジネス・クライアントPCと
6月10日、ビザンコム株式会社のWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「ayastar」と名乗るグループと思われる。なお、同サイトはすでに復旧している。復旧情報は6月11日正午現在のもの。
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株式会社野村総合研究所（NRI）は6月11日、インターネットユーザのIDに関する意識についてのアンケート調査結果を発表した。この調査は2009年3月13日から17日、NRIのインターネットリサーチサービス「TrueNavi」によるアンケート調査で、「TrueNavi」の調査モニターの
F5ネットワークスジャパン株式会社（F5）は6月9日、Webアプリケーション・ファイアウォール製品「BIG-IP Application Security Manager（BIG-IP ASM）」の最新版の提供を同日より開始したと発表した。スタンドアロン・デバイスとして利用できる他、F5のアプリケーショ
NTTデータ・セキュリティは6月8日、2005年以前に開発されたWebアプリを利用中の企業を対象とした「Webアプリケーションセキュリティセミナー」を6月30日に開催すると発表した。
独立行政法人情報処理推進機構セキュリティセンター（IPA/ISEC）は6月8日、Webサイトのセキュリティ対策の推進を目的に、「情報システムを安全にお使いいただくために」および「ウェブサイト構築事業者のための脆弱性対応ガイド」を含む報告書をとりまとめ公開した。こ
RSAセキュリティ株式会社は6月9日、統合ログ管理アプライアンスの最新版「RSA enVision 4.0」を6月30日に発売すると発表した。最新版では、サーバやアプリケーション、情報機器などへのモニタリング環境を強化し、重要度の高いインシデントをリアルタイムに検出できる
IDC Japan株式会社は6月4日、2008年における国内の情報セキュリティ市場の分析と2009〜2013年の予測を掲載した調査レポート「国内情報セキュリティ市場 2008年の分析と2009年〜2013年の予測：ソフトウェア、ハードウェア、サービス」を発表した。
株式会社ネットフォレストは6月9日、2009年5月のウイルス・スパムレビューをDr.WEBにおいて発表した。5月は、恐喝用マルウェアがマルウェア全体に占める割合はほとんど変らなかったものの、マルウェア作者たちは社会工学的テクニックに磨きをかけ、自分たちの仕事をよ
以下のセキュリティホール情報は、日刊メールマガジン「Scan Daily Express」の見出しのみを抜粋したものです。
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SCAN DISPATCH は、アメリカのセキュリティ業界及ハッカーコミュニティから届いたニュースを、狭く絞り込み、深く掘り下げて掲載します。
5月3日付でWikiLeaksに、バージニア州のPrescription Monitoring Program（PMP）のWebサイトが1,000万ドルの身代金要求に置き換えられたという書き込みがあった。Wikileaksは、情報漏えい事件の報告や分析を行うサイトで、ウィキペディアと同様、誰でも編集を行うこと
今回から不況時のセキュリティ対策について、3つのテーマに分けて考察します。今回は1つ目のテーマとして、不況時のセキュリティ予算の現状を調査して報告します。
株式会社九酸ガス住設は5月25日、同社の顧客情報が「Winny」を通じて外部に流出していたことが判明したと発表した。原因は、同社が2008年10月から販売管理コンピュータの入れ替え作業をしており、業務を請け負った福岡データシステムの従業員が、休日に仕事をするため
